# トーエル（3361） 2023年４月期第３四半期決算短信〔日本基準〕(連結)

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/3361/disclosure/20230313529527
種別: 決算
開示日: 2023-03-13
Komoriの読み（0-100）: 31
企業ページ: https://komori.app/company/3361

## 何が変わったか

第3四半期累計の売上高、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益が、いずれも前年同期を上回った。特に営業利益は35.7％増と、売上高の伸びを上回った。

## 会社が挙げた理由

エネルギー事業では業務用需要の回復、新規顧客の開拓、LPガス販売価格の上昇が増収に寄与した。ウォーター事業では資材・光熱費・物流費等の転嫁に加え、固定費削減や減価償却費の減少など製造原価の効率化が増益に寄与した。

## 開示の要点

- 決算期区分: 第3四半期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2022年5月1日〜2023年1月31日
- 売上高: {"value":20399,"unit":"百万円","yoy_pct":11.9}
- 営業利益: {"value":1447,"unit":"百万円","yoy_pct":35.7}
- 経常利益: {"value":1647,"unit":"百万円","yoy_pct":28.9}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":1075,"unit":"百万円","yoy_pct":31.5}
- １株当たり当期純利益: 53円03銭
- 売上高営業利益率: not_disclosed
- 自己資本比率: {"当期末":71.1,"前期末":67.3,"unit":"%"}
- 総資産: {"value":26353,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":18742,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: not_disclosed
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: not_disclosed
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: not_disclosed
- 現金及び現金同等物期末残高: not_disclosed
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":27430,"unit":"百万円","yoy_pct":5.8},"営業利益":{"value":2000,"unit":"百万円","yoy_pct":18.4},"経常利益":{"value":2180,"unit":"百万円","yoy_pct":0.2},"純利益":{"value":1390,"unit":"百万円","yoy_pct":31.3}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":20,"revised_forecast":20,"change":0,"change_rate":0,"unit":"円"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: not_disclosed
- 減損損失: not_disclosed
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[{"項目":"固定資産売却益","金額":5124,"単位":"千円"}],"特別損失":[{"項目":"固定資産売却損","金額":69,"単位":"千円"},{"項目":"固定資産除却損","金額":5071,"単位":"千円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項はありません。
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: {"新規":0,"除外":0,"社名":"該当なし（重要な子会社の異動なし）"}
- 重要な後発事象: not_disclosed
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: {"有無":"無","対象者":"not_disclosed"}
- 期末発行済株式数: 20624040
- 期末自己株式数: 397674
- 業績の増減要因: エネルギー事業は業務用需要の回復、新規顧客の開拓、LPガス輸入価格高騰に伴う販売価格上昇により増収。ウォーター事業は資材・光熱費・物流費等の転嫁、固定費削減や減価償却費の減少など製造原価の効率化により増益。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 経過率どおり（原文: 「第3四半期累計売上高20,399百万円、通期予想27,430百万円。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 売上と利益で揃っている（原文: 「営業利益1,447百万円、通期予想2,000百万円。売上高20,399百万円、通期予想27,430百万円。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく上振れ（原文: 「売上高11.9％増、営業利益35.7％増、経常利益28.9％増、親会社株主に帰属する四半期純利益31.5％増。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「売上高は前年同期比11.9％増、営業利益は前年同期比35.7％増。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益1,447百万円、経常利益1,647百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益1,075百万円。」）
- 表紙の「直近に公表されている業績予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている業績予想からの修正の有無：無」」）
- 表紙の「直近に公表されている配当予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている配当予想からの修正の有無：無」」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 増加を見込む（原文: 「通期営業利益予想2,000百万円、対前期増減率18.4％。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 据え置き（原文: 「2022年4月期年間配当20.00円、2023年4月期予想20.00円。」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: なし（原文: 「配当欄には年間配当20.00円と予想修正なしの記載があるが、配当性向等の方針数値の記載はない。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 軽微な特別損益（原文: 「固定資産売却益5,124千円、固定資産売却損69千円、固定資産除却損5,071千円。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: なし（原文: 「特別損失の内訳は「固定資産売却損」「固定資産除却損」と記載されている。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 全セグメントが増益（原文: 「エネルギー事業は売上高15.3％増、利益10.9％増。ウォーター事業は売上高2.5％増、利益22.5％増。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 上昇（原文: 「当期の売上高20,399,607千円、営業利益1,447,949千円。前年同期の売上高18,235,291千円、営業利益1,066,693千円。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 改善（原文: 「自己資本比率は2023年4月期第3四半期71.1％、2022年4月期67.3％。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 記載なし（原文: 「本文および掲載財務諸表にキャッシュ・フロー計算書の記載なし。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 価格・コスト（原文: 「「LPガス輸入価格の高騰に伴い販売価格が上昇」「資材、光熱費、物流費等の高騰に対する転嫁」「固定費削減や減価償却費の減少など製造原価の効率化」。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「「販売数量は前年同期比増加」「販売数量は前年同期比微減」と記載されているが、数量自体の数値はない。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 自社の施策が中心（原文: 「「顧客開拓を推進」「独自の物流システムによるコスト削減」「固定費削減」「生産体制を強化」。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「以上の結果、当第3四半期連結累計期間の売上高は…となりました」および「不確定な要素があり、今後業績予想に関しては修正の必要が生じた場合には速やかに開示する予定」。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2022年5月1日～2023年1月31日」および売上高20,399百万円、営業利益1,447百万円などの記載。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「気候変動やＣＰ価格及び円／ドル為替の動向などの不確定な要素」。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「2023年4月期第3四半期と2022年4月期第3四半期について、売上高・営業利益等の前年同期比が記載されている。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「継続企業の前提に関する注記　該当事項はありません。」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：無」「①以外の会計方針の変更：無」「会計上の見積りの変更：無」「修正再表示：無」。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「当四半期連結累計期間における重要な子会社の異動：無」。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料のみ（原文: 「「四半期決算補足説明資料作成の有無：有」「四半期決算説明会開催の有無：無」。」）
- 受注高または受注残高が数値で示されているか。: なし（原文: 「「関東一円を対象にバルク交換を受注する」とあるが、受注高・受注残高の金額記載はない。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: なし（原文: 「「販売数量は前年同期比増加」「販売数量は前年同期比微減」。」）