# トーエル（3361） 2022年４月期 決算短信〔日本基準〕(連結)

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/3361/disclosure/20220613578237
種別: 決算
開示日: 2022-06-13
Komoriの読み（0-100）: 59
企業ページ: https://komori.app/company/3361

## 何が変わったか

2022年4月期は売上高・営業利益・経常利益が増えた一方、親会社株主に帰属する当期純利益は減少しました。2023年4月期は、売上高27,430百万円、営業利益2,000百万円を見込んでいます。

## 会社が挙げた理由

エネルギー事業では販売数量の増加とLPガス輸入価格上昇に伴う販売価格上昇で売上高が増えた一方、売上原価の増加で利益が減少しました。ウォーター事業ではOEM受託生産の減少で売上高が減ったものの、減価償却費等の減少による原価減で利益が増加しました。当期には減損損失267,323千円などの特別損失も計上されています。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2021年5月1日〜2022年4月30日
- 売上高: {"value":25921,"unit":"百万円","yoy_pct":"－"}
- 営業利益: {"value":1688,"unit":"百万円","yoy_pct":"－"}
- 経常利益: {"value":2175,"unit":"百万円","yoy_pct":"－"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":1058,"unit":"百万円","yoy_pct":"－"}
- １株当たり当期純利益: 52円22銭
- 売上高営業利益率: 6.5%
- 自己資本比率: {"当期末":"67.3%","前期末":"67.4%"}
- 総資産: {"value":26976,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":18164,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":2275,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-1020,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-1482,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":5528,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":27430,"unit":"百万円","yoy_pct":"5.8%"},"営業利益":{"value":2000,"unit":"百万円","yoy_pct":"18.4%"},"経常利益":{"value":2180,"unit":"百万円","yoy_pct":"0.2%"},"純利益":{"value":1390,"unit":"百万円","yoy_pct":"31.3%"}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":20,"revised_forecast":20,"change":0,"change_rate":"0.0%","unit":"円"}
- 配当性向: 2022年4月期38.3%、2023年4月期予想29.4%
- 株主還元方針: 安定的な配当を行うことを基本方針（数値目標はnot_disclosed）
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":1442,"unit":"百万円"}
- 減損損失: {"金額":"267,323千円","対象資産":"not_disclosed"}
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[{"項目":"固定資産売却益","金額":"7,915千円"},{"項目":"資産除去債務戻入益","金額":"3,760千円"}],"特別損失":[{"項目":"固定資産除却損","金額":"8,079千円"},{"項目":"固定資産売却損","金額":"1,028千円"},{"項目":"減損損失","金額":"267,323千円"},{"項目":"支払補償金","金額":"30,000千円"},{"項目":"ゴルフ会員権評価損","金額":"31,810千円"},{"項目":"ゴルフ会員権貸倒引当金繰入額","金額":"20,790千円"},{"項目":"その他","金額":"14,850千円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし（『該当事項はありません』）
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"有","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: {"新規":"not_disclosed","除外":"not_disclosed","注記":"期中における重要な子会社の異動：無"}
- 重要な後発事象: 該当事項はありません
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 無（対象者：not_disclosed）
- 期末発行済株式数: 20,550,340株
- 期末自己株式数: 122,874株
- 業績の増減要因: エネルギー事業は販売数量の増加とLPガス輸入価格上昇に伴う販売価格上昇で増収となったが、売上原価増加で減益。ウォーター事業はOEM受託生産の減少で減収となったが、減価償却費等の減少による原価減で増益。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題および本文に『2022年４月期 決算短信』、『１．2022年４月期の連結業績』と記載されています。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 売上の進捗が速い（原文: 「売上高は実績25,921百万円、予想27,430百万円。営業利益は実績1,688百万円、予想2,000百万円です。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 強弱が混在（原文: 「『売上高は25,921百万円（前連結会計年度比3,455百万円の増収）、営業利益は1,688百万円（前連結会計年度比2百万円の増益）、経常利益は2,175百万円（前連結会計年度比294百万円の増益）、親会社株主に帰属する当期純利益は1,058百万円（前連結会計年度比153百万円の減益）』。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「売上高は22,465百万円から25,921百万円、営業利益は1,686百万円から1,688百万円となっています。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益1,688百万円、経常利益2,175百万円、親会社株主に帰属する当期純利益1,058百万円。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 増加を見込む（原文: 「『営業利益は2,000百万円（当連結会計年度比18.4％増）』。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 据え置き（原文: 「2022年4月期の年間配当は20.00円、2023年4月期予想も20.00円。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 大きな特別損失（原文: 「『減損損失267,323千円』、『特別損失合計373,882千円』。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: あり（原文: 「連結損益計算書の特別損失に『減損損失267,323』、連結キャッシュ・フロー計算書にも『減損損失267,323千円』とあります。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 強弱が混在（原文: 「エネルギー事業は『売上高は…3,469百万円の増収』『セグメント利益は…91百万円の減益』。ウォーター事業は『13百万円の減収』『128百万円の増益』。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 低下（原文: 「2022年4月期の売上高営業利益率6.5%、2021年4月期7.5%。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 支配関係は変わらず（原文: 「2022年4月期67.3%、2021年4月期67.4%。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より悪化（原文: 「『営業活動の結果得られた資金は2,275百万円（前連結会計年度比1,075百万円の減少）』。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 価格・コスト（原文: 「『ＬＰガス輸入価格が高値で推移したことに伴い販売価格が上昇』、『売上原価増加額が大きくセグメント利益は…減益』。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「『販売数量は…増加』、『販売価格が上昇』、『特にＯＥＭ受託生産が減少』、『減価償却費等の減少により原価が減少』と記載されています。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 自社の施策が中心（原文: 「『顧客獲得を推進』、『独自の物流システムによるコスト削減』、『生産設備の安定稼働及び増強』、『拡販に努めました』。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「『売上高は27,430百万円…を見込んでおります』、『実際の業績は、今後様々な要因によって大きく異なる結果となる可能性があります』。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「『2021年５月１日～2022年４月30日』および『2022年５月１日～2023年４月30日』の期間と、売上高・利益の金額および増減率。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「『為替動向に加え、ウクライナ情勢による資源価格の高騰』、『ガス需要伸び悩み』、『業界内の過当廉売競争』。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: あり（原文: 「『前連結会計年度と比較しての前年同期比（％）を記載せずに説明しています』。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「『（継続企業の前提に関する注記）該当事項はありません。』」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 基準改正に伴う変更（原文: 「『会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：有』『①以外の会計方針の変更：無』『会計上の見積りの変更：無』『修正再表示：無』。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「『期中における重要な子会社の異動…：無』。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「『（重要な後発事象）該当事項はありません。』」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料のみ（原文: 「『決算補足説明資料作成の有無：有』『決算説明会開催の有無：無』。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: あり（原文: 「『販売数量は前連結会計年度比増加』、『水素溶存濃度4.1ppm』。」）
- 中期経営計画の目標に対する進捗や位置づけに触れているか。: あり（原文: 「『成長戦略に基づく中期３ヶ年事業計画を策定し、毎期初に過年度の実績を反映して計画数値のレビューを実施しております』。」）