# トーエル（3361） 2022年４月期第２四半期決算短信〔日本基準〕(連結)

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/3361/disclosure/20211213451347
種別: 決算
開示日: 2021-12-13
Komoriの読み（0-100）: 42
企業ページ: https://komori.app/company/3361

## 何が変わったか

2022年4月期第2四半期累計は、売上高・営業利益・経常利益・親会社株主に帰属する純利益のいずれも前年同期の実績を上回った。第1四半期から収益認識会計基準等を適用しており、当期の前年同期比率は表示されていない。

## 会社が挙げた理由

エネルギー事業ではLPガス輸入価格が高値で推移したことに伴い販売価格が上昇し、ウォーター事業では減価償却費等の減少により原価が減少した。新型コロナウイルス感染症の影響は継続したが、事業を継続して供給したことや拡販、生産設備の強化にも取り組んだ。

## 開示の要点

- 決算期区分: 中間期（第2四半期）
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2021年5月1日～2021年10月31日
- 売上高: {"value":10677,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- 営業利益: {"value":555,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- 経常利益: {"value":710,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":466,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- １株当たり当期純利益: 23.31円
- 売上高営業利益率: not_disclosed
- 自己資本比率: {"当期末":66.7,"前期末":67.4}
- 総資産: {"value":26481,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":17681,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":1106539,"unit":"千円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-645808,"unit":"千円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-119981,"unit":"千円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":6145435,"unit":"千円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":23640,"unit":"百万円","yoy_pct":5.2},"営業利益":{"value":1880,"unit":"百万円","yoy_pct":11.5},"経常利益":{"value":1980,"unit":"百万円","yoy_pct":5.3},"純利益":{"value":1220,"unit":"百万円","yoy_pct":0.7}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":"20.00","revised_forecast":"20.00","change":"0.00","change_rate":0,"unit":"円"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: {"エネルギー事業":{"value":7349076,"unit":"千円","前年同期比":"増収","前年同期比_pct":"not_disclosed"},"ウォーター事業":{"value":3328004,"unit":"千円","前年同期比":"減収","前年同期比_pct":"not_disclosed"}}
- セグメント別利益: {"エネルギー事業":{"value":804427,"unit":"千円","前年同期比":"増益","前年同期比_pct":"not_disclosed"},"ウォーター事業":{"value":573202,"unit":"千円","前年同期比":"増益","前年同期比_pct":"not_disclosed"}}
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":709429,"unit":"千円"}
- 減損損失: not_disclosed
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[{"項目":"固定資産売却益","value":4137,"unit":"千円"}],"特別損失":[{"項目":"固定資産除却損","value":4064,"unit":"千円"},{"項目":"固定資産売却損","value":96,"unit":"千円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"有","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: {"新規":0,"除外":0,"社名":"該当なし"}
- 重要な後発事象: not_disclosed
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 無（対象者なし）
- 期末発行済株式数: 20550340
- 期末自己株式数: 1027
- 業績の増減要因: エネルギー事業はLPガス輸入価格の高値推移に伴う販売価格上昇により増収増益。ウォーター事業は販売数量・売上高が減少した一方、減価償却費等の減少による原価減少で増益。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 計画を下回る（原文: 「第2四半期売上高は「10,677百万円」、通期予想は「23,640百万円」。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 売上の進捗が速い（原文: 「第2四半期の営業利益は「555百万円」、通期営業利益予想は「1,880百万円」。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 小幅な上振れ（原文: 「売上高は「10,677百万円（前連結会計年度比951百万円の増収）」、営業利益は「555百万円（前連結会計年度比30百万円の増益）」、経常利益は「710百万円（前連結会計年度比167百万円の増益）」、純利益は「466百万円（前連結会計年度比154百万円の増益）」。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「前年同期は売上高「9,725百万円」、営業利益「525百万円」、当期は売上高「10,677百万円」、営業利益「555百万円」。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益「555百万円」、経常利益「710百万円」、親会社株主に帰属する四半期純利益「466百万円」。」）
- 表紙の「直近に公表されている業績予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている業績予想からの修正の有無：無」。」）
- 表紙の「直近に公表されている配当予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている配当予想からの修正の有無：無」。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 増加を見込む（原文: 「通期営業利益予想は「1,880百万円」「対前期増減率11.5%」。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 据え置き（原文: 「2021年4月期の年間配当は「20.00円」、2022年4月期予想も「20.00円」。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 軽微な特別損益（原文: 「特別利益「固定資産売却益4,137千円」、特別損失「固定資産除却損4,064千円」「固定資産売却損96千円」。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 全セグメントが増益（原文: 「エネルギー事業は「セグメント利益804百万円（前連結会計年度比4百万円の増益）」、ウォーター事業は「セグメント利益573百万円（前連結会計年度比58百万円の増益）」。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 支配関係は変わらず（原文: 「自己資本比率は当第2四半期「66.7%」、前期末「67.4%」。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より悪化（原文: 「営業活動によるキャッシュ・フローは当期「1,106,539千円」、前年同期「1,558,875千円」。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 価格・コスト（原文: 「「ＬＰガス輸入価格が高値で推移したことに伴い販売価格が上昇し、売上高は前年同四半期比増収」、「減価償却費等の減少により原価が減少したことで増益」。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「販売数量は「前年同四半期比わずかな減少」「減少」、原価は「減価償却費等の減少により原価が減少」と説明されている。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「外部環境として「新型コロナウイルス感染症の影響」「ＬＰガス輸入価格が高値」、自社施策として「感染予防策」「営業強化」「拡販に努めました」が記載されている。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「実績について「増収」「増益となりました」と記載し、予想について「正確に見通すことが困難」「修正の必要が生じた場合には速やかに開示する予定」としている。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「対象期間は「2021年５月１日～2021年10月31日」、売上高は「10,677百万円」、通期売上高予想は「23,640百万円」。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「気候変動やＣＰ価格及び円／ドル為替の動向などの不確定な要素」、「新型コロナウイルスの影響」。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: あり（原文: 「「第１四半期連結会計期間より、『収益認識に関する会計基準』等を適用しています。そのため…前年同期比（％）を記載せずに説明しています」。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「継続企業の前提に関する注記　該当事項はありません。」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 基準改正に伴う変更（原文: 「「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：有」「①以外の会計方針の変更：無」「会計上の見積りの変更：無」「修正再表示：無」。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「当四半期連結累計期間における重要な子会社の異動…：無」。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料のみ（原文: 「「四半期決算補足説明資料作成の有無：有」「四半期決算説明会開催の有無：無」。」）