# トーエル（3361） 2022年４月期第１四半期決算短信〔日本基準〕(連結)

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/3361/disclosure/20210913497481
種別: 決算
開示日: 2021-09-13
Komoriの読み（0-100）: 43
企業ページ: https://komori.app/company/3361

## 何が変わったか

第1四半期は、売上高と営業利益・経常利益・純利益のすべてが前年同期を上回った。エネルギー事業は増収減益、ウォーター事業は増収増益となった。

## 会社が挙げた理由

エネルギー事業ではLPガス輸入価格が高値で推移して販売価格が上昇した一方、売上原価も増加した。ウォーター事業では在宅時間の増加による家庭用需要の増加と、減価償却費等の減少があった。

## 開示の要点

- 決算期区分: 第1四半期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2021年5月1日〜2021年7月31日
- 売上高: {"value":5354,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- 営業利益: {"value":360,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- 経常利益: {"value":413,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":248,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- １株当たり当期純利益: 12.49円
- 売上高営業利益率: not_disclosed
- 自己資本比率: {"当期末":66.9,"前期末":67.4}
- 総資産: {"value":25942,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":17372,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- 現金及び現金同等物期末残高: not_disclosed
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":23640,"unit":"百万円","yoy_pct":5.2},"営業利益":{"value":1880,"unit":"百万円","yoy_pct":11.5},"経常利益":{"value":1980,"unit":"百万円","yoy_pct":5.3},"親会社株主に帰属する当期純利益":{"value":1220,"unit":"百万円","yoy_pct":0.7}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":"20.00","revised_forecast":"20.00","change":0,"change_rate":0,"unit":"円"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- 減損損失: not_disclosed
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[{"項目":"固定資産売却益","value":656,"unit":"千円"}],"特別損失":[{"項目":"固定資産除却損","value":345,"unit":"千円"},{"項目":"固定資産売却損","value":84,"unit":"千円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項はありません。
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"有","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: 新規0社、除外0社（重要な子会社の異動なし）
- 重要な後発事象: not_disclosed
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: {"有無":"無","対象者":"not_disclosed"}
- 期末発行済株式数: {"value":20488040,"unit":"株"}
- 期末自己株式数: {"value":589027,"unit":"株"}
- 業績の増減要因: LPガス輸入価格の高値による販売価格上昇と売上原価増加、ウォーター事業の家庭用需要増加および減価償却費等の減少。収益認識会計基準等の適用により売上高は113百万円、営業利益等は83百万円減少。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 経過率どおり（原文: 「第1四半期売上高は「5,354百万円」、通期予想は「23,640百万円」。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 売上の進捗が速い（原文: 「第1四半期の売上高は「5,354百万円」、営業利益は「360百万円」。通期予想は売上高「23,640百万円」、営業利益「1,880百万円」。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 小幅な上振れ（原文: 「本文に「売上高は5,354百万円（前年同期比387百万円の増収）、営業利益は360百万円（前年同期比39百万円の増益）、経常利益は413百万円（前年同期比84百万円の増益）、親会社株主に帰属する四半期純利益は248百万円（前年同期比55百万円の増益）」とある。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「表紙の前年同期実績は売上高「4,966百万円」、営業利益「320百万円」、当期実績はそれぞれ「5,354百万円」、「360百万円」。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「当第1四半期の営業利益は「360百万円」、経常利益は「413百万円」、親会社株主に帰属する四半期純利益は「248百万円」。」）
- 表紙の「直近に公表されている業績予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている業績予想からの修正の有無：無」。」）
- 表紙の「直近に公表されている配当予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている配当予想からの修正の有無：無」。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 増加を見込む（原文: 「通期営業利益予想は「1,880百万円、対前期増減率11.5%」。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 据え置き（原文: 「配当表に2021年4月期の年間合計「20.00円」、2022年4月期予想の年間合計「20.00円」とある。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 軽微な特別損益（原文: 「当第1四半期の特別利益合計は「656千円」、特別損失合計は「430千円」。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 強弱が混在（原文: 「エネルギー事業は「売上高は…増収となる一方、…セグメント利益は…減益」、ウォーター事業は「売上高は…増収」「前年同期比増益」と記載。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 比較できない（原文: 「「前年同期比（％）を記載せずに説明」とあり、表紙にも売上高営業利益率の記載はない。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 支配関係は変わらず（原文: 「自己資本比率は2022年4月期第1四半期「66.9%」、2021年4月期「67.4%」。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 価格・コスト（原文: 「「ＬＰガス輸入価格が高値で推移したことに伴い販売価格が上昇したことで、売上高は…増収となる一方、売上原価の増加によりセグメント利益は…減益」とある。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「エネルギー事業について「販売数量は前年同期を上回りました」「販売価格が上昇」「売上原価の増加」と記載されているが、これらの数量・金額は示されていない。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「外部環境として「新型コロナウイルス感染症の影響」「ＬＰガス輸入価格が高値」「在宅時間の増加」が、自社施策として「感染予防策」「営業強化」「生産設備の安定稼働及び増強」「拡販」が記載されている。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「現時点では…業績予想から変更はありません」とする一方、「新型コロナウイルスの収束時期を正確に見通すことが困難」「修正の必要が生じた場合には速やかに開示する予定」とある。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「対象期間は「2021年5月1日～2021年7月31日」と記載され、実績値と通期予想値が百万円単位で示されている。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「気候変動やＣＰ価格及び円／ドル為替の動向などの不確定な要素」と記載され、別途「新型コロナウイルスの影響」にも言及している。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: あり（原文: 「「収益認識に関する会計基準等を適用しております。そのため…前年同期比（％）を記載せずに説明しています」とある。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「（継続企業の前提に関する注記）該当事項はありません。」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 基準改正に伴う変更（原文: 「「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：有」「①以外の会計方針の変更：無」「会計上の見積りの変更：無」「修正再表示：無」。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「当四半期連結累計期間における重要な子会社の異動…：無」。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料のみ（原文: 「「四半期決算補足説明資料作成の有無：有」「四半期決算説明会開催の有無：無」。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: あり（原文: 「「高濃度水素水サーバー」が作り出す水素水について「水素溶存濃度4.1ppm」と記載されている。」）