# クリヤマホールディングス（3355） 2024年12月期 第２四半期(中間期)決算短信[日本基準](連結)

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/3355/disclosure/20240725554735
種別: 決算
開示日: 2024-08-08
Komoriの読み（0-100）: 39
企業ページ: https://komori.app/company/3355

## 何が変わったか

2024年12月期中間期は、売上高・営業利益・経常利益・親会社株主に帰属する中間純利益がいずれも前年同期を上回った。通期業績予想は2024年2月14日公表分から据え置かれた。

## 会社が挙げた理由

人財育成やグループ内連携による営業力強化、物流体制の最適化により需要を取り込んだ。北米ではホース・継手需要の増加、物流機能の最適化、円安が売上増に寄与し、製造・物流コストの抑制も利益を押し上げた。

## 開示の要点

- 決算期区分: 中間期（第2四半期）
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2024年1月1日〜2024年6月30日
- 売上高: {"value":40326333,"unit":"千円","yoy_pct":9.9}
- 営業利益: {"value":2780638,"unit":"千円","yoy_pct":22.9}
- 経常利益: {"value":3106738,"unit":"千円","yoy_pct":21.5}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":2109336,"unit":"千円","yoy_pct":17.5}
- １株当たり当期純利益: not_disclosed
- 売上高営業利益率: not_disclosed
- 自己資本比率: not_disclosed
- 総資産: {"value":73480871,"unit":"千円"}
- 純資産: {"value":44957258,"unit":"千円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":4633052,"unit":"千円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-686160,"unit":"千円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-1996432,"unit":"千円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":10146289,"unit":"千円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":"not_disclosed","yoy_pct":"not_disclosed"},"営業利益":{"value":"not_disclosed","yoy_pct":"not_disclosed"},"経常利益":{"value":"not_disclosed","yoy_pct":"not_disclosed"},"純利益":{"value":"not_disclosed","yoy_pct":"not_disclosed"},"備考":"2024年2月14日公表の業績予想から変更なし"}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: not_disclosed
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":740204,"unit":"千円"}
- 減損損失: 該当事項はありません
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[{"項目":"固定資産売却益","value":12534,"unit":"千円"},{"項目":"投資有価証券売却益","value":5387,"unit":"千円"}],"特別損失":[{"項目":"固定資産除却損","value":9329,"unit":"千円"},{"項目":"固定資産売却損","value":27030,"unit":"千円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項はありません
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: not_disclosed
- 重要な後発事象: 該当事項はありません
- 決算補足説明資料の有無: not_disclosed
- 決算説明会の有無: not_disclosed
- 期末発行済株式数: not_disclosed
- 期末自己株式数: not_disclosed
- 業績の増減要因: 人財育成やグループ内連携による営業力強化、物流体制の最適化により国内外の需要を取り込んだ。北米では各種ホース・継手の需要増加、物流機能の最適化、円安、製造及び物流コストの抑制が寄与した。アジアのスポーツ・建設資材事業では改修物件・鉄道施設向け需要と商品構成の改善が寄与した。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 記載なし（原文: 「「2024年12月期の業績予想につきましては、2024年２月14日に公表しました業績予想に変更はございません。」」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 小幅な上振れ（原文: 「連結売上高は前年同期比9.9％増、営業利益は22.9％増、経常利益は21.5％増、親会社株主に帰属する中間純利益は17.5％増。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「売上高「前年同期比9.9％増」、営業利益「前年同期比22.9％増」。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益27億80百万円、経常利益31億６百万円、親会社株主に帰属する中間純利益21億９百万円。」）
- 表紙の「直近に公表されている業績予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「2024年２月14日に公表しました業績予想に変更はございません。」」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 軽微な特別損益（原文: 「特別利益合計17,922千円、特別損失合計36,359千円。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: なし（原文: 「「報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報　該当事項はありません。」」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 強弱が混在（原文: 「産業資材事業の営業利益は前年同期比16.0％減、北米事業は41.4％増、欧州・南米・オセアニア事業は8.8％減。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 上昇（原文: 「前年同期の売上高36,698,541千円・営業利益2,262,940千円、当中間期の売上高40,326,333千円・営業利益2,780,638千円。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より改善（原文: 「営業活動によるキャッシュ・フローは4,633,052千円で、前年同期の2,502,514千円から増加。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「国内外での需要の着実な取り込み」、「幅広い分野で各種ホース・継手の需要が増加しました。」」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「「売上高の増加が寄与したことに加え、製造及び物流コストの抑制に努めた結果」と記載されているが、要因別の金額は示されていない。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「外部環境として「中国では不動産市場の低迷」「大幅な円安水準」、自社施策として「営業力の強化」「物流体制の最適化」が記載されている。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 断定的（原文: 「「連結売上高は…9.9％増、営業利益は…22.9％増」とし、「変更はございません」と記載。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「損益計算書の対象期間は「自 2024年１月１日 至 2024年６月30日」で、売上高40,326,333千円、営業利益2,780,638千円などを記載。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「中東やロシア・ウクライナ情勢等の地政学的リスク」「インフレの再燃リスク」「大幅な円安水準が続いております。」」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: あり（原文: 「「比較中間連結損益計算書及び中間連結キャッシュ・フロー計算書は、IAS第21号…に従い修正再表示しておりません。」」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「（継続企業の前提に関する注記）該当事項はありません。」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「「（会計方針の変更）該当事項はありません。」」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「「(重要な後発事象) 該当事項はありません。」」）