# クリヤマホールディングス（3355） 2021年12月期 決算短信[日本基準](連結)

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/3355/disclosure/20220204580369
種別: 決算
開示日: 2022-02-14
Komoriの読み（0-100）: 34
企業ページ: https://komori.app/company/3355

## 何が変わったか

2021年12月期は、連結売上高・営業利益・経常利益が前年同期を上回り、親会社株主に帰属する当期純利益は債務免除益も加わって大幅に増加した。次期は売上高630億円、営業利益43億円を見込んでいる。

## 会社が挙げた理由

新型コロナウイルス対策による経済活動の正常化、需要回復、顧客要求への機動的な対応により、アジア・北米・欧州・南米事業が増収増益となった。北米では価格改定と生産効率改善も営業利益の増加に寄与し、親会社株主に帰属する当期純利益には米国子会社の債務免除益514百万円が加わった。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2021年1月1日〜2021年12月31日
- 売上高: {"value":59549262,"unit":"千円","yoy_pct":19.2}
- 営業利益: {"value":4302017,"unit":"千円","yoy_pct":48.4}
- 経常利益: {"value":4778275,"unit":"千円","yoy_pct":43.9}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":3809799,"unit":"千円","yoy_pct":163.7}
- １株当たり当期純利益: 195円32銭
- 売上高営業利益率: not_disclosed
- 自己資本比率: {"当期末":54.1,"前期末":49.4}
- 総資産: {"value":52222447,"unit":"千円"}
- 純資産: {"value":28305060,"unit":"千円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":3221377,"unit":"千円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-1210555,"unit":"千円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-2620853,"unit":"千円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":7220334,"unit":"千円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":630,"unit":"億円","yoy_pct":"not_disclosed"},"営業利益":{"value":43,"unit":"億円","yoy_pct":"not_disclosed"},"経常利益":{"value":47,"unit":"億円","yoy_pct":"not_disclosed"},"純利益":{"value":32,"unit":"億円","yoy_pct":"not_disclosed"}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":25,"revised_forecast":25,"change":0,"change_rate":"0.0%","unit":"円／株"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: 安定配当の基本方針のもと、業績向上を通じ株主還元の一層の充実に努める
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":1236658,"unit":"千円"}
- 減損損失: 当連結会計年度の計上なし
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[{"項目":"債務免除益","value":514633,"unit":"千円"}],"特別損失":[{"項目":"固定資産除却損","value":34248,"unit":"千円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: not_disclosed
- 重要な後発事象: 該当事項はありません
- 決算補足説明資料の有無: not_disclosed
- 決算説明会の有無: not_disclosed
- 期末発行済株式数: not_disclosed
- 期末自己株式数: not_disclosed
- 業績の増減要因: 新型コロナウイルス感染症対策による経済活動の正常化、需要回復、顧客要求への機動的な対応により、アジア・北米・欧州・南米事業が増収増益となった。北米では価格改定と生産効率改善が営業利益の増加に寄与し、親会社株主に帰属する当期純利益には債務免除益514百万円が加わった。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題は「2021年12月期 決算短信」であり、本文も「当連結会計年度」の実績を記載している。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 記載なし（原文: 「本文は2021年12月期実績と「通期（2022年12月期）の連結業績予想」を記載している。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく上振れ（原文: 「「連結売上高は595億49百万円（前年同期比19.2％増）、営業利益は43億２百万円（前年同期比48.4％増）、経常利益は47億78百万円（前年同期比43.9％増）」「親会社株主に帰属する当期純利益は38億９百万円（前年同期比163.7％増）」」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「売上高は前年同期比19.2％増、営業利益は前年同期比48.4％増。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益4,302,017千円、経常利益4,778,275千円、親会社株主に帰属する当期純利益3,809,799千円。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 横ばいを見込む（原文: 「「2022年12月期」の営業利益予想は43億円、2021年12月期の営業利益実績は43億２百万円。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 据え置き（原文: 「「当期配当」は普通配当23円と特別配当2円の合計25円、「次期配当につきましては、25円の普通配当を予想しております」。」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: なし（原文: 「「安定配当の基本方針のもと」「株主還元の一層の充実に努めてまいります」。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 大きな特別利益（原文: 「「政府当局から当融資の債務を免除する通知を受けたことにより、５億14百万円を債務免除益として特別利益に計上」。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: なし（原文: 「当期の連結損益計算書の減損損失は「－」、セグメント情報でも当連結会計年度の減損損失合計は「－」。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 強弱が混在（原文: 「スポーツ・建設資材事業は売上高前年同期比5.7％減、営業利益前年同期比46.1％減。産業資材事業、北米事業、欧州・南米事業などは増収または増益。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 上昇（原文: 「前年同期の売上高49,953,440千円・営業利益2,898,371千円、当期の売上高59,549,262千円・営業利益4,302,017千円。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 改善（原文: 「自己資本比率は2019年12月期48.0、2020年12月期49.4、2021年12月期54.1。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より悪化（原文: 「営業活動によるキャッシュ・フローは当期3,221,377千円、前年同期4,507,315千円。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「建機・農機メーカー各社における生産台数が年間を通じて高水準」「外食産業での積極的な設備投資」「各種産業用ホース・継手の販売が増加」。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 一部に金額あり（原文: 「セグメントごとに売上高、営業利益及び前年同期比が記載されている一方、本文の要因説明は販売増加、需要回復、価格改定などの定性的説明が中心。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「外部環境として「ワクチン接種」「大規模な経済対策」「外食産業での積極的な設備投資」を挙げ、自社施策として「段階的な価格改定と生産効率の改善」「製造ラインを増設」を挙げている。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「実績について「増収増益となりました」と記載し、見通しについて「景気は緩やかに回復していくことが予想されます」「実際の業績は今後様々な要因によって予想数値と異なる結果となる可能性があります」と記載。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「当連結会計年度（自2021年１月１日至2021年12月31日）」の実績と、「通期（2022年12月期）」の連結業績予想を記載。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「新型コロナウイルス変異株の出現、世界的なサプライチェーンの混乱、エネルギー価格の高騰をはじめとしたインフレの長期化、中国経済の失速等の懸念」。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「「『欧州事業』のセグメント名称を『欧州・南米事業』に変更しております。セグメント名称変更によりセグメント情報へ与える影響はありません」。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「（継続企業の前提に関する注記）該当事項はありません」。」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「提示本文の財務諸表・注記に、会計方針の変更、会計上の見積りの変更、修正再表示の記載はない。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「「（重要な後発事象）該当事項はありません」。」）
- 受注高または受注残高が数値で示されているか。: なし（原文: 「「改修、新設物件の受注が順調」と記載されているが、受注高・受注残高の数値記載はない。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: なし（原文: 「本文はセグメント売上高・営業利益及び財務諸表数値を記載しているが、店舗数や会員数等の数値KPIは記載していない。」）
- 中期経営計画の目標に対する進捗や位置づけに触れているか。: なし（原文: 「提示された本文の経営成績、今後の見通し及び重点施策に、中期経営計画の目標や進捗に関する記載はない。」）