# 有形固定資産の減価償却方法の定額法への変更｜バッファロー（3352）の変遷

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## 経過

- FY2018-Q1 初出 「当社は、従来、有形固定資産（リース資産を除く）の減価償却方法について、定率法（ただし、平成10年４月１日以降に取得した建物（建物附属設備を除く）、並びに平成28年４月１日以降に取得した建物付属設備及び構築物については定額法）を採用しておりましたが、当第１四半期会計期間より定額法に変更しております。」 — ピット・サービス中心の出店形態変更やメンテナンスサービス強化に伴う投資方針の見直しを契機として、減価償却方法を定率法から定額法へ変更した。変更により当第1四半期の営業利益、経常利益及び税引前四半期純利益はそれぞれ5,382千円増加した。 (https://komori.app/company/3352/filing/2017-q1)
- FY2018-Q2 再掲 「これにより、従来の方法と比べて、当第２四半期累計期間の営業利益、経常利益及び税引前四半期純利益はそれぞれ10,964千円増加しております。」 — 第1四半期から適用した定額法への減価償却方法変更を継続し、当第2四半期累計期間への利益影響を10,964千円と記載している。 (https://komori.app/company/3352/filing/2017-q2)
- FY2018-Q3 再掲 「当社は、従来、有形固定資産（リース資産を除く）の減価償却方法について、定率法（ただし、平成10年４月１日以降に取得した建物（建物附属設備を除く）、並びに平成28年４月１日以降に取得した建物付属設備及び構築物については定額法）を採用しておりましたが、第１四半期会計期間より定額法に変更しております。これにより、従来の方法と比べて、当第３四半期累計期間の営業利益、経常利益及び税引前四半期純利益はそれぞれ16,806千円増加しております。」 — 第1四半期会計期間からの定額法を継続適用し、当第3四半期累計期間では営業利益、経常利益及び税引前四半期純利益への影響額をそれぞれ16,806千円と記載している。 (https://komori.app/company/3352/filing/2017-q3)
- FY2018 再掲 「これにより、従来の方法と比べて、当事業年度の営業利益、経常利益及び税引前当期純利益はそれぞれ22,442千円増加しております。」 — 定額法への変更を継続適用し、当期の営業利益・経常利益・税引前当期純利益への影響額を各22,442千円と記載している。 (https://komori.app/company/3352/filing/2017-fy)
- FY2019 再掲 「有形固定資産（リース資産を除く）の減価償却方法について、定額法を採用しております。」 — 前年度から変更した定額法を当期も継続適用している。 (https://komori.app/company/3352/filing/2018-fy)
- FY2020 再掲 「有形固定資産（リース資産を除く）の減価償却方法について、定額法を採用しております。」 — 前年度に変更した定額法を当連結会計年度も継続適用している。 (https://komori.app/company/3352/filing/2019-fy)
- FY2021 再掲 「有形固定資産（リース資産を除く）の減価償却方法について、定額法を採用しております。」 — 前々年度に変更した有形固定資産の減価償却方法である定額法を継続適用している。 (https://komori.app/company/3352/filing/2020-fy)