# 付加価値商品の取り組み強化による利益獲得｜コスモス薬品（3349）の変遷

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## 経過

- FY2018 初出 「売上総利益率は、付加価値商品の取り組み強化により利益獲得を図りましたが、第３四半期からの価格強化施策の結果、前連結会計年度より0.1ポイント低下し19.8％となりました。」 — 低価格・価格強化施策と並行して、付加価値商品の取り組みを強化し、利益獲得を図る施策を初めてスレッド化した。 (https://komori.app/company/3349/filing/2017-fy)
- FY2019 前進 「売上総利益率は、付加価値商品の継続的な取り組み強化や、仕入原価低減の交渉などを継続的に取り組んだ結果、前連結会計年度より0.1ポイント増加し19.9％となりました。」 — 付加価値商品の取り組み強化と仕入原価低減交渉を継続した結果、売上総利益率が19.8％から19.9％へ0.1ポイント上昇した。 (https://komori.app/company/3349/filing/2018-fy)
- FY2020 再掲 「売上総利益率は、付加価値商品の継続的な取り組み強化や、仕入原価低減の交渉などを継続的に取り組みました。しかしながら、2019年10月の消費税増税の際に税込価格を据え置いたこと、第４四半期に相対的に粗利益率が低い食品の販売が急激に伸びたこと等により、前連結会計年度より0.2ポイント低下し19.7％となりました。」 — 付加価値商品と仕入原価低減の取り組みを継続したが、税込価格据え置きや食品販売の伸長等により売上総利益率は19.7％へ低下した。 (https://komori.app/company/3349/filing/2019-fy)
- FY2021 前進 「売上総利益率は、付加価値商品の継続的な取り組み強化や、仕入原価低減の交渉などを継続的に取り組んだこと等により、前連結会計年度より0.3ポイント増加し20.0％となりました。」 — 付加価値商品の取り組み強化と仕入原価低減交渉を継続した結果、売上総利益率が前年度の19.7％から20.0％へ0.3ポイント上昇した。 (https://komori.app/company/3349/filing/2020-fy)
- FY2022 再掲 「売上総利益率は、仕入原価低減の交渉などを継続的に取り組みながら、可能な限り低価格での販売に努めたこと等により、前連結会計年度同様の20.0％となりました。」 — 仕入原価低減交渉と低価格販売の取り組みを継続し、売上総利益率は前年度同様20.0％となった。 (https://komori.app/company/3349/filing/2021-fy)
- FY2023 前進 「売上総利益率は、仕入原価低減の交渉などを継続的に取り組みながら、可能な限り低価格での販売に努めたこと等により、前連結会計年度より0.4ポイント上昇し20.4％となりました。」 — 仕入原価低減交渉と低価格販売を継続した結果、売上総利益率は前年度の20.0％から20.4％へ上昇した。 (https://komori.app/company/3349/filing/2022-fy)
- FY2024 再定義 「売上総利益率は、仕入原価低減の交渉などを継続的に取り組みながら、利益を削ってでもお客様に対して可能な限り低価格での販売に努めたこと等により、前連結会計年度より0.8ポイント減少し19.5％となりました。」 — 付加価値商品の強化による利益獲得という従来の表現から、仕入原価低減と低価格販売を優先する説明へ重心が移り、売上総利益率は19.5％へ低下した。 (https://komori.app/company/3349/filing/2023-fy)
- FY2025 再定義 「売上総利益率は、仕入原価低減の交渉などを継続的に取り組みながら、インフレによる価格転嫁を行ったことで、前連結会計年度より1.6ポイント増加し21.1％となりました。」 — 従来の付加価値商品の強化や低価格販売を中心とする説明に加え、インフレによる価格転嫁を明示し、売上総利益率は19.5％から21.1％へ上昇した。 (https://komori.app/company/3349/filing/2024-fy)
- 2026-07-13 その他 「売上原価                               798,109                869,900
売上総利益                              213,281                229,683」 — 売上総利益は前期の213,281百万円から229,683百万円へ増加したが、決算短信では付加価値商品や利益率に関する新たな方針説明は確認できない。 (https://komori.app/company/3349/disclosure/20260625579741)
- FY2026 再定義 「売上総利益率は、価格優位性を維持するため、インフレによる価格転嫁を抑制的に実施したことで、前連結会計年度より0.2ポイント減少し20.9％となりました。」 — 低価格販売を優先し、インフレによる価格転嫁を抑制的に実施した結果、売上総利益率は21.1％から20.9％へ低下した。 (https://komori.app/company/3349/filing/2025-fy)