# あさひ（3333） 2026年２月期決算短信〔日本基準〕(非連結)

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/3333/disclosure/20260403598019
種別: 決算
開示日: 2026-04-03
Komoriの読み（0-100）: 52
企業ページ: https://komori.app/company/3333

## 何が変わったか

2026年2月期は売上高が0.3％減、営業利益が28.2％減となり、利益が大きく落ち込んだ。2027年2月期は売上高・営業利益の増加を見込み、年間配当は1株50円を維持する。

## 会社が挙げた理由

物価上昇による消費者の節約志向、高機能商材への移行に伴う買い替えサイクルの長期化、新車需要の減少、自転車市場全体の販売台数が想定を下回ったことを挙げている。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 非連結（個別）
- 対象期間: 2025年２月21日～2026年２月20日
- 売上高: {"value":81374,"unit":"百万円","yoy_pct":-0.3}
- 営業利益: {"value":3937,"unit":"百万円","yoy_pct":-28.2}
- 経常利益: {"value":4169,"unit":"百万円","yoy_pct":-25.9}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":2268,"unit":"百万円","yoy_pct":-36.2}
- １株当たり当期純利益: 87.12円
- 売上高営業利益率: 4.8％
- 自己資本比率: {"当期末":71.6,"前期末":71.8}
- 総資産: {"value":56077,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":40159,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":6299,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-2154,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-1313,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":12269,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":86278,"unit":"百万円","yoy_pct":6},"営業利益":{"value":4300,"unit":"百万円","yoy_pct":9.2},"経常利益":{"value":4440,"unit":"百万円","yoy_pct":6.5},"純利益":{"value":2730,"unit":"百万円","yoy_pct":20.3}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":50,"revised_forecast":50,"change":0,"change_rate":0,"unit":"円／株"}
- 配当性向: 57.4％
- 株主還元方針: 配当性向35％以上、DOE3.0％を目安とした安定的な還元
- セグメント別売上高: not_disclosed
- セグメント別利益: not_disclosed
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":1848438,"unit":"千円"}
- 減損損失: {"value":480369,"unit":"千円","対象資産":"not_disclosed"}
- 特別損益の内訳: {"特別利益":"not_disclosed","特別損失":[{"項目":"固定資産除売却損","value":90963,"unit":"千円"},{"項目":"減損損失","value":480369,"unit":"千円"},{"項目":"災害による損失","value":41519,"unit":"千円"},{"項目":"関係会社清算損","value":39053,"unit":"千円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項はありません
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: not_disclosed
- 重要な後発事象: 該当事項はありません
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 有（機関投資家・アナリスト向け）
- 期末発行済株式数: {"value":26240800,"unit":"株"}
- 期末自己株式数: {"value":198881,"unit":"株"}
- 業績の増減要因: 物価上昇による消費者の節約志向、高機能商材への移行に伴う買い替えサイクルの長期化、新車需要の減少、自転車市場全体の販売台数が想定を下回ったこと

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題は「2026年２月期決算短信」であり、業績欄も「2026年２月期の業績（2025年２月21日～2026年２月20日）」となっている。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 記載なし（原文: 「実績期間は「2025年２月21日～2026年２月20日」、予想期間は「2026年２月21日～2027年２月20日」と記載されている。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく下振れ（原文: 「営業利益は「前年同期比 28.2％減」、経常利益は「25.9％減」、当期純利益は「36.2％減」と記載されている。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 減収減益（原文: 「売上高は「81,374百万円、前年同期比0.3％減」、営業利益は「3,937百万円、前年同期比28.2％減」と記載されている。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益3,937百万円、経常利益4,169百万円、当期純利益2,268百万円と記載されている。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 増加を見込む（原文: 「2027年２月期の営業利益は「4,300百万円、同9.2％増」と記載されている。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 据え置き（原文: 「2026年２月期の年間配当は50.00円、2027年２月期予想も50.00円と記載されている。」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: あり（原文: 「「配当性向35%以上、DOE3.0%を目安とした安定的な還元」と記載されている。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 大きな特別損失（原文: 「特別損失として「減損損失480,369千円」「災害による損失41,519千円」など、特別損失合計651,905千円が記載されている。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: あり（原文: 「損益計算書に「減損損失 480,369千円」と記載されている。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 単一セグメント（原文: 「「当社は、自転車事業の単一セグメントであるため、セグメント別は記載しておりません」と記載されている。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 低下（原文: 「売上高営業利益率は2026年２月期「4.8％」、2025年２月期「6.7％」と記載されている。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 支配関係は変わらず（原文: 「自己資本比率は2026年２月期「71.6％」、2025年２月期「71.8％」と記載されている。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より改善（原文: 「営業活動によるキャッシュ・フローは6,299百万円、前年同期は4,293百万円と記載されている。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「新車の買い替えは減少」「自転車市場全体の販売台数が想定を下回った」と記載されている。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「業績要因として「物価高による消費意欲の低下」「買い替えサイクルの長期化」などは記載されているが、要因別の影響額は記載されていない。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「外部環境として「物価上昇の長期化」「消費者は節約志向を強め」、自社施策として「競争力のある販売価格の設定」「効果的なキャンペーン施策」などと記載されている。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「実績について「以下のとおりとなりました」、予想について「見込んでおります」「予想しております」と記載されている。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「2026年２月期の実績期間と、2027年２月期について売上高86,278百万円、営業利益4,300百万円などの数値が記載されている。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「中東地域における地政学的リスク」「資源・エネルギー価格の上昇」「国際的な金融・貿易環境の変動」と記載されている。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「（継続企業の前提に関する注記）該当事項はありません」と記載されている。」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：無」「①以外の会計方針の変更：無」「会計上の見積りの変更：無」「修正再表示：無」と記載されている。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「「（重要な後発事象の注記）該当事項はありません」と記載されている。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：有（機関投資家・アナリスト向け）」と記載されている。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: あり（原文: 「「当事業年度末の店舗数は、直営店539店舗、FC店18店舗の計557店舗」と記載されている。」）
- 中期経営計画の目標に対する進捗や位置づけに触れているか。: あり（原文: 「「2021年２月期から2026年２月期までの中期経営計画『VISION2025』の最終年度」「目標売上および利益を下方修正」と記載されている。」）