# クロスプラス（3320） 2026年1月期 決算説明会資料

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/3320/disclosure/20260312580356
種別: 決算説明資料
開示日: 2026-03-13
Komoriの読み（0-100）: 85
企業ページ: https://komori.app/company/3320

## 何が変わったか

2026年1月期は、専門店向け卸売の不振などで売上高が減少した一方、売上総利益率の改善と販管費の削減により営業利益・当期純利益が増加した。2027年1月期は増収を見込むが、原材料高と円安により売上総利益率は低下する計画。

## 会社が挙げた理由

売上高はアパレル卸売の専門店向けが伸び悩み減収。売上総利益は小売比率の上昇や卸売の原価低減により売上総利益率が改善し増益。営業利益は広告宣伝費などの経費削減により増益となった。

## 開示の要点

- 資料の種類: 決算説明資料
- 対象決算期: 2026年1月期
- 売上高: {"value":59852,"unit":"百万円","yoy_pct":-3.5}
- 営業利益: {"value":1395,"unit":"百万円","yoy_pct":35.5}
- 経常利益: {"value":1636,"unit":"百万円","yoy_pct":28.4}
- 純利益: {"value":1759,"unit":"百万円","yoy_pct":36.4}
- 売上総利益率: {"value":"27.6%","前年同期比":"+1.3ポイント"}
- 営業利益率: {"value":"2.3%","前年同期比":"前年1.7%から改善"}
- 販管費: {"value":15121,"unit":"百万円","売上高販管費率":"not_disclosed"}
- 当四半期3か月の実績: {"売上高":"2026年1月期の1Q 13,236百万円、2Q 16,840百万円、3Q 13,795百万円、4Q 13,795百万円ではなく、資料上の四半期別グラフから単独値を確認可能。ただし4Q売上高は13,795百万円として図示","営業利益":"1Q 126百万円、2Q 734百万円、3Q 269百万円、4Q ▲269百万円","売上総利益率":"1Q 28.3%、2Q 27.3%、3Q 26.8%、4Q 25.4%"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":63000,"unit":"百万円"},"売上総利益":{"value":17200,"unit":"百万円"},"売上総利益率":{"value":"27.3%","unit":"%"},"販管費":{"value":15800,"unit":"百万円"},"営業利益":{"value":1400,"unit":"百万円"},"経常利益":{"value":1650,"unit":"百万円"},"当期純利益":{"value":1450,"unit":"百万円"}}
- 通期予想に対する進捗率: not_disclosed
- 計画に対する自己評価: 1/23修正業績予想比では増収増益
- セグメント別実績: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 増減要因の内訳: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 主要KPI: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 単価と数量の指標: not_disclosed
- 店舗数・拠点数: {"期末の数":"not_disclosed","期中の出退店数":"not_disclosed"}
- 従業員数: {"人数":"単体595名、連結705名","期中の増減":"not_disclosed","採用計画":"not_disclosed"}
- 業績見通しの前提: 原材料高、円安
- 見通しに織り込んだリスク額: not_disclosed
- 中期経営計画の目標: {"目標年度":"2028年1月期","売上高":"680億円","営業利益":"20億円","ROE":"9.0%以上","PBR":"1.00以上"}
- 財務目標: {"ROE":"2026年1月期実績9.7%、2028年1月期目標9.0%以上","PBR":"2026年1月期0.52倍、2028年1月期目標1.00以上","株主資本コスト":"8%程度"}
- 年間配当: {"1株当たり年間配当額":"60円（2027年1月期予想）","中間":"30円","期末":"30円"}
- 配当性向: not_disclosed、DOEは2028年1月期までに2.5%を目指す
- 自己株式取得: not_disclosed
- 設備投資額: {"value":"7","unit":"億円（2026年1月期の成長投資実績）"}
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 市場規模・シェア: not_disclosed
- 質疑応答の論点: not_disclosed
- 新しい施策: 商品対象世代の若返りと商品カテゴリー拡大、ネイルブランドDASHING DIVAの販売開始、リカバリーウェアHOGUSUの販売開始、JENNIの承継と2027年1月期下期からの販売、商品企画への生成AI活用、ロボットソーター100台の導入、物流設備投資・商標権取得・M&Aの推進検討

## 評価の根拠

- 実績が自社の計画に対してどうだったかを、会社自身がどう評価しているか。: 計画を上回る（原文: 「「1/23修正業績予想比では増収増益。」」）
- 累計だけでなく、当四半期の3か月単独の数値が示されているか。: あり（原文: 「「四半期別業績推移」の1Q、2Q、3Q、4Q別グラフ。」）
- この資料の中で、通期予想を修正した、または据え置いたことが明示されているか。: あり（原文: 「「1/23修正業績予想比では増収増益。」」）
- 増減の要因は、どの形で分解して示されているか。: 増減要因図で金額あり（原文: 「「営業利益の増減要因」の図に、卸売の減収▲492、小売増収+237、販管費減少+159などを表示。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 価格・コスト（原文: 「「売上総利益率改善と経費削減で営業利益が増益。」」）
- セグメント情報はどの粒度で示されているか。: セグメント別の売上のみ（原文: 「「ビジネス別売上高」の表に各事業の売上高と前年比を掲載。」）
- 売上原価または販管費の内訳・増加要因が数値で示されているか。: あり（原文: 「増減要因図に「物流費の増加▲96」「その他変動費の減少+181」「固定費の減少+74」。」）
- この期のマイナスの事実は、どこまで説明されているか。: マイナス材料に金額あり（原文: 「「卸売の減収▲492」「卸売の売上総利益▲57」および専門店向け売上高27,536百万円。」）
- 業績見通しの前提は、どこまで数値で示されているか。: 定性的（原文: 「「売上総利益率は、原材料高と円安で低下する見通し。」」）
- 通期予想の達成に向けて、残り期間に何が必要かがどこまで示されているか。: 言及のみ（原文: 「「専門店向け回復と、ライフスタイル卸売・ECの強化により増収を図る。」」）
- 中期経営計画は、この資料でどこまで扱われているか。: 進捗を数値で開示（原文: 「「中計重点施策の進捗(2026.1期実績)」に計画と実績、評価を掲載。」）
- 新しい施策・投資・提携・製品が、この資料で具体的に示されているか。: あり（原文: 「「HOGUSUを販売開始」「JENNIを承継」「商品企画への生成AIの活用」「ロボットソーターが100台導入」。」）
- 財務諸表以外の事業指標は、いくつ数値で示されているか。: 5件以上（原文: 「CROSS FUNCTION前年比139%、雑貨店舗前年比146%、EC前年比116%、環境素材使用目標25%・15%、生産性5%向上。」）
- 示された事業指標は、前年・前期に対してどの方向に動いているか。: 強弱が混在（原文: 「「ブランド売上高前年比139%」「雑貨店舗売上高前年比146%」「EC売上高前年比116%」および「専門店91.3%」「卸売94.9%」。」）
- 従業員数または採用の状況が数値で示されているか。: あり（原文: 「「従業員数（2026年1月31日現在）単体595名、連結705名」。」）
- 株主還元は、どこまで具体的に示されているか。: 還元方針を数値で開示（原文: 「「2028.1期までにDOE2.5%への引き上げを目指し毎年増配。」」）
- ROE・ROIC・D/Eレシオ・自己資本比率などの財務目標の数値が示されているか。: あり（原文: 「「ROE9.0％以上の安定的達成を目指す」「PBR1.00以上」「株主資本コストは8%程度」。」）
- 設備投資額・成長投資額・研究開発費のいずれかが金額で示されているか。: あり（原文: 「「2026年1月期の成長投資は物流設備投資及び商標権取得を実施」、図中に成長投資実績7億円。」）
- この資料はどの形式にあたるか。: 決算説明資料（原文: 「表題が「2026年1月期 決算説明会資料」で、業績グラフと重点施策のスライドで構成。」）
- 経営理念・会社概要など、業績と直接関係のない定型頁がどの程度を占めるか。: 定型頁がある程度ある（原文: 「Appendixに「会社概要」「クロスプラスの事業」などを掲載。」）
- 見通しと計画の説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「2027年1月期(計画)」「低下する見通し」「目指す」および「将来の業績を保証するものではない」。」）