# ＴａｌｅｎｔＸ（330A） 2026年３月期　決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/330A/disclosure/20260514534903
種別: 決算
開示日: 2026-05-14
Komoriの読み（0-100）: 31
企業ページ: https://komori.app/company/330A

## 何が変わったか

2026年3月期から連結決算を開始し、売上高1,751百万円、営業利益334百万円、純利益254百万円を計上したため、前年同期との単純比較はできない。2027年3月期は売上高の増加を見込む一方、営業利益は160百万円へ減少する予想。

## 会社が挙げた理由

当期は「MyTalent Platform」へのリブランディング、AI機能の提供・統合、大手企業を中心とした顧客基盤の拡大とクロスセル、営業・導入支援体制の拡充、戦略的アライアンスやM&Aを推進したと説明している。2027年3月期の営業利益が減少する理由は明記していない。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2025年4月1日〜2026年3月31日
- 売上高: {"value":1751,"unit":"百万円","yoy_pct":"－"}
- 営業利益: {"value":334,"unit":"百万円","yoy_pct":"－"}
- 経常利益: {"value":337,"unit":"百万円","yoy_pct":"－"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":254,"unit":"百万円","yoy_pct":"－"}
- １株当たり当期純利益: 44.25円
- 売上高営業利益率: 19.1％
- 自己資本比率: {"当期末":"52.7％","前期末":"not_disclosed"}
- 総資産: {"value":1694,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":892,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":351,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-205,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":171,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":1220,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":2136,"unit":"百万円","yoy_pct":"22.0％"},"営業利益":{"value":160,"unit":"百万円","yoy_pct":"△52.1％"},"経常利益":{"value":163,"unit":"百万円","yoy_pct":"△51.6％"},"純利益":{"value":109,"unit":"百万円","yoy_pct":"△57.0％"}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":0,"revised_forecast":0,"change":0,"change_rate":"－","unit":"円"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: not_disclosed
- セグメント別利益: not_disclosed
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":10216,"unit":"千円"}
- 減損損失: not_disclosed
- 特別損益の内訳: not_disclosed
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項はありません
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: {"新規":"1社（株式会社Crepe）","除外":"0社"}
- 重要な後発事象: 該当事項はありません
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 有（対象者：not_disclosed）
- 期末発行済株式数: 5,764,200株
- 期末自己株式数: －株
- 業績の増減要因: 「MyTalent Platform」へのリブランディング、AI機能の提供・統合、大手企業を中心とした顧客基盤の拡大とクロスセル、営業・導入支援体制の拡充、戦略的アライアンスやM&Aによる事業領域の拡張等

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題が「2026年３月期　決算短信」であり、連結業績の対象期間は「2025年４月１日～2026年３月31日」。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 強弱が混在（原文: 「2027年３月期予想は「売上高 2,136百万円 22.0」、一方で「営業利益 160百万円 △52.1」「経常利益 163百万円 △51.6」「親会社株主に帰属する当期純利益 109百万円 △57.0」。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 比較できない（原文: 「2025年３月期の売上高・営業利益は「－」で、注記に「2025年３月期の数値及び対前期増減率…は記載しておりません」とある。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益334,655千円、経常利益337,831千円、親会社株主に帰属する当期純利益254,611千円。」）
- 表紙の「直近に公表されている業績予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「表紙には「2027年３月期の連結業績予想」と予想数値が記載されているが、業績予想の修正を「有」とする記載はない。」）
- 表紙の「直近に公表されている配当予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「2025年３月期の年間配当金は「0.00」、2026年３月期も「0.00」、2027年３月期予想も「0.00」。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 大幅な減少を見込む（原文: 「当期営業利益は「334,655千円」、2027年３月期営業利益予想は「160百万円（前年同期比52.1％の減少）」。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 据え置き（原文: 「2026年３月期の年間配当金「0.00」、2027年３月期（予想）の年間配当金「0.00」。」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: なし（原文: 「配当表の「配当性向（連結）」および「純資産配当率（連結）」は「－」で、数値目標の記載はない。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 特別損益なし（原文: 「連結損益計算書では経常利益337,831千円の次に税金等調整前当期純利益337,831千円が記載され、特別利益・特別損失の記載はない。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: なし（原文: 「連結損益計算書および主な注記に、当期の減損損失の計上に関する記載はない。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 単一セグメント（原文: 「「当社グループは、『採用マーケティング事業』の単一セグメントであるため、記載を省略しております。」」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 比較できない（原文: 「2026年３月期の売上高営業利益率は「19.1％」、2025年３月期は「－」。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 比較できない（原文: 「自己資本比率は2026年３月期「52.7％」、2025年３月期「－」。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 自社の施策が中心（原文: 「「『MyTalent Platform』へのリブランディングを実施」「クロスセルが進展」「セールス人材およびコンサルタント人材の採用を強化」「戦略的アライアンスやM&Aを通じて事業領域の拡張」を推進した。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「業績要因として各施策は列挙されているが、要因別の金額・数量の内訳は記載されていない。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 自社の施策が中心（原文: 「「AIネイティブな次世代採用管理システム『MyTalent Hire』の提供を開始」「複数プロダクト導入によるクロスセルが進展」「営業・導入支援体制の拡充」を進めた。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「営業利益は160百万円…を見込んでおります」「その達成を当社として約束する趣旨のものではありません」「実際の業績等は、様々な要因によって大きく異なる可能性があります」。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「対象期間は「2025年４月１日～2026年３月31日」とされ、売上高1,751百万円、営業利益334百万円、2027年３月期売上高予想2,136百万円などが記載されている。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「物価上昇、金融資本市場の変動、地政学的リスクの高まりなどにより先行き不透明な状況が継続しております。」」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: あり（原文: 「「当社グループは2026年３月期より連結財務諸表を作成しているため、2025年３月期の数値及び対前期増減率…は記載しておりません。」」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「（継続企業の前提に関する注記）該当事項はありません。」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：無」「①以外の会計方針の変更：無」「会計上の見積りの変更：無」「修正再表示：無」。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: あり（原文: 「「期中における連結範囲の重要な変更：有」「新規 1社（社名）株式会社Crepe」。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「「（重要な後発事象）該当事項はありません。」」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：有」。」）
- 受注高または受注残高が数値で示されているか。: なし（原文: 「本文および表紙の主要指標に、受注高・受注残高の数値項目は記載されていない。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: なし（原文: 「事業内容や施策の説明はあるが、財務諸表以外の事業指標の数値記載はない。」）
- 中期経営計画の目標に対する進捗や位置づけに触れているか。: なし（原文: 「本文の経営成績・今後の見通しに中期経営計画の目標または進捗に関する記載はない。」）