# 金利上昇リスクと長期借入・固定化による対応｜東急不動産ホールディングス（3289）の変遷

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## 経過

- FY2016 初出 「当社グループは、支払利息の負担軽減と金利変動による影響を軽減するために、有利子負債の大部分を長期による借入とし、金融情勢を踏まえながら一部のプロジェクト融資では変動金利を採用し、それ以外についてはほぼ金利を固定化しております。」 — 金利上昇は中長期的に大きな影響を及ぼす可能性があるとし、長期借入、固定化、金利スワップ等を対応策としている。 (https://komori.app/company/3289/filing/2015-fy)
- FY2018 再掲 「平成30年3月末現在の有利子負債残高は1,210,376百万円、ＤＥレシオは2.6倍となっています。資金調達にあたっては、支払利息の負担軽減と金利変動による影響を軽減するために、有利子負債の大部分を長期による借入とし、金融情勢を踏まえながら一部のプロジェクト融資では変動金利を採用し、それ以外についてはほぼ金利を固定化しております。」 — 有利子負債1兆2,103億76百万円、DEレシオ2.6倍を示し、長期借入・固定金利化・金利スワップ等による対応方針を継続している。 (https://komori.app/company/3289/filing/2017-fy)
- FY2019 再掲 「2019年３月末現在の有利子負債残高は12,898億円、Ｄ／Ｅレシオは2.3倍となっています。資金調達にあたっては、支払利息の負担軽減と金利変動による影響を軽減するために、有利子負債の大部分を長期による借入とし、金融情勢を踏まえながら一部のプロジェクト融資では変動金利を採用し、それ以外についてはほぼ金利を固定化しております。」 — 有利子負債残高とD/Eレシオを更新し、長期借入・固定金利化・金利スワップ等による金利変動対応を継続している。 (https://komori.app/company/3289/filing/2018-fy)
- FY2020 再掲 「当連結会計年度末の有利子負債における長期比率は89.7％、固定比率は86.7％です。」 — 金利上昇リスクに対し、長期借入・固定化・金利スワップを用いる方針を継続し、長期比率89.7％、固定比率86.7％を開示している。 (https://komori.app/company/3289/filing/2019-fy)
- FY2021 対処 「なお、当連結会計年度末の有利子負債における長期比率は97.0％、固定比率は93.6％です。」 — 長期借入・固定化による金利変動対応を継続し、長期比率は89.7％から97.0％、固定比率は86.7％から93.6％へ上昇した。 (https://komori.app/company/3289/filing/2020-fy)
- FY2022 再掲 「なお、当連結会計年度末の有利子負債における長期比率は96.8％、固定比率は94.1％です。」 — 長期借入・固定化・金利スワップによる対応方針を継続し、長期比率96.8％、固定比率94.1％を開示している。 (https://komori.app/company/3289/filing/2021-fy)
- FY2024 再掲 「なお、当連結会計年度末の有利子負債における長期比率は95.8％、固定比率は95.5％（長期比率・固定比率ともにSPC借入を除く）です。」 — 金利上昇リスクに対し、長期借入・固定化・金利ヘッジを用いる方針を継続し、長期比率95.8％、固定比率95.5％を開示している。 (https://komori.app/company/3289/filing/2023-fy)
- FY2025 その他 「なお、当連結会計年度末の有利子負債における長期比率は95.3％、固定比率は92.4％（長期比率・固定比率ともにSPC借入を除く）です。」 — 長期借入・固定化による金利上昇対応を継続しているが、長期比率は前回開示の95.8％、固定比率は95.5％から低下した。 (https://komori.app/company/3289/filing/2024-fy)