# グランディーズ（3261） 業績予想と実績との差異に関するお知らせ

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/3261/disclosure/20260807515436
種別: 業績予想の修正
開示日: 2026-08-10
Komoriの読み（0-100）: 58
企業ページ: https://komori.app/company/3261

## 何が変わったか

2026年12月期第2四半期の実績が、2026年2月10日に公表した予想を下回った。営業利益・経常利益の下振れが大きく、通期業績予想は変更していない。

## 会社が挙げた理由

ナフサショックの影響で建売住宅の利益率が低下し、販売も低調となった。一方、建築請負事業・土地売買は堅調に推移し、固定資産の売却などの施策も進めた。

## 開示の要点

- 売上高: {"previous_forecast":1500,"revised_forecast":1450,"change":-49,"change_rate":-3.3,"unit":"百万円"}
- 営業利益: {"previous_forecast":60,"revised_forecast":15,"change":-44,"change_rate":-74.7,"unit":"百万円"}
- 経常利益: {"previous_forecast":45,"revised_forecast":8,"change":-36,"change_rate":-80.5,"unit":"百万円"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"previous_forecast":30,"revised_forecast":20,"change":-9,"change_rate":-30.6,"unit":"百万円"}
- １株当たり当期純利益: {"previous_forecast":7.32,"revised_forecast":5.08,"change":-2.24,"change_rate":"not_disclosed","unit":"円銭"}
- 対象決算期: 2026年12月期
- 対象期間: 第２四半期（中間期）
- 前回予想の公表日: 2026年２月10日
- 前期実績: 売上高：1,449百万円、営業利益：△61百万円、経常利益：△60百万円、親会社株主に帰属する当期純利益：△75百万円、１株当たり当期純利益：△18.46円
- 修正の理由: ナフサショックの影響による建売住宅の利益率低下と販売低調。建築請負事業・土地売買の堅調推移、投資用不動産の販売、固定資産の売却などの施策も記載されている。
- 特別損失の内容と金額: not_disclosed
- 配当予想の修正: not_disclosed
- 連結・個別の別: 連結

## 評価の根拠

- この書類は、これからの期間の予想を差し替えるものか、既に終わった期間の実績差異を報告するものか。: 実績との差異（原文: 「「2026年12月期第2四半期…において2026年2月10日に公表いたしました連結業績予想と本日公表の実績に差異が生じました」」）
- 対象となっている期間はどれか。: 中間と通期（原文: 「「2026年12月期第2四半期（中間期）連結業績予想と実績との差異」および「2026年12月期通期業績予想につきましては、現時点において変更はありません」」）
- どの科目が動いているか。: 売上と利益（原文: 「売上高の増減率は△3.3％、営業利益は△74.7％、経常利益は△80.5％、親会社株主に帰属する当期純利益は△30.6％」）
- 修正の方向と幅はどれにあたるか。: 大きく下振れ（原文: 「営業利益の増減率は△74.7％、経常利益は△80.5％、親会社株主に帰属する当期純利益は△30.6％」）
- 売上高の増減率と利益の増減率を比べると、どの関係になっているか。: 利益の振れが大きい（原文: 「売上高の増減率は△3.3％、経常利益の増減率は△80.5％」）
- 連結・個別のどちらの数値を対象にしているか。: 連結（原文: 「「連結業績予想と本日公表の実績に差異」および表題「連結業績予想と実績との差異」」）
- 利益（営業利益・経常利益・当期純利益のうち最も大きく動いたもの）の増減率はどの帯に入るか。: 増減率30%以上（原文: 「経常利益の増減率は△80.5％」）
- 売上高の増減率はどの帯に入るか。: 増減率3〜10%（原文: 「売上高の増減率は△3.3％」）
- 修正後の利益水準は、参考として併記されている前期実績と比べてどうなるか。: 前期実績を上回る（原文: 「営業利益は実績15百万円（前期△61百万円）、経常利益は8百万円（前期△60百万円）、親会社株主に帰属する当期純利益は20百万円（前期△75百万円）」）
- 一部の科目については当初予想を据え置くと明示しているか。: なし（原文: 「「通期業績予想につきましては、現時点において変更はありません」」）
- 減損損失・特別損失・引当金の計上が、この書類で併せて示されているか。: なし（原文: 「「固定資産の売却を実施」とあるが、減損損失・特別損失・引当金の計上に関する記載はない」）
- 会社が挙げている主たる理由はどれか。: 価格・コスト（原文: 「「ナフサショックの影響で建売住宅の利益率が低下したうえ、販売が低調となった」」）
- 理由の説明に、特定の事業・製品・地域・取引先を名指しした記述があるか。: あり（原文: 「「関東エリアを中心に建築請負事業及び土地売買」「投資用不動産」「建売住宅」」）
- 理由として挙げられている要因はいくつか。: 要因2つ（原文: 「「ナフサショックの影響で建売住宅の利益率が低下したうえ、販売が低調となった」」）
- 個々の要因が業績に与えた影響額が、金額で分けて示されているか。: なし（原文: 「表には各業績科目の「増減額」「増減率」があるが、個別要因別の影響額の記載はない」）
- 変化の原因は、会社の外にあるものか、会社自身の判断によるものか。: 内外の混在（原文: 「「ナフサショックの影響」「販売が低調」「固定資産の売却を実施する等、各施策を着実に推進」」）
- 理由の説明に検証できる数値と時期がついているか。: 定性的（原文: 「理由欄には「利益率が低下」「販売が低調」とあるが、要因別の金額・比率の記載はない」）
- 会社はこの変化を続くものとして書いているか、当期限りのものとして書いているか。: 持続性の記載なし（原文: 「理由欄では現状の利益率低下・販売低調を説明しているが、これらの継続期間に関する記載はない」）
- 修正は、本業の中で生じた変化か、営業外・特別損益・税金など本業の外の項目によるものか。: 本業の中の変化（原文: 「「建売住宅の利益率が低下したうえ、販売が低調となった」」）
- 合併・子会社化・連結範囲の変更は、修正にどこまで効いているか。: 連結範囲の変更なし（原文: 「本文の差異理由に、合併・子会社化・連結範囲の変更に関する記載はない」）
- 上振れ分の使い道について、どこまで踏み込んで書かれているか。: 振り向けに言及なし（原文: 「「投資用不動産の販売を進める」とあるが、上振れ分の投資・費用への充当は記載されていない」）
- 工場再編・撤退・拠点整理など、構造的な対応はどの段階まで書かれているか。: 構造対応の言及なし（原文: 「「固定資産の売却を実施」とあるが、工場再編・撤退・拠点整理に関する記載はない」）
- 対象期間のどの時点での開示か。: 期末に近い（原文: 「対象期間は「2026年1月1日～6月30日」、開示日は「2026年8月10日」」）
- 通期予想の扱いはどれか。: 通期は据え置き（原文: 「「2026年12月期通期業績予想につきましては、現時点において変更はありません」」）
- 配当予想はどう扱われているか。: 配当に言及なし（原文: 「本文および業績差異表に配当予想に関する記載はない」）
- 修正後の見通しをどれだけ断定的に書いているか。: 概ね断定的（原文: 「「現時点において変更はありません」および「今後、修正の必要が生じた場合は、速やかに公表いたします」」）