# ＴＥＮＴＩＡＬ（325A） 2026年8月期 決算短信〔日本基準〕(非連結)

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/325A/disclosure/20261015551239
種別: 決算
開示日: 2026-10-15
Komoriの読み（0-100）: 38
企業ページ: https://komori.app/company/325A

## 何が変わったか

2026年8月期は売上高332億円、営業利益38億円となり、2027年8月期は売上高410～450億円、営業利益41～53億円を見込んでいます。決算期変更により、2026年8月期と前期の対象期間が異なるため、前年同期比は開示されていません。

## 会社が挙げた理由

リカバリーウェア市場の拡大、BAKUNEシリーズの販売堅調、新商品開発、クリスマスや母の日・父の日などのギフト需要期におけるプロモーション活動の強化が挙げられています。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 非連結（個別）
- 対象期間: 2025年9月1日〜2026年8月31日
- 売上高: {"value":33218,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- 営業利益: {"value":3818,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- 経常利益: {"value":3819,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":2402,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- １株当たり当期純利益: 106.16円
- 売上高営業利益率: 11.5%
- 自己資本比率: {"当期末":"52.7%","前期末":"61.7%"}
- 総資産: {"value":11266,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":5939,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":315,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-1588,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-1293,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":1762,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":"41,000～45,000","unit":"百万円","yoy_pct":"23.4～35.5%"},"営業利益":{"value":"4,100～5,300","unit":"百万円","yoy_pct":"7.4～38.9%"},"経常利益":{"value":"4,093～5,293","unit":"百万円","yoy_pct":"7.2～38.6%"},"純利益":{"value":"2,783～3,599","unit":"百万円","yoy_pct":"15.8～49.8%"}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":0,"revised_forecast":0,"change":0,"change_rate":"－","unit":"円"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: not_disclosed
- セグメント別利益: not_disclosed
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":310386,"unit":"千円"}
- 減損損失: not_disclosed
- 特別損益の内訳: [object Object]、[object Object]、[object Object]
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: not_disclosed
- 重要な後発事象: 該当事項はありません。
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 有（アナリスト・機関投資家向け）
- 期末発行済株式数: 23,289,123株
- 期末自己株式数: 817,800株
- 業績の増減要因: リカバリーウェア市場の拡大、BAKUNEシリーズの販売堅調、新商品開発、ギフト需要期のプロモーション活動強化。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題および業績欄に「2026年８月期 決算短信」「１．2026年８月期の業績」と記載されています。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 比較できない（原文: 「「比較対象となる2025年８月期（2025年２月１日から2025年８月31日）とは対象期間が異なるため、対前期増減率については記載しておりません。」」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益3,818,479千円、経常利益3,819,050千円、当期純利益2,402,716千円。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 据え置き（原文: 「2025年8月期「合計0.00」、2026年8月期「合計0.00」、2027年8月期予想「合計0.00」。」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: なし（原文: 「配当欄の「配当性向」「純資産配当率」は2025年8月期・2026年8月期とも「－」です。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 大きな特別損失（原文: 「「特別損失 解約損失328,306千円」「投資有価証券評価損60,417千円」「特別損失合計388,724千円」。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 単一セグメント（原文: 「「当社はコンディショニングブランド事業の単一セグメントであるため、セグメント別の記載を省略しております。」」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 上昇（原文: 「売上高営業利益率は2026年8月期11.5%、2025年8月期10.5%です。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 悪化（原文: 「自己資本比率は2026年8月期52.7%、2025年8月期61.7%です。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より改善（原文: 「営業活動によるキャッシュ・フローは当事業年度315,601千円、前事業年度△225,411千円です。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「リカバリーウェア『BAKUNE』シリーズの販売が堅調に推移」「ギフト需要が高まる時期におけるプロモーション活動の強化により、需要の取り込みに注力」。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「業績説明では新商品開発、販売堅調、プロモーション強化が記載されていますが、要因別の金額・数量は記載されていません。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 自社の施策が中心（原文: 「「新商品の開発に取り組んでまいりました」「プロモーション活動の強化により、需要の取り込みに注力しました」。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「2027年８月期における当社の業績予想は次のとおり見込んでおります」「その達成を当社として約束する趣旨のものではありません」。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「実績期間は「2025年９月１日～2026年８月31日」、予想期間は「2026年９月１日～2027年８月31日」と記載され、各利益項目の金額と増減率も示されています。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「資源価格の高騰や円安の継続、金融資本市場の変動等、先行きの不透明な状況は続いている」。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: あり（原文: 「「2025年８月期より決算日を１月31日から８月31日に変更」「対象期間が異なるため、対前期増減率については記載しておりません」。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「（継続企業の前提に関する注記）該当事項はありません。」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：無」「①以外の会計方針の変更：無」「会計上の見積りの変更：無」「修正再表示：無」。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「「（重要な後発事象）該当事項はありません。」」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：有（アナリスト・機関投資家向け）」。」）