# ヨシックスホールディングス（3221） 2024年３月期　決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/3221/disclosure/20240510589479
種別: 決算
開示日: 2024-05-10
Komoriの読み（0-100）: 54
企業ページ: https://komori.app/company/3221

## 何が変わったか

2024年3月期は、個人消費・インバウンド需要の回復と新規出店などにより、売上高・営業利益・経常利益・純利益が前年同期を上回った。2025年3月期も売上高、営業利益、経常利益は増加を見込む一方、純利益は減少予想としている。

## 会社が挙げた理由

新型コロナウイルス感染症の5類移行による個人消費の持ち直しやインバウンド需要の回復に加え、「や台ずし」を中心とした新規出店・業態転換を実施した。一方、燃料価格高騰や物価高による食材価格上昇の影響も受けた。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2023年4月1日〜2024年3月31日
- 売上高: {"value":21117,"unit":"百万円","yoy_pct":23.6}
- 営業利益: {"value":2322,"unit":"百万円","yoy_pct":228.9}
- 経常利益: {"value":2538,"unit":"百万円","yoy_pct":38.4}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":1809,"unit":"百万円","yoy_pct":88.1}
- １株当たり当期純利益: 175.06円
- 売上高営業利益率: 11.0%
- 自己資本比率: {"当期末":"68.0%","前期末":"72.9%"}
- 総資産: {"value":14572,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":9902,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":3785,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-1340,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-872,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":7717,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":22433,"unit":"百万円","yoy_pct":6.2},"営業利益":{"value":2386,"unit":"百万円","yoy_pct":2.7},"経常利益":{"value":2617,"unit":"百万円","yoy_pct":3.1},"純利益":{"value":1701,"unit":"百万円","yoy_pct":-6}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":26,"revised_forecast":28,"change":2,"change_rate":7.7,"unit":"円"}
- 配当性向: 14.9%（2025年3月期予想16.8%）
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: not_disclosed
- セグメント別利益: not_disclosed
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":359021,"unit":"千円"}
- 減損損失: {"value":56602,"unit":"千円","対象資産":"not_disclosed"}
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[{"項目":"固定資産売却益","value":3052,"unit":"千円"},{"項目":"受取補償金","value":161224,"unit":"千円"}],"特別損失":[{"項目":"固定資産除却損","value":6728,"unit":"千円"},{"項目":"減損損失","value":56602,"unit":"千円"},{"項目":"その他","value":1417,"unit":"千円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし（該当事項はありません）
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: {"新規":"0社（社名：―）","除外":"0社（社名：―）"}
- 重要な後発事象: 該当事項はありません
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 有（機関投資家・アナリスト向け）
- 期末発行済株式数: 10361000
- 期末自己株式数: 172286
- 業績の増減要因: 個人消費の持ち直し及びインバウンド需要の回復、新規出店及び業態転換の実施。燃料価格高騰や物価高による食材価格上昇の影響も受けた。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題および本文に「2024年３月期　決算短信」「１．2024年３月期の連結業績」と記載されている。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく上振れ（原文: 「売上高「21,117百万円（前年同期比23.6％増）」、営業利益「2,322百万円（前年同期比228.9％増）」、経常利益「2,538百万円（前年同期比38.4％増）」、親会社株主に帰属する当期純利益「1,809百万円（前年同期比88.1％増）」。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「売上高の前年同期比は「23.6％増」、営業利益の前年同期比は「228.9％増」。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益2,322百万円、経常利益2,538百万円、親会社株主に帰属する当期純利益1,809百万円。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 横ばいを見込む（原文: 「2024年3月期営業利益は「2,322百万円」、2025年3月期予想は「2,386百万円（同2.7％増）」。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 増配（原文: 「配当表の「2024年３月期」は年間合計「26.00円」、「2025年３月期（予想）」は年間合計「28.00円」。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 軽微な特別損益（原文: 「特別利益合計「164,276千円」、特別損失合計「64,748千円」。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: あり（原文: 「連結損益計算書の特別損失に「減損損失 56,602千円」と記載されている。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 単一セグメント（原文: 「「当社報告セグメントは『飲食事業』のみであり、他の事業セグメントは重要性が乏しいため、セグメント情報の記載を省略しております。」」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 大きく上昇（原文: 「売上高営業利益率は2024年3月期「11.0%」、2023年3月期「4.1%」。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 悪化（原文: 「自己資本比率は2024年3月期「68.0%」、2023年3月期「72.9%」。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より改善（原文: 「「営業活動の結果、得られた資金は、3,785百万円（前年同期は1,613百万円の獲得）」。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「個人消費の持ち直し及びインバウンド需要の回復が見られ」、また「新規出店及び業態転換を実施いたしました」と記載されている。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 一部に金額あり（原文: 「「新規出店22店舗、退店６店舗」「当連結会計年度末の店舗数は348店舗」「や台ずし業態の売上高は19,543百万円」と記載されている。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 自社の施策が中心（原文: 「「新規出店及び業態転換を実施」、「長野県１号店」「宮崎県１号店」を出店、「新業態としましては…オープン」と記載されている。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「2025年３月期の連結業績見通しにつきましては…と予想しております」および「実際の業績等は様々な要因により大きく異なる可能性があります」。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2023年４月１日～2024年３月31日」の実績期間と、2025年3月期について売上高22,433百万円、営業利益2,386百万円などが記載されている。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「ロシアとウクライナやイスラエルと中東地域において紛争」「世界的なエネルギー・食糧価格の高騰」「急激な為替変動」「景気後退が懸念」と記載されている。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「当期期間は「2023年４月１日～2024年３月31日」、前期期間は「2022年４月１日～2023年３月31日」と記載され、各科目の「対前期増減率」も示されている。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「(継続企業の前提に関する注記) 該当事項はありません。」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：無」「①以外の会計方針の変更：無」「会計上の見積りの変更：無」「修正再表示：無」。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「期中における重要な子会社の異動（連結範囲の変更を伴う特定子会社の異動）：無」。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「「(重要な後発事象) 該当事項はありません。」」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：有（機関投資家・アナリスト向け）」。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: あり（原文: 「「新規出店22店舗、退店６店舗」「当連結会計年度末の店舗数は348店舗」「や台ずし…店舗数が323店舗」「ニパチ…店舗数が14店舗」。」）