# 人材の確保・育成による競争力強化｜ジョイフル本田（3191）の変遷

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## 経過

- FY2016 初出 「第３の課題である「人材の確保・育成」は当社グループを発展させ、更に他社に先がけた魅力ある店づくり、売場づくりを実現していくための永続的な課題であると認識しております。」 — 社員教育、小売業のプロの育成、次世代リーダーの育成、適材適所の配置を手段としている。 (https://komori.app/company/3191/filing/2015-fy)
- FY2017 前進 「また、当社グループの各分野における次世代のリーダーを育成し、将来の持続的発展を担える人材の確保と適材適所の配置が、今後の事業拡大に対応するためにも必須であると考えており、「行動する人材（店長）が行動する企業（店）をつくる」を目標にジョイフル本田カレッジを開設し、継続的な人材教育・育成に取り組み新たな企業風土を醸成してまいります。」 — 次世代リーダー育成の具体策としてジョイフル本田カレッジを開設し、継続的な教育・育成を進める方針を示した。 (https://komori.app/company/3191/filing/2016-fy)
- FY2018-Q1 前進 「また、当社グループを支える人財の活躍促進と企業風土改革を図るため、2017年８月より社内人材教育大学「ジョイフル本田カレッジ」を開校し、第１期30名から育成を開始しました。」 — ジョイフル本田カレッジを2017年8月に開校し、第1期30名の育成を開始した。 (https://komori.app/company/3191/filing/2017-q1)
- FY2018-Q2 前進 「また、当社グループを支える人財の活躍促進と企業風土改革を図るため、2017年8月より社内人材教育大学「ジョイフル本田カレッジ」を開始しており、2018年１月からは第２期が開講されました。」 — ジョイフル本田カレッジについて、第2期を2018年1月から開講し、人材育成を継続・拡大した。 (https://komori.app/company/3191/filing/2017-q2)
- FY2018 前進 「また、当社グループを支える人財の活躍促進と企業風土改革を図るため、2017年８月より社内人材教育大学「ジョイフル本田カレッジ」の運営を開始しており、2018年１月からは第２期も開講しました。第１期30名は、2018年６月全課程を終了し卒業いたしました。」 — ジョイフル本田カレッジの第2期を開講し、第1期30名の全課程修了・卒業まで進んだ。 (https://komori.app/company/3191/filing/2017-fy)
- FY2019-Q2 前進 「また、昨年度から開始した社内人材教育大学「ジョイフル本田カレッジ」も昨年の11月に第２期生が卒業いたしました。引き続き次代を担う人材の発掘と育成に努めてまいります。」 — ジョイフル本田カレッジについて、第2期生の卒業まで進み、次代を担う人材の発掘・育成を継続している。 (https://komori.app/company/3191/filing/2018-q2)
- FY2019-Q3 前進 「また、昨年度から開始した社内人材教育大学「ジョイフル本田カレッジ」も昨年の11月に第２期生が卒業いたしました。引き続き次代を担う人材の発掘と育成に努めてまいります。」 — ジョイフル本田カレッジの第2期生が卒業し、次代を担う人材の発掘・育成を継続している。 (https://komori.app/company/3191/filing/2018-q3)
- FY2020 引き上げ 「さらには性別を問わない活躍の場の拡充が、今後の事業拡大に対応するためにも必須であると考えており、継続的な人材教育・育成に取り組み新たな企業風土を醸成してまいります。」 — 人材の確保・育成の対象を次世代リーダーや小売業のプロに加え、性別を問わない活躍の場の拡充まで広げている。 (https://komori.app/company/3191/filing/2019-fy)
- FY2021 前進 「働きがい、女性活躍推進のプロジェクト化、脱炭素化の推進、サステナブル商品の強化、防災用備蓄商品の拡充等を推進いたします。」 — 人材・職場環境に関する取り組みを、働きがいの醸成や女性活躍推進のプロジェクト化という具体的施策に広げている。 (https://komori.app/company/3191/filing/2020-fy)
- FY2022-Q2 前進 「報奨制度の導入など社員のモチベーション向上策も導入いたしました。」 — 人材・職場に関する取り組みとして、社員のモチベーション向上を目的とする報奨制度を導入した。 (https://komori.app/company/3191/filing/2021-q2)
- FY2022-Q3 前進 「社員の報奨制度については、販促強化につながる売場作りやお客様への有効な提案を表彰する制度を導入し、社員のモチベーション向上を図っております。」 — 人材・職場に関する施策として、販促や顧客提案に結びつく売場づくりを表彰する報奨制度を導入した。 (https://komori.app/company/3191/filing/2021-q3)
- FY2022 前進 「「働く楽しさが実感できる企業」へ向け、全員参加型ＣＸの推進、業績連動型インセンティブ拡充、多様性豊かなジョブ型人材による価値創造に努めてまいります。」 — 人材施策を、業績連動型インセンティブの拡充や多様性のあるジョブ型人材による価値創造へ広げている。 (https://komori.app/company/3191/filing/2021-fy)
- FY2023-Q1 前進 「また、ＥＳ（従業員満足）の持続的向上施策としては、男性の育児参加を促進する特別休暇制度を創設するなど、社員が安心して働ける環境を整備し、子育てサポート企業「くるみん」の認定を取得いたしました。」 — 人材・職場環境の取り組みを、男性の育児参加を促す特別休暇制度の創設と「くるみん」認定取得まで進展させた。 (https://komori.app/company/3191/filing/2022-q1)
- FY2023 前進 「売場責任者における女性比率 11.3％ 13％以上（2026年３月31日までに）」 — 人材の確保・育成について、女性活躍推進委員会、職群制度、OJTトレーナー、研修制度等を人的資本施策として体系化した。2023年度の研修実績は14,687人・13,163時間、女性管理職は2名、売場責任者の女性比率目標は2026年3月31日までに13％以上とした。男性育児休業取得率15％、働きがい肯定率50％以上等の目標も設定している。 (https://komori.app/company/3191/filing/2022-fy)
- FY2024-Q1 前進 「「人への投資」では、厳しい採用環境や労働環境に適切に対応すべく、労働分配率の見直し、働きやすい職場環境の整備、教育体制の充実により、働きがいの向上、人財の獲得につなげ、お客様、取引先そして地域社会の支持を拡大し、さらに生産性の向上、イノベーションを推進することで企業価値の向上を目指します。」 — 人材の確保・育成の取り組みを、「人への投資」として労働分配率の見直し、職場環境整備、教育体制の充実、生産性・イノベーション推進まで具体化した。 (https://komori.app/company/3191/filing/2023-q1)
- FY2024-Q2 引き上げ 「「人への投資」においては、業務に従事する社員の就業環境の向上を図るため、有益な技能を有する時給制社員の再雇用年齢の上限を現行の「70歳」から「75歳」に延長したほか、時間当たり一律50円のベースアップを実施するなど、気力溢れる有能な人財を確保し、安心して長く勤務できる就業環境を整備いたしました。また、新たに「奨学金返還支援制度」を導入、奨学金返済を行う社員の経済的、心理的な負担を軽減、安心して業務に専念できる環境を整備し、優秀な人財の確保や社員の定着率向上を図り、企業価値の向上を目指しております。さらに「現場力」の向上につながる取り組みとして、ダイバーシティ推進委員会の女性メンバーが中心となりマーケティングから企画立案、店舗の運営方法まで全てを担当したポップアップストア「JOYFUL Petit（ジョイフル プチ）」を、2023年11月16日から2024年１月９日の期間、千葉県柏市の商業施設「柏モディ」に出店いたしました。」 — 人への投資を、時給制社員の再雇用年齢上限の70歳から75歳への延長、時給一律50円のベースアップ、奨学金返還支援制度、女性メンバー中心のポップアップストアまで具体化し、対象範囲と施策を広げた。 (https://komori.app/company/3191/filing/2023-q2)
- FY2024-Q3 前進 「「人への投資」においては、物価上昇への対応と働きがいの向上を目的として前年に引き続きベースアップを実施いたしました。また、業務の生産性向上と社員のモチベーション向上を目指して、正社員の年間休日を増やすとともに、時給制社員に対して「リフレッシュ休暇（有給の特別休暇）」を新設いたしました。」 — 人への投資について、ベースアップを継続し、正社員の年間休日増加と時給制社員向けリフレッシュ休暇の新設まで施策を拡充した。 (https://komori.app/company/3191/filing/2023-q3)
- FY2025-H1 前進 「また、従業員持株会を通じた当社従業員への譲渡制限付株式付与の決定により、今期の主要テーマの一つである「人への投資」を更に実行し社員が安心して長く働ける職場環境を整備、持続的な企業価値の向上に寄与しております。」 — 人への投資について、従業員持株会を通じた譲渡制限付株式付与を加え、職場環境整備と企業価値向上を結び付ける施策へ広げた。 (https://komori.app/company/3191/filing/2024-h1)
- FY2025 前進 「働きがい肯定率の向上に取り組み、2028年６月期までにGPTW50％達成を目指します。」 — 人的資本施策について、GPTW50％を2028年6月期までに達成する目標を設定した。女性管理職比率7％以上を2028年6月20日まで、10％以上を2030年6月20日までとする目標、男性育児休業取得率75％以上なども開示している。 (https://komori.app/company/3191/filing/2024-fy)
- 2026-08-03 前進 「専門人財の育成体系を構築し、知識や技術を組織的に継承」 — 専門人財の育成について、スキルマップの実務化、評価基準の全社標準化、教育資料・研修の体系化、新システム導入、教育動画の拡充へ進めた。 (https://komori.app/company/3191/disclosure/20260730504229)
- 2026-08-03 前進 「人的資本経営および次世代経営人財育成への取り組みを強化し、中長期的な企業価値向上に向けた監督機能の充実を図ること」 — 人的資本経営と次世代経営人財育成を、2027年６月期に取り組む取締役会の課題として明示した。 (https://komori.app/company/3191/disclosure/20260730504233)
- FY2026 前進 「働きがい肯定率（注）３　42.0％　50.0％以上（2028年６月20日までに）」 — 人的資本施策について、働きがい肯定率の2026年度実績42.0％と、2028年6月期までに50％以上とする目標を開示した。研修は計8,911人、33,370時間を実施し、女性管理職比率は4.2％、男性育児休業取得率は52.0％となった。 (https://komori.app/company/3191/filing/2025-fy)