# 大規模地震・災害による事業継続リスク｜ＴＯＫＡＩホールディングス（3167）の変遷

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## 経過

- FY2017 初出 「地震等の大規模災害の発生により、当社グループの人員・施設等に大きな被害が発生するだけでなく、事業継続に不可欠な電力の供給不能や、通信回線等の障害が長期化する場合や、道路等の交通インフラの遮断が長期化する場合には、事業の維持・継続に支障が生じ、当社グループの経営成績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」 — 静岡・関東で想定される大規模地震と、電力・通信・道路の長期遮断を事業継続リスクとした。 (https://komori.app/company/3167/filing/2016-fy)
- FY2024 悪化 「異常気象に伴う高潮や台風などの自然災害の激甚化により、当社施設やエネルギー供給設備、サプライチェーン、顧客の被災による事業活動の停止が予想されます。」 — TCFDシナリオ分析で、自然災害の激甚化による施設・供給設備・サプライチェーンへの影響を明示した。 (https://komori.app/company/3167/filing/2023-fy)
- FY2026 悪化 「想定を超えた地震・風水害等の大規模災害の発生により、当社グループの人員・施設等に大きな被害が発生するだけでなく、事業継続に不可欠な電力の供給不能や、通信回線等の障害が長期化する場合や、道路等の交通インフラの遮断が長期化する場合には、事業の維持・継続に支障が生じる可能性があります。」 — 南海トラフ地震・首都直下地震に加え、風水害を含む大規模災害とインフラ遮断の継続リスクを明示した。 (https://komori.app/company/3167/filing/2025-fy)
