# 地震・津波・風水害等による事業中断リスク｜ジオリーブグループ（3157）の変遷

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## 経過

- FY2016 初出 「大規模な地震や津波・風水害等の自然災害が発生した場合、当社グループや取引先または取扱商品メーカーの事業拠点や主要なインフラに甚大な被害が生じる可能性があります。」 — 自社だけでなく取引先・メーカーやインフラへの被害を通じた業務遂行困難を想定している。 (https://komori.app/company/3157/filing/2015-fy)
- FY2017 再掲 「大規模な地震や津波・風水害等の自然災害が発生した場合、当社グループや取引先または取扱商品メーカーの事業拠点や主要なインフラに甚大な被害が生じる可能性があります。」 — 自然災害による自社・取引先・メーカーの事業中断リスクを再確認している。 (https://komori.app/company/3157/filing/2016-fy)
- FY2021 再掲 「当社グループではＢＣＰマニュアルを整備し定期的に訓練を行っており、災害発生時においても事業の継続や早期復旧できる体制を構築し、災害による被害や業績等への影響を最小限に抑えるよう努めている」 — 自然災害への対応として、BCPマニュアル、定期訓練、事業継続・早期復旧体制を再確認している。 (https://komori.app/company/3157/filing/2020-fy)
- FY2022 再掲 「当社グループではＢＣＰマニュアルを整備し定期的に訓練を行っており、災害発生時においても事業の継続や早期復旧できる体制を構築し、災害による被害や業績等への影響を最小限に抑えるよう努めているほか、被災地における生活環境・生活基盤の保全と回復を図ることが住宅資材や建築資材をメインに取り扱う当社グループの社会的責任であると考え、被災地の復旧・復興支援を行うことを重要事項としております。」 — BCPマニュアル、定期訓練、早期復旧体制に加え、被災地の復旧・復興支援を重要事項とする対応を再確認している。 (https://komori.app/company/3157/filing/2021-fy)
