# メディアスホールディングス（3154） 2027年６月期 第１四半期決算短信〔日本基準〕(連結)

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/3154/disclosure/20261106567525
種別: 決算
開示日: 2026-11-09
Komoriの読み（0-100）: 43
企業ページ: https://komori.app/company/3154

## 何が変わったか

2027年6月期第1四半期は、症例数の増加や新規顧客の獲得による販売拡大などで増収となり、営業利益以下の各利益も前年同期を上回った。通期業績予想と年間配当予想は据え置きで、エムジェイシー株式会社を新たに連結範囲へ追加した。

## 会社が挙げた理由

症例増加及び新規顧客獲得等に伴う販売拡大により消耗品の販売が好調に推移したこと等から売上高及び売上総利益が増加した。人員採用・ベースアップによる人件費や物流コストの増加による業務委託費の増加はあったものの、増収効果により営業利益、経常利益及び親会社株主に帰属する四半期純利益が増加した。

## 開示の要点

- 決算期区分: 第1四半期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2026年7月1日〜2026年9月30日
- 売上高: {"value":76273,"unit":"百万円","yoy_pct":5.7}
- 営業利益: {"value":360,"unit":"百万円","yoy_pct":127.5}
- 経常利益: {"value":447,"unit":"百万円","yoy_pct":66}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":225,"unit":"百万円","yoy_pct":107.4}
- １株当たり当期純利益: 10円14銭
- 売上高営業利益率: not_disclosed
- 自己資本比率: {"当期末":17.6,"前期末":18.4}
- 総資産: {"value":117600,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":20686,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: not_disclosed
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: not_disclosed
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: not_disclosed
- 現金及び現金同等物期末残高: not_disclosed
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":325000,"unit":"百万円","yoy_pct":7.5},"営業利益":{"value":2000,"unit":"百万円","yoy_pct":12.3},"経常利益":{"value":2400,"unit":"百万円","yoy_pct":4.1},"親会社株主に帰属する当期純利益":{"value":1400,"unit":"百万円","yoy_pct":48.3}}
- 業績予想の修正: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"not_disclosed","change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- 年間配当予想: {"previous_forecast":20,"revised_forecast":20,"change":0,"change_rate":0,"unit":"円"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":453123,"unit":"千円"}
- 減損損失: {"value":7651,"unit":"千円","対象資産":"固定資産（医療機器販売事業4,417千円、介護・福祉事業3,234千円）"}
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[{"項目":"固定資産売却益","value":989,"unit":"千円"}],"特別損失":[{"項目":"固定資産除却損","value":4569,"unit":"千円"},{"項目":"減損損失","value":7651,"unit":"千円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし（『該当事項はありません』）
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: {"新規":{"社数":1,"社名":["エムジェイシー株式会社"]},"除外":{"社数":0,"社名":[]}}
- 重要な後発事象: not_disclosed
- 決算補足説明資料の有無: 無
- 決算説明会の有無: {"有無":"無","対象者":"not_disclosed"}
- 期末発行済株式数: 22238217
- 期末自己株式数: 998
- 業績の増減要因: 症例増加及び新規顧客獲得等に伴う販売拡大により消耗品の販売が好調に推移したこと等から増収となった。人件費や物流コストの増加はあったものの、増収効果により各利益が増加した。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 経過率どおり（原文: 「第1四半期売上高は76,273百万円、通期予想は325,000百万円。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 売上の進捗が速い（原文: 「売上高76,273百万円／通期予想325,000百万円、営業利益360百万円／通期予想2,000百万円。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく上振れ（原文: 「売上高は前年同四半期比5.7％増、営業利益は同127.5％増、親会社株主に帰属する四半期純利益は同107.4％増。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「売上高は72,168百万円から76,273百万円、営業利益は158百万円から360百万円。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益360百万円、経常利益447百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益225百万円。」）
- 表紙の「直近に公表されている業績予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「『直近に公表されている業績予想からの修正の有無：無』。」）
- 表紙の「直近に公表されている配当予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「『直近に公表されている配当予想からの修正の有無：無』。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 増加を見込む（原文: 「通期営業利益予想2,000百万円、対前期増減率12.3％。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 据え置き（原文: 「2026年6月期の年間配当20.00円、2027年6月期予想20.00円。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 軽微な特別損益（原文: 「特別利益合計989千円、特別損失合計12,221千円。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: あり（原文: 「『減損損失7,651千円』。医療機器販売事業4,417千円、介護・福祉事業3,234千円。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 全セグメントが増益（原文: 「医療機器販売事業は売上高5.6％増・セグメント利益4.7％増、介護・福祉事業は売上高10.5％増・セグメント利益27.7％増。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 横ばいを見込む（原文: 「当期の売上高76,273百万円・営業利益360百万円、前年同期の売上高72,168百万円・営業利益158百万円。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 支配関係は変わらず（原文: 「自己資本比率は当第1四半期末17.6％、前期末18.4％。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 記載なし（原文: 「『当第1四半期連結累計期間に係る四半期連結キャッシュ・フロー計算書は作成しておりません』。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「『症例増加及び新規顧客獲得等に伴う販売拡大』、『リフォーム案件及びレンタル新規案件の獲得等』。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「『症例増加及び新規顧客獲得等に伴う販売拡大』と説明されているが、要因別の金額・数量は記載されていない。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「外部環境として『物価や人件費の高騰』『円安基調』『金利の上昇』『原材料価格の高騰』、自社要因として『販売拡大』『新規顧客獲得』『人員採用』が記載されている。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「実績について『増加いたしました』と記載する一方、『実際の業績等は様々な要因により大きく異なる可能性があります』と記載している。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「対象期間は2026年7月1日から2026年9月30日で、売上高76,273百万円、営業利益360百万円などの実績値と増減率が記載されている。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「『物価や人件費の高騰』『円安基調の継続』『金利の上昇』『中東情勢による原材料価格の高騰』。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「『継続企業の前提に関する注記　該当事項はありません』。」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示の①〜④がすべて『無』。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: あり（原文: 「『連結範囲の重要な変更：有』『新規1社（社名）エムジェイシー株式会社』。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: どちらもなし（原文: 「『決算補足説明資料作成の有無：無』『決算説明会開催の有無：無』。」）