# メディアスホールディングス（3154） 2026年６月期決算短信〔日本基準〕(連結)

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/3154/disclosure/20260811517473
種別: 決算
開示日: 2026-08-12
Komoriの読み（0-100）: 53
企業ページ: https://komori.app/company/3154

## 何が変わったか

売上高は302,336百万円と前期比4.7％増加した一方、営業利益は5.1％減、親会社株主に帰属する当期純利益は31.4％減となり、利益面が悪化した。

## 会社が挙げた理由

循環器・整形外科領域を中心とした症例増加や新規顧客獲得で販売が拡大した一方、主要子会社の人員採用・処遇改善による人件費、配送単価・配送物量の増加による物流コストが増加した。また、一部子会社の固定資産及びのれんに関する減損損失を特別損失に計上した。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2025年7月1日〜2026年6月30日
- 売上高: {"value":302336,"unit":"百万円","yoy_pct":4.7}
- 営業利益: {"value":1780,"unit":"百万円","yoy_pct":-5.1}
- 経常利益: {"value":2306,"unit":"百万円","yoy_pct":-4.8}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":944,"unit":"百万円","yoy_pct":-31.4}
- １株当たり当期純利益: 42円45銭
- 売上高営業利益率: {"value":0.6,"unit":"%"}
- 自己資本比率: {"当期末":18.4,"前期末":18.1,"unit":"%"}
- 総資産: {"value":112594,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":20746,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":374,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-1264,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-3397,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":10033,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":325000,"unit":"百万円","yoy_pct":7.5},"営業利益":{"value":2000,"unit":"百万円","yoy_pct":12.3},"経常利益":{"value":2400,"unit":"百万円","yoy_pct":4.1},"純利益":{"value":1400,"unit":"百万円","yoy_pct":48.3}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":20,"revised_forecast":20,"change":0,"change_rate":0,"unit":"円／株（前期実績と今期予想）"}
- 配当性向: {"当期":47.1,"次期予想":31.8,"unit":"%"}
- 株主還元方針: 連結での配当性向30％以上を目途に配当を行う。
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":1926962,"unit":"千円"}
- 減損損失: {"value":348406,"unit":"千円","対象資産":"一部子会社の固定資産及びのれん"}
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[{"項目":"固定資産売却益","value":8656,"unit":"千円"},{"項目":"投資有価証券売却益","value":181372,"unit":"千円"}],"特別損失":[{"項目":"固定資産売却損","value":126,"unit":"千円"},{"項目":"固定資産除却損","value":37323,"unit":"千円"},{"項目":"減損損失","value":348406,"unit":"千円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし（該当事項はありません）
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: {"新規":{"会社数":1,"社名":["株式会社レップス"]},"除外":{"会社数":1,"社名":["ノアインターナショナル株式会社"]}}
- 重要な後発事象: 該当事項はありません
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: {"有無":"有","対象者":"機関投資家・アナリスト向け"}
- 期末発行済株式数: {"value":22238217,"unit":"株"}
- 期末自己株式数: {"value":958,"unit":"株"}
- 業績の増減要因: 循環器・整形外科領域を中心とした症例増加及び新規顧客獲得等に伴う販売拡大で売上高・売上総利益が増加した一方、人件費及び物流コストの増加により販売費及び一般管理費が増加し、減損損失等も計上したため、営業利益・経常利益・親会社株主に帰属する当期純利益が減少した。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題は「2026年６月期 決算短信〔日本基準〕(連結)」。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 強弱が混在（原文: 「売上高302,336百万円（前期比4.7％増）、営業利益1,780百万円（同5.1％減）、経常利益2,306百万円（同4.8％減）、親会社株主に帰属する当期純利益944百万円（同31.4％減）。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収減益（原文: 「売上高は前期比4.7％増、営業利益は同5.1％減。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益1,780百万円、経常利益2,306百万円、親会社株主に帰属する当期純利益944百万円。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 増加を見込む（原文: 「2026年６月期営業利益1,780百万円、2027年６月期営業利益予想2,000百万円、増減率12.3％。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 据え置き（原文: 「2026年６月期合計20.00円、2027年６月期（予想）合計20.00円。」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: あり（原文: 「「連結での配当性向30％以上を目途に配当を行うこととしております」。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 特別利益と特別損失の両方（原文: 「特別利益合計190,029千円、特別損失合計385,856千円。内訳として投資有価証券売却益181,372千円、減損損失348,406千円を計上。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: あり（原文: 「連結損益計算書の「減損損失348,406千円」。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 強弱が混在（原文: 「医療機器販売事業のセグメント利益は前期比7.5％減、介護・福祉事業は同13.9％増。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 横ばいを見込む（原文: 「2026年６月期0.6％、2025年６月期0.6％。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 支配関係は変わらず（原文: 「2026年６月期18.4％、2025年６月期18.1％。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より悪化（原文: 「営業活動によるキャッシュ・フローは当期374百万円、前期7,011百万円。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 価格・コスト（原文: 「「人件費の増加に加えて、配送単価の上昇及び配送物量の増加による物流コストの増加により、業務委託費が増加」。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「症例増加、新規顧客獲得、人件費増加、物流コスト増加などの要因説明はあるが、各要因の金額分解はない。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「「物価や人件費の高騰」「円安基調の継続」「イラン情勢による原材料価格の高騰」と、「新規顧客獲得」「包括的な提案」「人員採用及び処遇改善」の記載。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「売上高は302,336百万円となりました」とする一方、「増収を見込んでおります」「業績を押し下げる要因となることが想定されます」と記載。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2025年７月１日～2026年６月30日」の実績期間、各利益の金額・増減率、および「2026年７月１日～2027年６月30日」の業績予想を記載。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「円安基調の継続や金利上昇、更にはイラン情勢による原材料価格の高騰」「医療機関の設備投資抑制」の記載。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「「期中における連結範囲の重要な変更：有」と記載される一方、売上高等について前年同期比を提示。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「(継続企業の前提に関する注記) 該当事項はありません。」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：無」「①以外の会計方針の変更：無」「会計上の見積りの変更：無」「修正再表示：無」。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: あり（原文: 「「期中における連結範囲の重要な変更：有」「新規1社（社名）株式会社レップス」「除外1社（社名）ノアインターナショナル株式会社」。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「「(重要な後発事象) 該当事項はありません。」」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：有（機関投資家・アナリスト向け）」。」）