# メディアスホールディングス（3154） 2026年６月期 第３四半期決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/3154/disclosure/20260508519621
種別: 決算
開示日: 2026-05-12
Komoriの読み（0-100）: 52
企業ページ: https://komori.app/company/3154

## 何が変わったか

第3四半期累計の売上高は前年同期比3.7%増となった一方、営業利益は5.1%減、親会社株主に帰属する四半期純利益は6.5%減となりました。売上は伸びましたが、人件費や物流費の増加で利益が減少しています。

## 会社が挙げた理由

循環器・整形外科領域を中心とした症例増加や新規顧客獲得で販売が拡大した一方、事業規模拡大に伴う人員採用・ベースアップによる人件費の増加、配送単価・配送物量の増加による物流コストの増加などで販売費及び一般管理費が増加したためです。

## 開示の要点

- 決算期区分: 第3四半期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2025年7月1日〜2026年3月31日
- 売上高: {"value":227680,"unit":"百万円","yoy_pct":3.7}
- 営業利益: {"value":1923,"unit":"百万円","yoy_pct":-5.1}
- 経常利益: {"value":2294,"unit":"百万円","yoy_pct":-4.8}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":1282,"unit":"百万円","yoy_pct":-6.5}
- １株当たり当期純利益: 57.66円
- 売上高営業利益率: not_disclosed
- 自己資本比率: {"当期末":"16.7%","前期末":"18.1%"}
- 総資産: {"value":125160,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":20902,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: not_disclosed
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: not_disclosed
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: not_disclosed
- 現金及び現金同等物期末残高: not_disclosed
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":305000,"unit":"百万円","yoy_pct":5.6},"営業利益":{"value":1750,"unit":"百万円","yoy_pct":-6.7},"経常利益":{"value":2300,"unit":"百万円","yoy_pct":-5.1},"純利益":{"value":1300,"unit":"百万円","yoy_pct":-5.5}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":"20.00","revised_forecast":"20.00","change":"0.00","change_rate":"0.0%","unit":"円"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":1401408,"unit":"千円"}
- 減損損失: 3,801千円、固定資産（医療機器販売事業3,645千円、介護・福祉事業156千円）
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[{"項目":"固定資産売却益","value":6048,"unit":"千円"},{"項目":"投資有価証券売却益","value":115769,"unit":"千円"}],"特別損失":[{"項目":"固定資産売却損","value":126,"unit":"千円"},{"項目":"固定資産除却損","value":16391,"unit":"千円"},{"項目":"減損損失","value":3801,"unit":"千円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: {"新規":{"会社数":1,"社名":["株式会社レップス"]},"除外":{"会社数":1,"社名":["ノアインターナショナル株式会社"]}}
- 重要な後発事象: not_disclosed
- 決算補足説明資料の有無: 無
- 決算説明会の有無: 無
- 期末発行済株式数: {"value":22238217,"unit":"株"}
- 期末自己株式数: {"value":958,"unit":"株"}
- 業績の増減要因: 循環器・整形外科領域を中心とした症例増加及び新規顧客獲得等に伴う販売拡大により売上高及び売上総利益が増加した一方、人員採用・ベースアップによる人件費、配送単価及び配送物量の増加による物流コストなどにより販売費及び一般管理費が増加し、営業利益、経常利益及び親会社株主に帰属する四半期純利益が減少した。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 経過率どおり（原文: 「通期予想の売上高は305,000百万円、第3四半期累計実績は227,680百万円。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 利益の進捗が速い（原文: 「営業利益の第3四半期累計実績は1,923百万円、通期予想は1,750百万円。売上高の第3四半期累計実績は227,680百万円、通期予想は305,000百万円。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 強弱が混在（原文: 「売上高は「前年同四半期比3.7％増」、営業利益は「同5.1％減」、経常利益は「同4.8％減」、親会社株主に帰属する四半期純利益は「同6.5％減」。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収減益（原文: 「売上高227,680百万円（前年同期比3.7％増）、営業利益1,923百万円（同5.1％減）。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益1,923百万円、経常利益2,294百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益1,282百万円。」）
- 表紙の「直近に公表されている業績予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている業績予想からの修正の有無：無」。」）
- 表紙の「直近に公表されている配当予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている配当予想からの修正の有無：無」。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 減少を見込む（原文: 「通期営業利益予想は1,750百万円、第3四半期累計の営業利益は1,923百万円。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 据え置き（原文: 「2025年6月期の年間配当は20.00円、2026年6月期予想も20.00円。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 大きな特別利益（原文: 「特別利益合計121,818千円（投資有価証券売却益115,769千円）、特別損失合計20,319千円。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: あり（原文: 「「当第3四半期連結累計期間における当該減損損失の計上額は、『医療機器販売事業』が3,645千円、『介護・福祉事業』が156千円」。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 強弱が混在（原文: 「医療機器販売事業のセグメント利益は前年同期比9.1％減、介護・福祉事業は同14.1％増。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 横ばいを見込む（原文: 「前年同期の売上高219,511百万円・営業利益2,027百万円、当期の売上高227,680百万円・営業利益1,923百万円。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 悪化（原文: 「自己資本比率は2026年6月期第3四半期16.7%、2025年6月期18.1%。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 記載なし（原文: 「「当第3四半期連結累計期間に係る四半期連結キャッシュ・フロー計算書は作成しておりません」。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 価格・コスト（原文: 「「人件費の増加に加えて、配送単価の上昇及び配送物量の増加による物流コストの増加により、業務委託費が増加した」。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「「症例増加及び新規顧客獲得等に伴う販売拡大」、「人員採用及びベースアップ等による人件費の増加」などの記述。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「外部環境として「物価や人件費の高騰」「円安基調の継続」「金利の上昇」「イラン情勢」を記載。自社施策として「製品の安定供給並びに顧客の課題解決」「新規顧客獲得」を記載。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「当社が現在入手している情報及び合理的であると判断する一定の前提に基づいており、実際の業績等は様々な要因により大きく異なる可能性があります」。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2025年7月1日～2026年3月31日」の期間と、売上高227,680百万円、営業利益1,923百万円などの記載。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「物価や人件費の高騰に加えて円安基調の継続や金利の上昇、更にはイラン情勢による原材料価格の高騰」。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「（継続企業の前提に関する注記）該当事項はありません」。」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「①「無」、②「無」、③「無」、④「無」。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: あり（原文: 「「当四半期連結累計期間における連結範囲の重要な変更：有」。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: どちらもなし（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：無」「決算説明会開催の有無：無」。」）
