# メディアスホールディングス（3154） 2026年6月期中間決算説明資料

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/3154/disclosure/20260209551872
種別: 決算説明資料
開示日: 2026-02-09
Komoriの読み（0-100）: 46
企業ページ: https://komori.app/company/3154

## 何が変わったか

中間期は売上高が前年同期比4.6％増えた一方、人件費や物流費などの販管費が増加し、営業利益は22.1％減少した。通期計画では、M&A・人材・IT・物流への先行投資を続けながら、売上成長とコスト管理の両立を目指している。

## 会社が挙げた理由

売上高は症例増加、新規顧客の獲得、放射線装置や人工心肺装置など大型備品の販売により増加した。営業利益は、人員補充・ベースアップによる人件費の増加、配送単価上昇と配送物量増加による物流コスト増加などで販管費が増えたため減少した。

## 開示の要点

- 資料の種類: 決算説明資料
- 対象決算期: 2026年6月期 中間
- 売上高: {"value":149211,"unit":"百万円","yoy_pct":4.6}
- 営業利益: {"value":585,"unit":"百万円","yoy_pct":-22.1}
- 経常利益: {"value":817,"unit":"百万円","yoy_pct":-16.9}
- 純利益: {"value":387,"unit":"百万円（親会社株主に帰属する中間純利益）","yoy_pct":-4.8}
- 売上総利益率: not_disclosed（売上総利益は173億円、前年同期比+2.7%。粗利率は維持）
- 営業利益率: 0.4%、前年同期0.5%
- 販管費: {"value":16744,"unit":"百万円、うち人件費10,572百万円。販管費の売上高比率はnot_disclosed"}
- 当四半期3か月の実績: not_disclosed
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":305000,"unit":"百万円"},"営業利益":{"value":1750,"unit":"百万円"},"経常利益":{"value":2300,"unit":"百万円"},"親会社株主に帰属する当期純利益":{"value":1300,"unit":"百万円"},"売上高営業利益率":{"value":0.6,"unit":"%"}}
- 通期予想に対する進捗率: not_disclosed
- 計画に対する自己評価: not_disclosed
- セグメント別実績: [object Object]、[object Object]
- 増減要因の内訳: [object Object]、[object Object]、[object Object]
- 主要KPI: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 単価と数量の指標: not_disclosed
- 店舗数・拠点数: {"期末":85,"単位":"拠点","期中の出退店数":"not_disclosed"}
- 従業員数: {"人数":3556,"単位":"人（グループ計、臨時従業員含む、2025年12月末）","期中の増減":"not_disclosed","採用計画":"主要子会社の事業規模拡大に伴う人材採用を継続"}
- 業績見通しの前提: [object Object]、[object Object]、[object Object]
- 見通しに織り込んだリスク額: not_disclosed
- 中期経営計画の目標: {"対象期間":"2026年6月期～2028年6月期","売上高":{"2028年6月期":330000,"unit":"百万円"},"経常利益":{"2028年6月期":2780,"unit":"百万円"},"経常利益成長率":"年率10%アップ"}
- 財務目標: [object Object]、[object Object]
- 年間配当: {"1株当たり年間配当額":20,"unit":"円（2026年6月期予想）","中間・期末の内訳":"not_disclosed"}
- 配当性向: {"value":30,"unit":"%以上を目途","2026年6月期予想":34.2}
- 自己株式取得: not_disclosed
- 設備投資額: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 市場規模・シェア: [object Object]、[object Object]、[object Object]
- 質疑応答の論点: not_disclosed
- 新しい施策: グループ全体の事業機能集約を目的とした大規模な組織再編、スタートアップ推進部、メディカルリレーションシップマネジメント部、リサーチ＆デベロップメント部、デジタル推進本部、FP&A部の設立・機能強化、メディリスロジ株式会社の分社化、ミウル・ヘルスケア株式会社の分社化によるプライベートブランド戦略強化、株式会社レップスの分社化によるメーカー営業代行事業の展開、サンメディックス株式会社との医療機器共同配送の実証実験、共栄医科器械株式会社との株式取得に関する基本合意

## 評価の根拠

- 通期予想に対する進捗率は、どの粒度で示されているか。: 記載なし（原文: 「通期業績予想と中間実績は掲載されているが、進捗率の記載はない。」）
- 実績が自社の計画に対してどうだったかを、会社自身がどう評価しているか。: 記載なし（原文: 「「売上高は順調に増加」とあるが、計画との対比による評価ではない。」）
- 累計だけでなく、当四半期の3か月単独の数値が示されているか。: なし（原文: 「損益表の表題は「2026年6月期中間」で、3か月単独の数値は掲載されていない。」）
- 売上・利益・KPIのいずれかで「過去最高」を更新したという主張があるか。: なし（原文: 「「成長基調を維持」「売上高拡大が継続」と記載されているが、「過去最高」の記載はない。」）
- この資料の中で、通期予想を修正した、または据え置いたことが明示されているか。: なし（原文: 「通期の業績見通しは掲載されているが、修正・据え置きに関する記載はない。」）
- 増減の要因は、どの形で分解して示されているか。: 文章での対比（原文: 「「増収効果はあるものの、人的投資が増加し営業利益は減少」と記載され、営業利益は751百万円から585百万円へ減少している。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 価格・コスト（原文: 「「人員補充やベースアップ等による人件費の増加」「配送単価の上昇及び配送物量の増加による物流コストの増加」。」）
- セグメント情報はどの粒度で示されているか。: セグメント別の売上のみ（原文: 「「医療機器販売事業」146,085百万円、「介護・福祉事業」3,125百万円。」）
- 売上原価または販管費の内訳・増加要因が数値で示されているか。: あり（原文: 「販管費16,744百万円、うち人件費10,572百万円、減価償却費544百万円、業務委託費1,367百万円、その他4,260百万円。」）
- この期のマイナスの事実は、どこまで説明されているか。: マイナス材料に金額あり（原文: 「営業利益は前年同期比165百万円減、販管費は16,127百万円から16,744百万円、人件費は10,182百万円から10,572百万円。」）
- 業績見通しの前提は、どこまで数値で示されているか。: 定性的（原文: 「「円安・物価上昇で売上原価増加見込み」「検査・手術症例数増加」。」）
- 見通しに織り込んだリスクやマイナス要因の金額が示されているか。: なし（原文: 「「医療機関の経営悪化による設備投資抑制」「ITセキュリティ強化と基幹システム開発費発生」と記載されている。」）
- 通期予想の達成に向けて、残り期間に何が必要かがどこまで示されているか。: 記載なし（原文: 「通期見通しの要因説明はあるが、残り期間に必要な達成水準の記載はない。」）
- 中期経営計画は、この資料でどこまで扱われているか。: 進捗を数値で開示（原文: 「2025/6月期の実績として売上高2,886億円・経常利益24.2億円、計画として売上高3,050億円・経常利益23億円、2028/6月期目標として売上高3,300億円・経常利益27.8億円。」）
- 新しい施策・投資・提携・製品が、この資料で具体的に示されているか。: あり（原文: 「「大規模な組織再編を実施」「共同配送を検証」「共栄医科器械株式会社との経営統合に向けた基本合意を締結」。」）
- 財務諸表以外の事業指標は、いくつ数値で示されているか。: 5件以上（原文: 「「全国25都道府県・85拠点」「従業員3,556名」「市場規模4.8兆円」「公的医療機関48.1％」など。」）
- 示された事業指標は、前年・前期に対してどの方向に動いているか。: 強弱が混在（原文: 「拠点数は88から85、男性育児休業取得率は栗原医療器械店で31.3％から81.0％。」）
- 客数と客単価、数量と単価、ARPUと契約数のように、単価と量に分解した指標が示されているか。: なし（原文: 「症例増加や配送単価上昇への言及はあるが、数量と単価を分解したKPIの数値はない。」）
- 従業員数または採用の状況が数値で示されているか。: あり（原文: 「「従業員3,556名」「主要子会社の事業規模拡大に伴う人材採用継続」。」）
- 市場規模、シェア、競合との比較が数値で示されているか。: あり（原文: 「市場規模は2025年度4.8兆円、2040年度5.3兆円予測。公的医療機関向け売上構成比は48.1％。」）
- 株主還元は、どこまで具体的に示されているか。: 還元方針を数値で開示（原文: 「「連結での配当性向30％以上を目途に配当を実施」「26/6期連結配当性向34.2％」。」）
- 自己株式の取得または消却への言及があるか。: なし（原文: 「株主還元について配当方針の記載はあるが、自己株式取得・消却の記載はない。」）
- ROE・ROIC・D/Eレシオ・自己資本比率などの財務目標の数値が示されているか。: あり（原文: 「「目標：利益成長により8%以上をめざす」「ROE8%以上をめざす」。」）
- 設備投資額・成長投資額・研究開発費のいずれかが金額で示されているか。: なし（原文: 「「将来のための先行投資（M&A/人材/IT/物流）を優先」とあるが、投資額の記載はない。」）
- この資料はどの形式にあたるか。: 決算説明資料（原文: 「表題は「2026年6月期中間決算説明資料」で、目次に「2026年6月期中間連結決算」が含まれている。」）
- 経営理念・会社概要など、業績と直接関係のない定型頁がどの程度を占めるか。: 定型頁がある程度ある（原文: 「「経営理念」「メディアスホールディングス株式会社」「メディアスグループの事業」などの参考頁がある。」）
- 「差し控えたい」「未定」など、数値の開示を明確に見送った箇所があるか。: なし（原文: 「資料中に「差し控えたい」「未定」などの記載はない。」）
- 見通しと計画の説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「売上原価増加見込み」「26/6期（予想）」「ROE8%以上をめざす」。」）
- 通期予想に対する進捗率は、どの粒度で示されているか。: 記載なし（原文: 「通期予想の金額は記載されているが、「進捗率」の記載はない。」）