# 住宅用太陽光発電・蓄電池の販売とセット販売｜グリムス（3150）の変遷

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## 経過

- FY2017-Q1 初出 「住宅用太陽光発電システムの販売、蓄電池の販売、及び両商材のセット販売を推進してまいりました。」 — 住宅用太陽光発電システムと蓄電池を個別・セットで販売する施策を記載している。 (https://komori.app/company/3150/filing/2016-q1)
- FY2017-Q2 再掲 「住宅用太陽光発電システムと蓄電池のセット販売を推進するとともに」 — 住宅用太陽光発電システムと蓄電池のセット販売を引き続き推進している。 (https://komori.app/company/3150/filing/2016-q2)
- FY2017-Q3 再掲 「住宅用太陽光発電システムと蓄電池のセット販売を推進するとともに」 — 住宅用太陽光発電システムと蓄電池のセット販売を引き続き推進している。 (https://komori.app/company/3150/filing/2016-q3)
- FY2017 再掲 「住宅用太陽光発電システムと蓄電池のセット販売を推進するとともに」 — 住宅用太陽光発電システムと蓄電池のセット販売を引き続き推進している。 (https://komori.app/company/3150/filing/2016-fy)
- FY2018-Q1 再掲 「住宅用太陽光発電システムと蓄電池のセット販売を推進するとともに」 — 住宅用太陽光発電システムと蓄電池のセット販売を継続して推進している。 (https://komori.app/company/3150/filing/2017-q1)
- FY2018-Q2 再掲 「ハウスメーカーとの提携販売やＶＰＰの活用といった多様な販売手法を積極的に推進してまいりました。」 — 住宅用太陽光発電システム・蓄電池について、セット販売を含む販売施策を継続し、販売手法を多様化している。 (https://komori.app/company/3150/filing/2017-q2)
- FY2018-Q3 再掲 「ハウスメーカーとの提携販売やＶＰＰの活用といった多様な販売手法を積極的に推進してまいりました。」 — 住宅用太陽光発電システム・蓄電池について、セット販売を含む多様な販売手法を継続して推進している。 (https://komori.app/company/3150/filing/2017-q3)
- FY2019-Q1 再掲 「スマートハウスプロジェクト事業につきましては、ハウスメーカーとの提携販売やＶＰＰ（注）の活用といった多様な販売手法を活用し、蓄電池や住宅用太陽光発電システムの販売を積極的に推進してまいりました。」 — 蓄電池・住宅用太陽光発電システムについて、提携販売やVPPを含む多様な販売手法を継続して推進している。 (https://komori.app/company/3150/filing/2018-q1)
- FY2019-Q2 再掲 「スマートハウスプロジェクト事業につきましては、ハウスメーカーとの提携販売やＶＰＰ（注）の活用といった多様な販売手法を活用し、蓄電池や住宅用太陽光発電システムの販売を積極的に推進してまいりました。」 — 蓄電池・住宅用太陽光発電システムについて、提携販売やVPPを含む多様な販売手法を継続して推進している。 (https://komori.app/company/3150/filing/2018-q2)
- FY2019-Q3 再掲 「ハウスメーカーとの提携販売やＶＰＰ（注）の活用といった多様な販売手法を活用し、蓄電池や住宅用太陽光発電システムの販売を積極的に推進してまいりました。」 — ハウスメーカーとの提携販売やVPP活用を含む多様な販売手法により、蓄電池・住宅用太陽光発電システムの販売を継続して推進している。 (https://komori.app/company/3150/filing/2018-q3)
- FY2020-Q1 再掲 「スマートハウスプロジェクト事業につきましては、ハウスメーカーとの提携販売やＶＰＰ（バーチャルパワープラント（注））の活用といった多様な販売手法を活用し、蓄電池や住宅用太陽光発電システムの販売を積極的に推進してまいりました。」 — 蓄電池・住宅用太陽光発電システムについて、ハウスメーカーとの提携販売やVPPを含む多様な販売手法を継続している。 (https://komori.app/company/3150/filing/2019-q1)
- FY2020-Q2 再掲 「スマートハウスプロジェクト事業につきましては、ハウスメーカーとの提携販売やＶＰＰ（バーチャルパワープラント（注））の活用といった多様な販売手法を活用し、蓄電池や住宅用太陽光発電システムの販売を積極的に推進してまいりました。」 — 蓄電池・住宅用太陽光発電システムについて、ハウスメーカー提携販売やVPP活用を含む多様な販売手法を継続している。 (https://komori.app/company/3150/filing/2019-q2)
- FY2020-Q3 再掲 「スマートハウスプロジェクト事業につきましては、ハウスメーカーとの提携販売やＶＰＰ（バーチャルパワープラント（注））の活用といった多様な販売手法を活用し、蓄電池や住宅用太陽光発電システムの販売を積極的に推進してまいりました。」 — 蓄電池・住宅用太陽光発電システムについて、提携販売やVPPを含む多様な販売手法を継続して推進している。 (https://komori.app/company/3150/filing/2019-q3)
- FY2021-Q1 前進 「既存顧客に対するテレマーケティングによる営業の強化や、ハウスメーカーとの提携販売、ＶＰＰ（バーチャルパワープラント（注））の活用といった多様な販売手法を活用し、蓄電池の単体販売や、住宅用太陽光発電システムと蓄電池のセット販売を積極的に推進してまいりました。」 — 従来の提携販売・VPP活用に加え、催事販売を補完する既存顧客向けテレマーケティングを強化し、蓄電池単体販売とセット販売を継続している。 (https://komori.app/company/3150/filing/2020-q1)
- FY2021-Q2 再掲 「既存顧客に対するテレマーケティングによる営業の強化や、ハウスメーカーとの提携販売、ＶＰＰ（バーチャルパワープラント（注））の活用といった多様な販売手法を活用し、蓄電池の単体販売や、住宅用太陽光発電システムと蓄電池のセット販売を積極的に推進してまいりました。」 — 既存顧客向けテレマーケティング、ハウスメーカー提携、VPP活用、蓄電池単体販売・セット販売を組み合わせる販売方針を継続している。 (https://komori.app/company/3150/filing/2020-q2)
- FY2021-Q3 再掲 「既存顧客に対するテレマーケティングによる営業の強化や、ハウスメーカーとの提携販売、ＶＰＰ（バーチャルパワープラント（注））の活用といった多様な販売手法を活用し、蓄電池の単体販売や、住宅用太陽光発電システムと蓄電池のセット販売を積極的に推進してまいりました。」 — 既存顧客向けテレマーケティング、ハウスメーカー提携、VPP活用を組み合わせ、蓄電池単体販売と太陽光発電システムとのセット販売を継続している。 (https://komori.app/company/3150/filing/2020-q3)
- FY2021 再掲 「ハウスメーカーとの提携販売、ＶＰＰ（バーチャルパワープラント（注））の活用といった多様な販売手法を活用し、蓄電池の単体販売や、住宅用太陽光発電システムと蓄電池のセット販売を積極的に推進してまいりました。」 — 蓄電池単体販売、太陽光発電システムとのセット販売、ハウスメーカー提携、VPP活用を組み合わせる販売方針を継続している。 (https://komori.app/company/3150/filing/2020-fy)
- FY2022-Q1 再掲 「再生可能エネルギーへの関心の高まりや、太陽光発電の10年間の固定価格買取制度の適用が終わる卒FIT案件の増加といった市場環境による底堅い需要がある蓄電池の販売を積極的に推進し、好調に販売を拡大いたしました。」 — 再生可能エネルギーへの関心や卒FIT案件を背景に、蓄電池販売を積極的に推進する方針を継続している。 (https://komori.app/company/3150/filing/2021-q1)
- FY2022-Q2 再掲 「再生可能エネルギーへの関心の高まりや、太陽光発電の10年間の固定価格買取制度の適用が終わる卒FIT案件の増加といった市場環境による底堅い需要がある蓄電池の販売を積極的に推進し、好調に販売を拡大いたしました。」 — 再生可能エネルギーへの関心や卒FIT案件の増加を背景に、蓄電池販売を積極的に拡大する方針を継続している。 (https://komori.app/company/3150/filing/2021-q2)
- FY2023-Q2 再掲 「スマートハウスプロジェクト事業につきましては、脱炭素による再生可能エネルギーへの関心の高まりや、太陽光発電の10年間の固定価格買取制度の適用が終わる卒FIT案件の増加といった市場環境、住宅のエネルギーレジリエンス強化へのニーズにより蓄電池への需要があることから、蓄電池の販売を積極的に推進いたしました。」 — 卒FIT、脱炭素、住宅のエネルギーレジリエンス強化へのニーズを背景に、蓄電池販売を積極的に推進する方針を継続している。 (https://komori.app/company/3150/filing/2022-q2)
- FY2024-Q1 前進 「スマートハウスプロジェクト事業につきましては、脱炭素による再生可能エネルギーへの関心の高まりや、太陽光発電の10年間の固定価格買取制度の適用が終わる卒FIT案件の増加といった市場環境、住宅のエネルギーレジリエンス強化へのニーズにより蓄電池への需要があることから、蓄電池の販売を推進いたしました。その結果、売上高は1,292百万円（前年同期比16.0％増）、セグメント利益は271百万円（前年同期比42.5％増）となりました。」 — 卒FIT、脱炭素、住宅のエネルギーレジリエンスへの需要を背景に蓄電池販売を推進し、売上高・セグメント利益が前年同期比で増加した。 (https://komori.app/company/3150/filing/2023-q1)
- FY2024-Q2 前進 「スマートハウスプロジェクト事業につきましては、脱炭素による再生可能エネルギーへの関心の高まりや、太陽光発電の10年間の固定価格買取制度の適用が終わる卒FIT案件の増加といった市場環境、住宅のエネルギーレジリエンス強化へのニーズにより蓄電池への需要があることから、蓄電池の販売を積極的に推進いたしました。その結果、売上高は2,523百万円（前年同期比12.1％増）、セグメント利益は444百万円（前年同期比16.8％増）となりました。」 — 卒FIT、脱炭素、住宅のエネルギーレジリエンスへの需要を背景に蓄電池販売を推進し、売上高・セグメント利益が前年同期比で増加した。 (https://komori.app/company/3150/filing/2023-q2)
- FY2024-Q3 前進 「スマートハウスプロジェクト事業につきましては、脱炭素による再生可能エネルギーへの関心の高まりや、太陽光発電の10年間の固定価格買取制度の適用が終わる卒FIT案件の増加といった市場環境、住宅のエネルギーレジリエンス強化へのニーズにより蓄電池への需要があることから、蓄電池の販売を積極的に推進いたしました。その結果、売上高は3,736百万円（前年同期比11.5％増）、セグメント利益は626百万円（前年同期比13.8％増）となりました。」 — 卒FIT、脱炭素、住宅のエネルギーレジリエンス強化へのニーズを背景に蓄電池販売を推進し、売上高・セグメント利益が前年同期比で増加した。 (https://komori.app/company/3150/filing/2023-q3)
- 2026-05-15 後退 「なお当連結会計年度におきまして、一般消費者向けの住宅用太陽光発電システム・蓄電池の販売について大型商業施設での催事費用の上昇など収益性の低下が見込まれることから、エネルギーソリューション事業において一般消費者向け販売を縮小して法人向け販売を主軸にすることで収益性の高い事業体制を構築するための構造改革費用として、事業構造改善費用111百万円を特別損失に計上いたしました。」 — 一般消費者向けの住宅用太陽光発電システム・蓄電池販売を縮小し、法人向け販売を主軸とする方針が明記され、住宅向け販売の範囲が狭まった。 (https://komori.app/company/3150/disclosure/20260515536016)
- 2026-05-15 後退 「一般消費者向け販売の縮小により住宅用太陽光発電システム・蓄電池の売上高は791百万円減少（▲19.2％）」 — 住宅用太陽光発電システム・蓄電池について、一般消費者向け販売の縮小に伴う売上高減少が具体的に示された。 (https://komori.app/company/3150/disclosure/20260515536017)
- 2026-06-02 後退 「なお当連結会計年度におきまして、一般消費者向けの住宅用太陽光発電システム・蓄電池の販売について大型商業施設での催事費用の上昇など収益性の低下が見込まれることから、エネルギーソリューション事業において一般消費者向け販売を縮小して法人向け販売を主軸にすることで収益性の高い事業体制を構築するための構造改革費用として、事業構造改善費用111百万円を特別損失に計上いたしました。」 — 住宅用太陽光発電・蓄電池の一般消費者向け販売について、収益性低下を理由に販売範囲を縮小し、法人向け販売を主軸とする方向が示された。 (https://komori.app/company/3150/disclosure/20260601557088)
- FY2026 後退 「なお当連結会計年度におきまして、一般消費者向けの住宅用太陽光発電システム・蓄電池の販売について大型商業施設での催事費用の上昇など収益性の低下が見込まれることから、エネルギーソリューション事業において一般消費者向け販売を縮小して法人向け販売を主軸にすることで収益性の高い事業体制を構築するための構造改革費用として、事業構造改善費用111百万円を特別損失に計上いたしました。」 — 住宅用太陽光発電システム・蓄電池の一般消費者向け販売を縮小し、法人向け販売を主軸にする方針へ変化している。 (https://komori.app/company/3150/filing/2025-fy)
- 2026-08-05 削除 「なお、一般消費者向け販売からの撤退により売上高は減少いたしましたが、法人向け事業を主軸にしたことにより営業利益率が上昇し、セグメント利益は増加いたしました。」 — 一般消費者向け販売について、従来の縮小方針から撤退と記載され、法人向け事業を主軸とする構造へ移行している。 (https://komori.app/company/3150/disclosure/20260804509096)
