# グリムス（3150） 2026年３月期　決算短信［日本基準］（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/3150/disclosure/20260515536016
種別: 業績予想の修正
開示日: 2026-05-15
Komoriの読み（0-100）: 76
企業ページ: https://komori.app/company/3150

## 何が変わったか

2026年３月期の連結実績を公表し、2027年３月期の第２四半期累計・通期の連結業績予想と配当予想を示した。既公表予想との差し替えではなく、実績と次期見通しを同時に開示している。

## 会社が挙げた理由

2027年３月期は、好調な受注を背景に事業用太陽光発電システム・蓄電池の販売を拡大し、小売電気のリスクヘッジと契約数拡大、系統用蓄電所の稼働を進めると説明している。2026年３月期には、一般消費者向け販売を縮小して法人向けを主軸にする構造改革費用111百万円を特別損失に計上した。

## 開示の要点

- 売上高: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":{"第２四半期累計":18916,"通期":37174},"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- 営業利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":{"第２四半期累計":3893,"通期":7900},"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- 経常利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":{"第２四半期累計":3914,"通期":7928},"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":{"第２四半期累計":2644,"通期":5376},"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- １株当たり当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":{"第２四半期累計":114.35,"通期":232.48},"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"円 銭"}
- 対象決算期: 2027年３月期
- 対象期間: 第２四半期（累計）・通期
- 前回予想の公表日: not_disclosed
- 前期実績: 2026年３月期：売上高33,936百万円、営業利益7,152百万円、経常利益7,289百万円、親会社株主に帰属する当期純利益4,896百万円、１株当たり当期純利益211.96円
- 修正の理由: 前回予想との差し替え理由は記載なし。今後の見通しとして、好調な受注を背景とした事業用太陽光発電システム・蓄電池の販売拡大、小売電気事業の契約数拡大、系統用蓄電所の稼働などを挙げている。
- 特別損失の内容と金額: 事業構造改善費用111,341千円（約111百万円）、固定資産除却損3,452千円、固定資産売却損1,342千円、特別損失合計116,136千円。事業構造改善費用には減損損失3,900千円を含む。
- 配当予想の修正: 2027年３月期は中間28.00円、期末65.00円、年間93.00円を予想。前回予想からの修正か、「修正なし」かは記載なし。
- 連結・個別の別: 連結／個別（単体）

## 評価の根拠

- 対象となっている期間はどれか。: 中間と通期（原文: 「「第２四半期（累計）」「通期」」）
- どの科目が動いているか。: 売上と利益（原文: 「「売上高 18,916」「営業利益 3,893」「経常利益 3,914」「親会社株主に帰属する当期純利益 2,644」および通期の各数値」）
- 修正の方向と幅はどれにあたるか。: 小幅な上振れ（原文: 「通期の売上高「当期比9.5％増」、営業利益「10.5％増」、経常利益「8.8％増」、親会社株主に帰属する当期純利益「9.8％増」」）
- 売上高の増減率と利益の増減率を比べると、どの関係になっているか。: 売上と利益が同程度（原文: 「「売上高は37,174百万円（当期比9.5％増）」「営業利益は7,900百万円（当期比10.5％増）」「経常利益は7,928百万円（当期比8.8％増）」「親会社株主に帰属する当期純利益は5,376百万円（当期比9.8％増）」」）
- 連結・個別のどちらの数値を対象にしているか。: 連結と個別（原文: 「表題の「決算短信〔日本基準〕（連結）」および「（参考）個別業績の概要」」）
- 利益（営業利益・経常利益・当期純利益のうち最も大きく動いたもの）の増減率はどの帯に入るか。: 増減率10〜30%（原文: 「営業利益「7,900百万円（当期比10.5％増）」」）
- 売上高の増減率はどの帯に入るか。: 増減率3〜10%（原文: 「売上高「37,174百万円（当期比9.5％増）」」）
- 修正後の利益水準は、参考として併記されている前期実績と比べてどうなるか。: 前期実績を上回る（原文: 「2027年３月期の営業利益予想「7,900百万円」、2026年３月期実績「7,152百万円」」）
- 減損損失・特別損失・引当金の計上が、この書類で併せて示されているか。: あり（原文: 「「事業構造改善費用111,341千円」および「減損損失3,900千円」」）
- 会社が挙げている主たる理由はどれか。: 需要の変動（原文: 「「引き続き好調な受注を背景に、今期もさらに事業用太陽光発電システムや蓄電池の販売を拡大」」）
- 理由の説明に、特定の事業・製品・地域・取引先を名指しした記述があるか。: あり（原文: 「「エネルギーソリューション事業」「事業用太陽光発電システムや蓄電池」「伊賀バッテリーパーク」「豊橋バッテリーパークⅡ」」）
- 理由として挙げられている要因はいくつか。: 要因3つ以上（原文: 「「好調な受注」「販売を拡大」「契約数の拡大」「６基の系統用蓄電所が稼働」」）
- 変化の原因は、会社の外にあるものか、会社自身の判断によるものか。: 内外の混在（原文: 「「好調な受注を背景に」「エネルギー価格の動向に対する不確実性」および「販売を拡大」「リスクヘッジの徹底」「６基の系統用蓄電所が稼働」」）
- 理由の説明に検証できる数値と時期がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「６基の系統用蓄電所が稼働」「伊賀バッテリーパークが４月に」「2026年３月期より」」）
- 会社はこの変化を続くものとして書いているか、当期限りのものとして書いているか。: 継続と一過性の混在（原文: 「「引き続き」「今期も」「今後は契約口数の増加を目指し」および「事業構造改善費用111百万円を特別損失に計上」」）
- 修正は、本業の中で生じた変化か、営業外・特別損益・税金など本業の外の項目によるものか。: 一部が本業の外（原文: 「「販売を拡大いたしました」および「事業構造改善費用111,341千円」」）
- 合併・子会社化・連結範囲の変更は、修正にどこまで効いているか。: 連結範囲の変更なし（原文: 「「期中における連結範囲の重要な変更：無」」）
- 上振れ分の使い道について、どこまで踏み込んで書かれているか。: 投資増に言及（原文: 「「人的リソースの拡大を図るほか、他社との提携も積極的に推進」「順次系統用蓄電所の稼働を開始」」）
- 工場再編・撤退・拠点整理など、構造的な対応はどの段階まで書かれているか。: 構造対応を決定（原文: 「「一般消費者向け販売を縮小して法人向け販売を主軸にすることで収益性の高い事業体制を構築」」）
- 対象期間のどの時点での開示か。: 期初に近い（原文: 「開示日「2026年５月15日」および予想期間「2026年４月１日～2027年３月31日」」）
- 修正後の見通しをどれだけ断定的に書いているか。: 条件付き（原文: 「「親会社株主に帰属する当期純利益は5,376百万円を見込んでおります」および「実際の業績等は様々な要因により大きく異なる可能性があります」」）