# ＢＲＵＮＯ（3140） 2025年６月期 第２四半期（中間期）決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/3140/disclosure/20250214576373
種別: 決算
開示日: 2025-02-14
Komoriの読み（0-100）: 58
企業ページ: https://komori.app/company/3140

## 何が変わったか

中間期の売上高は前年同期の6,349百万円から7,599百万円に増加し、営業利益も34百万円から220百万円に増加しました。経常損益と最終損益は、前年同期の赤字から黒字に転じています。

## 会社が挙げた理由

コンパクトホットプレートの量販店向け出荷台数が前年同期を大きく上回り、キッチン家電の売上が回復しました。BRUNOブランドではキッチン家電・インテリア家電・アウトドア関連商品の売上やカタログギフトが好調で、MILESTOブランドではインバウンドや旅行需要を取り込み、店舗・EC・国内卸の全販路でトラベル商品の売上が好調でした。

## 開示の要点

- 決算期区分: 中間期（第2四半期）
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2024年7月1日〜2024年12月31日
- 売上高: {"value":7599,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- 営業利益: {"value":220,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- 経常利益: {"value":79,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":23,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- １株当たり当期純利益: not_disclosed
- 売上高営業利益率: not_disclosed
- 自己資本比率: {"当期末":"not_disclosed","前期末":"not_disclosed"}
- 総資産: {"value":10680,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":5055,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- 現金及び現金同等物期末残高: not_disclosed
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":"not_disclosed","yoy_pct":"not_disclosed"},"営業利益":{"value":"not_disclosed","yoy_pct":"not_disclosed"},"経常利益":{"value":"not_disclosed","yoy_pct":"not_disclosed"},"純利益":{"value":"not_disclosed","yoy_pct":"not_disclosed"},"備考":"2024年8月14日に公表した通期業績予想から変更なし"}
- 業績予想の修正: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"not_disclosed","change":"変更なし","change_rate":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- 年間配当予想: not_disclosed
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- 減損損失: not_disclosed
- 特別損益の内訳: {"特別利益":"not_disclosed","特別損失":[{"項目":"固定資産除却損","金額":0,"単位":"百万円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項はありません。
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"有","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: not_disclosed
- 重要な後発事象: not_disclosed
- 決算補足説明資料の有無: not_disclosed
- 決算説明会の有無: not_disclosed
- 期末発行済株式数: not_disclosed
- 期末自己株式数: not_disclosed
- 業績の増減要因: コンパクトホットプレートの量販店向け出荷台数が前年同期を大きく上回り、キッチン家電の売上が回復。BRUNOブランドではキッチン家電、インテリア家電、アウトドア関連商品、カタログギフトが好調。MILESTOブランドではインバウンドや旅行需要を取り込み、店舗・EC・国内卸の全販路でトラベル商品の売上が好調。

## 評価の根拠

- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく上振れ（原文: 「売上高は7,599百万円（前年同期は6,349百万円）、営業利益220百万円（前年同期は34百万円）、経常利益79百万円（前年同期は93百万円の損失）、親会社株主に帰属する中間純利益23百万円（前年同期は135百万円の損失）となりました。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「売上高は7,599百万円（前年同期は6,349百万円）、営業利益220百万円（前年同期は34百万円）」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益220百万円、経常利益79百万円、親会社株主に帰属する中間純利益23百万円」）
- 表紙の「直近に公表されている業績予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「通期の業績予想に変更はありません。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 軽微な特別損益（原文: 「特別損失 固定資産除却損 0、特別損失合計 0」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 強弱が混在（原文: 「製造卸売事業の営業利益は236百万円（前年同期は220百万円）、小売事業は637百万円（前年同期は406百万円）、デザイン事業は15百万円（前年同期は23百万円）」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 大きく上昇（原文: 「売上高は7,599百万円、営業利益は220百万円。前年同期は売上高6,349百万円、営業利益34百万円。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 悪化（原文: 「前連結会計年度末の総資産は10,336百万円、純資産は5,088百万円。当中間連結会計期間末の総資産は10,680百万円、純資産は5,055百万円です。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「コンパクトホットプレートの量販店向け出荷台数が前年同期を大きく上回り、店舗、ＥＣ、国内卸、全ての販路でインバウンドや旅行需要を取り込みました。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 一部に金額あり（原文: 「『BRUNO』ブランドの売上高は前年同期比127％、『MILESTO』の売上高は前年同期比144％。一方、コンパクトホットプレートの出荷台数については『前年同期を大きく上回り』と記載されています。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 自社の施策が中心（原文: 「新たに美容ブランド『BRUNO BEAUTY』を立ち上げ、販売を開始しました。また、ECモールサイト販売、直営店、インバウンドや旅行需要の取り込みにより売上が好調に推移しました。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 断定的（原文: 「当社グループの売上高は7,599百万円、営業利益220百万円となりました。通期の業績予想に変更はありません。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「当中間連結会計期間（自 2024年7月1日 至 2024年12月31日）における売上高7,599百万円、営業利益220百万円などの記載があります。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「ウクライナ情勢に伴う原材料費や燃料価格の上昇、さらに円安による輸入インフレの影響で、物価高騰が継続しており、今後も注視が必要な状況です。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「前中間連結会計期間（自 2023年7月1日 至 2023年12月31日）と当中間連結会計期間（自 2024年7月1日 至 2024年12月31日）の数値が並記されています。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「（継続企業の前提に関する注記）該当事項はありません。」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 基準改正に伴う変更（原文: 「『法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準』等を当中間連結会計期間の期首から適用しております。」）