# ＢＲＵＮＯ（3140） 2022年６月期　決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/3140/disclosure/20220809515195
種別: 決算
開示日: 2022-08-09
Komoriの読み（0-100）: 60
企業ページ: https://komori.app/company/3140

## 何が変わったか

売上高は過去最高となり、前年同期比3.1％増加しました。一方、円安や原油・原材料価格の高騰で営業利益と経常利益は減少しましたが、親会社株主に帰属する当期純利益は小幅に増加しました。

## 会社が挙げた理由

売上高は、「ＢＲＵＮＯ」のコンパクトホットプレートやスチーム＆ベイクトースター、台湾など海外での販売、旅行需要の回復や出張機会の増加による「ＭＩＬＥＳＴＯ」商品の販売増加が寄与しました。営業利益は記録的な円安や原油・原材料高による原価率上昇で減少し、経常利益は株主優待関連費用や直営店舗の休業関連費用が発生したため減少しました。親会社株主に帰属する当期純利益については、一部店舗の減損損失を計上しました。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2021年7月1日〜2022年6月30日
- 売上高: {"value":17302,"unit":"百万円","yoy_pct":3.1}
- 営業利益: {"value":1092,"unit":"百万円","yoy_pct":-10.3}
- 経常利益: {"value":924,"unit":"百万円","yoy_pct":-11.6}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":489,"unit":"百万円","yoy_pct":1.5}
- １株当たり当期純利益: 34円12銭
- 売上高営業利益率: not_disclosed
- 自己資本比率: {"当期末":58.3,"前期末":55.4}
- 総資産: {"value":8889,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":5184,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-59,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-103,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-278,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":2186,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":180,"unit":"億円","yoy_pct":4},"営業利益":{"value":14,"unit":"億円","yoy_pct":28.2},"経常利益":{"value":12,"unit":"億円","yoy_pct":29.9},"純利益":{"value":6,"unit":"億円","yoy_pct":22.7}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: not_disclosed
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: [object Object]、[object Object]
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":122,"unit":"百万円"}
- 減損損失: {"value":66,"unit":"百万円","対象資産":"一部店舗"}
- 特別損益の内訳: {"特別利益":"not_disclosed","特別損失":[{"項目":"減損損失","value":66,"unit":"百万円"},{"項目":"その他","value":0,"unit":"百万円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"有","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: not_disclosed
- 重要な後発事象: 該当事項はありません
- 決算補足説明資料の有無: not_disclosed
- 決算説明会の有無: not_disclosed
- 期末発行済株式数: not_disclosed
- 期末自己株式数: not_disclosed
- 業績の増減要因: 「ＢＲＵＮＯ」の主力商品や広告宣伝効果、台湾など海外販売の増加、旅行需要の回復や出張機会の増加により売上高が増加した一方、記録的な円安や原油・原材料高に起因する原価率上昇により営業利益が減少した。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題：2022年６月期 決算短信。本文も「当連結会計年度」の通期実績を記載している。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 強弱が混在（原文: 「売上高17,302百万円（前連結会計年度16,787百万円）、営業利益1,092百万円（1,217百万円）、経常利益924百万円（1,045百万円）、親会社株主に帰属する当期純利益489百万円（482百万円）。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収減益（原文: 「売上高は16,787百万円から17,302百万円、営業利益は1,217百万円から1,092百万円。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益1,092百万円、経常利益924百万円、親会社株主に帰属する当期純利益489百万円。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 大幅な増加を見込む（原文: 「「売上高180億円、営業利益14億円、経常利益12億円、親会社株主に帰属する当期純利益６億円を見込んでおります。」直近実績の営業利益は1,092百万円。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 大きな特別損失（原文: 「連結損益計算書：「特別損失　減損損失　66」「特別損失合計　67」。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: あり（原文: 「「親会社株主に帰属する当期純利益につきましては、新型コロナウイルス感染症拡大の影響で一部店舗の減損損失を計上したことから、489百万円」。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 強弱が混在（原文: 「セグメント利益は製造卸売事業1,286百万円（前年1,763百万円）、小売事業1,210百万円（752百万円）、デザイン事業129百万円（41百万円）。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 改善（原文: 「「自己資本比率（％）　2021年６月期55.4　2022年６月期58.3」。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: マイナス（原文: 「「営業活動の結果減少した資金は59百万円」「営業活動によるキャッシュ・フロー　△59」。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 価格・コスト（原文: 「「記録的な円安や原油・原材料高に起因する原価率上昇の影響により、1,092百万円」。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 一部に金額あり（原文: 「「コンパクトホットプレート」が「累計販売台数294万台を突破」、「当期６店舗を閉店」。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「外部環境：「急激な円安や、原油・原材料価格の高騰」「旅行需要の回復」。自社施策：「ＴＶＣＭやＷＥＢ広告」「新商品開発に注力」。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「当社グループの当連結会計年度における業績は」と実績を断定し、「営業利益14億円…を見込んでおります」「必要に応じて業績の修正を行う可能性があります」と記載。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「当連結会計年度（自2021年７月１日　至2022年６月30日）」および売上高17,302百万円、営業利益1,092百万円等の記載。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「為替の変動、ロシア・ウクライナの戦争の影響による物価高など、多くの不確実性が伴う」。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: あり（原文: 「「収益認識会計基準等を当連結会計年度の期首から適用」「前連結会計年度について新たな表示方法により組替えを行っておりません」。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「(継続企業の前提に関する注記)　該当事項はありません。」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 基準改正に伴う変更（原文: 「「収益認識に関する会計基準」「時価の算定に関する会計基準」等を当連結会計年度の期首から適用。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「「(重要な後発事象)　該当事項はありません。」」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: あり（原文: 「「累計販売台数294万台を突破」「当期６店舗を閉店」。」）