# ファンデリー（3137） 2024年３月期　決算短信〔日本基準〕（非連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/3137/disclosure/20240430579401
種別: 決算
開示日: 2024-04-30
Komoriの読み（0-100）: 54
企業ページ: https://komori.app/company/3137

## 何が変わったか

2024年3月期は売上高が前年同期比5.8％減となった一方、営業利益・経常利益・当期純利益は前年の赤字から黒字に転換しました。2025年3月期は売上高と営業利益の増加を見込む一方、経常利益と当期純利益は減少予想で、配当は無配を予定しています。

## 会社が挙げた理由

MFD事業では紹介ネットワークからの新規顧客減少により売上高が減少し、採用に伴う人件費や資源価格上昇によるカタログ制作費も増加しました。一方、CID事業は各種プロモーションやセグメント間取引で販売数が増加し、マーケティング事業は複数案件の獲得で増収増益となりました。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 非連結（個別）
- 対象期間: 2023年4月1日〜2024年3月31日
- 売上高: {"value":2646,"unit":"百万円","yoy_pct":-5.8}
- 営業利益: {"value":58,"unit":"百万円","yoy_pct":"－"}
- 経常利益: {"value":55,"unit":"百万円","yoy_pct":"－"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":66,"unit":"百万円","yoy_pct":"－"}
- １株当たり当期純利益: 10.49円
- 売上高営業利益率: 2.2％
- 自己資本比率: {"当期末":"8.8％","前期末":"6.8％"}
- 総資産: {"value":4629,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":405,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":71,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":3,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-268,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":781,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":3072,"unit":"百万円","yoy_pct":16.1},"営業利益":{"value":62,"unit":"百万円","yoy_pct":6.9},"経常利益":{"value":20,"unit":"百万円","yoy_pct":-63.1},"純利益":{"value":19,"unit":"百万円","yoy_pct":-71.2}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":0,"revised_forecast":0,"change":0,"change_rate":"－","unit":"円"}
- 配当性向: －
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: {"本邦以外の外部顧客への売上高":"なし"}
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":241.219,"unit":"百万円"}
- 減損損失: 該当事項はありません（報告セグメントごとの固定資産の減損損失）
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[{"項目":"新株予約権戻入益","value":12.105,"unit":"百万円"}],"特別損失":[{"項目":"固定資産売却損","value":0.118,"unit":"百万円"},{"項目":"固定資産除却損","value":0.023,"unit":"百万円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 継続企業の前提に関する重要事象等の記載あり。長期借入金の財務制限条項の一部に抵触しているが、金融機関との協議・同意取得の見通しと資金繰り計画を踏まえ、重要な不確実性は認められないと判断。財務諸表の継続企業の前提に関する注記は該当事項なし。
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: not_disclosed
- 重要な後発事象: 該当事項はありません。
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 有（機関投資家・アナリスト向け）
- 期末発行済株式数: 6470100
- 期末自己株式数: 132600
- 業績の増減要因: MFD事業は紹介ネットワークからの新規顧客減少で減収となり、採用に伴う人件費増加や資源価格上昇に伴うカタログ制作費増加で減益。CID事業は各種プロモーションやセグメント間取引で販売数が増加し赤字幅が縮小。マーケティング事業は複数案件の獲得により増収増益。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題および業績欄に「2024年３月期　決算短信」と記載されています。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 強弱が混在（原文: 「売上高は「前年同期比5.8％減」、営業利益は「前年同期は営業損失285,016千円」、当期純利益は「前年同期は当期純損失284,288千円」と記載されています。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 減収増益（原文: 「売上高は「2,646,721千円（前年同期比5.8％減）」、営業利益は「58,710千円（前年同期は営業損失285,016千円）」です。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益58,710千円、経常利益55,900千円、当期純利益66,334千円と記載されています。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 増加を見込む（原文: 「次期営業利益は「62,747千円（前年同期比6.9％増）」、当期実績は58,710千円です。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 据え置き（原文: 「2024年3月期の年間配当は「0.00」、2025年3月期予想も「0.00」と記載されています。」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: なし（原文: 「「安定した配当を継続して実施していくことを基本方針」と記載されています。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 軽微な特別損益（原文: 「特別利益は「新株予約権戻入益12,105千円」、特別損失は「固定資産売却損118千円」「固定資産除却損23千円」です。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: なし（原文: 「「報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報　該当事項はありません。」」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 強弱が混在（原文: 「MFD事業は「セグメント利益324,659千円（同32.4％減）」、CID事業は「前年同期は営業損失758,057千円」、マーケティング事業は「セグメント利益342,299千円（同17.9％増）」です。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 大きく上昇（原文: 「売上高営業利益率は2024年3月期「2.2％」、2023年3月期「△10.1％」です。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 改善（原文: 「自己資本比率は「2024年３月期8.8％」「2023年３月期6.8％」です。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より悪化（原文: 「営業活動によるキャッシュ・フローは2024年3月期「71,343千円」、2023年3月期「189,153千円」です。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「紹介ネットワークからの新規顧客が減少」「前期の販売数を上回った」「複数の案件を獲得しました」と記載されています。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「MFD事業について「新規顧客が減少」「人件費の増加」「カタログ制作費用の増加」と記載されていますが、各要因の金額は示されていません。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 自社の施策が中心（原文: 「「利用者拡大」「各種プロモーション」「新規顧客の獲得」「複数案件の獲得に努めました」と記載されています。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「当期純利益は66,334千円となりました」とする一方、「当期純利益は19,106千円を見込んでおります」「業績は大きく変動する可能性があります」と記載されています。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2023年４月１日～2024年３月31日」と対象期間が示され、売上高2,646,721千円、営業利益58,710千円等が記載されています。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「人手不足の深刻化による人件費や物流費の上昇」「エネルギー価格の上昇」「食事宅配市場への新規参入企業の増加」と記載されています。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「売上高について「前年同期比5.8％減」、MFD事業について「前年同期比8.5％減」と記載されています。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 重要事象等の記載あり（原文: 「「継続企業の前提に重要な疑義を生じさせるような状況が存在しております」一方、「継続企業の前提に関する重要な不確実性は認められないと判断しております」と記載されています。」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：無」「①以外の会計方針の変更：無」「会計上の見積りの変更：無」「修正再表示：無」です。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「「（重要な後発事象）該当事項はありません。」」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：有（機関投資家・アナリスト向け）」です。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: あり（原文: 「「ミールタイムの累計会員数は2024年３月末で299千名」「旬をすぐにの累計会員数は2024年３月末で44千名」「従業員54名」と記載されています。」）
- 中期経営計画の目標に対する進捗や位置づけに触れているか。: あり（原文: 「「当初計画と実績の乖離が大きくなっているため」「新たな中期経営計画を策定するための検討を進めております」と記載されています。」）