# 新規事業の立ち上げによる収益基盤の拡大｜マーチャント・バンカーズ（3121）の変遷

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## 経過

- FY2016 初出 「新規事業の立ち上げによる収益基盤の拡大」 — 収益基盤を広げる手段として新規事業の立ち上げを掲げている。 (https://komori.app/company/3121/filing/2015-fy)
- FY2017 前進 「さらに、当期におきましては、仮想通貨や介護ロボットといった、将来性の見込まれる事業分野への企業投資も積極的に実施いたしました。」 — 新規事業による収益基盤拡大に関連して、仮想通貨・介護ロボット分野への企業投資を実施した。 (https://komori.app/company/3121/filing/2016-fy)
- FY2018 前進 「当社は、平成30年３月29日開催の取締役会において、以下のとおり、株式会社ケンテンの全株式を取得し子会社化することについて決議し、同日付で譲渡契約を締結し平成30年４月1日付で全株式を取得いたしました。」 — 新規事業の立ち上げ・収益基盤拡大に関して、服飾雑貨店運営会社ケンテンの全株式取得・子会社化を実行した。 (https://komori.app/company/3121/filing/2017-fy)
- FY2019-Q1 前進 「当第１四半期は、「加古川プラザホテル」をはじめ各拠点で堅調な運営を行うとともに、４月１日付での連結子会社化により、株式会社ケンテンで運営する服飾雑貨店７店舗が加わった結果、売上高は298百万円となりました。」 — ケンテンの連結子会社化後、同社が運営する服飾雑貨店7店舗をオペレーション事業に組み入れた。 (https://komori.app/company/3121/filing/2018-q1)
- FY2019-Q2 再掲 「当第２四半期は、株式会社ケンテンで運営する服飾雑貨店７店舗で堅調な運営を推移するとともに、愛媛大学医学部付属病院での給食事業が伸長した結果、売上高は553百万円となったものの、前年同期の売上高721百万円に対しましては、昨年６月に営業終了した「ホテルＪＡＬシティ松山」、「加古川プラザホテル」の大規模改修工事に伴う期間休業の影響により、23.2％減少いたしました。」 — ケンテンの服飾雑貨店7店舗と給食事業を含む新たな運営領域を継続しているが、当四半期に新たな子会社取得などの追加マイルストーンはない。 (https://komori.app/company/3121/filing/2018-q2)
- FY2019-Q3 再定義 「このような事業環境のもと、当社グループは、引き続き、国内外の将来性のある企業や事業、特に、再生医療・ブロックチェーン・ＡＩの３分野を重点的に投資を努めることで収益の強化を図ってまいります。」 — 新規・将来性のある事業への投資方針について、再生医療・ブロックチェーン・AIの3分野を重点分野として示している。 (https://komori.app/company/3121/filing/2018-q3)
- FY2019 前進 「なお、2018年４月24日に設立したMBKブロックチェーン株式会社を連結子会社化しております。」 — 新規事業の具体化として、ブロックチェーンに係るコンサルティング会社を設立し、連結子会社化した。また、再生医療・ブロックチェーン・AIを重点投資分野として示している。 (https://komori.app/company/3121/filing/2018-fy)
- FY2020 再掲 「当社グループは、当事業部門におきまして、大都市圏のマンションを中心とした賃貸用不動産から得られる安定的収益を基盤に、国内外の将来性のある企業や事業、特に、ブロックチェーンや医療・介護、ＡＩといった、これからの社会の変革（パラダイムシフト）の原動力となりうる分野への投資事業を積極的に営んでおります。」 — ブロックチェーン、医療・介護、AI等の将来性分野への投資方針を引き続き掲げている。 (https://komori.app/company/3121/filing/2019-fy)
- FY2021-Q2 再掲 「このような経済状況のもと、当第２四半期の当社グループは、業務提携による新たな収益源の確保、新規賃貸用不動産の取得及び国内及び海外企業への投資の検討、オペレーション事業における各拠点の採算維持・向上のための施策など、安定的な収益力を強化するための取り組みを積極的に進めてまいりました。」 — 新たな収益源の確保、新規不動産取得・国内外企業投資の検討を含む収益基盤拡大方針を継続している。業務提携は施策として示されているが、提携完了等の具体的なマイルストーンは記載されていない。 (https://komori.app/company/3121/filing/2020-q2)
- FY2021-Q3 前進 「当社は、2020年10月26日の取締役会において、株式会社バルティック・フィンテック・ホールディングスの出資を2020年10月31日付けで追加することを決議しました。この結果、同社に対する当社の出資比率は50.0％となり、同社は当社の連結子会社となりました。」 — 新たな収益基盤・海外事業の具体化として、エストニア共和国での事業展開を統括する会社への追加出資を実施し、出資比率50.0％の連結子会社化に至った。 (https://komori.app/company/3121/filing/2020-q3)
- FY2022-Q1 前進 「国内及び海外への企業投資を積極的に行い、オペレーション事業における各拠点の採算向上など、安定的な収益力を強化するための取り組みを進めてまいりました。」 — 新たな収益源の拡大に向け、国内外企業への投資を積極化し、その投資収益が当四半期の業績に大きく寄与した。 (https://komori.app/company/3121/filing/2021-q1)
- FY2022-Q2 前進 「当第２四半期は、新型コロナウイルス感染症の影響を受けることなく、従来より安定的に収益を上げている賃貸不動産収益に加え、国内及び海外企業からの投資収益、更には、収益用不動産を一部売却した結果、前年同期に対し、売上高1,661百万円(前年同期比341.7%増）、セグメント利益476百万円(前年同期比282.0％増)と大きな増収増益となりました。」 — 国内外企業への投資収益が賃貸不動産収益及び不動産売却収益とともに寄与し、収益基盤の拡大が具体的な業績として現れた。 (https://komori.app/company/3121/filing/2021-q2)
- FY2022-Q3 前進 「また、マーチャント・バンキング事業として、前連結会計年度まで非連結子会社でありましたEstonian Japan Treding Company AS、O'Pen Eesti OÜ、2021年8月26日付で設立した株式会社エストニアン・ジャパン・トレーディング・カンパニー日本は重要性が増したため、当第３四半期連結会計期間より当社の連結子会社といたしました。」 — エストニア関連2社と2021年8月設立の日本法人について、重要性の増加を理由に連結子会社化した。新たな事業基盤の連結範囲への取り込みが進んでいる。 (https://komori.app/company/3121/filing/2021-q3)
- FY2023-Q1 前進 「2022年８月１日付で、その他の関係会社であるアートポートインベスト株式会社の100％子会社の株式会社娯楽TVとの間で、娯楽TVメディア・コンテンツ株式会社発行済株式の全てを譲り受け、完全子会社化いたしました。」 — 新規事業・収益基盤の拡大に関して、コンテンツ制作・販売・管理会社を完全子会社化した。メタバース上のNFTプラットフォームとの連携を含むアミューズメント事業への展開を示している。 (https://komori.app/company/3121/filing/2022-q1)
- FY2023-Q2 前進 「また、マーチャント・バンキング事業として、娯楽TVメディア・コンテンツ株式会社の発行済株式を2022年８月１日付けで全て取得したため、当第２四半期連結会計期間より当社の連結子会社といたしました。」 — コンテンツ会社の完全取得後、当第2四半期連結会計期間から連結子会社として事業基盤に取り込んだ。 (https://komori.app/company/3121/filing/2022-q2)
- FY2023 前進 「当社は、当連結会計年度において娯楽TVメディア・コンテンツ株式会社の株式取得を行ったことにより、新たに連結の範囲に含めております。」 — コンテンツ制作・販売会社の取得を年度決算で連結範囲に取り込み、新規事業基盤を具体化した。 (https://komori.app/company/3121/filing/2022-fy)
- FY2024 再定義 「また前期までホテルのオペレーション事業を行っていた株式会社ホテルシステム二十一（連結子会社）をMBKプロパティ株式会社に商号変更し、不動産管理運営事業を始めることから、マーチャント・バンキング事業となり、これに伴い、オペレーション事業から完全撤退いたしました。」 — 新規事業・収益基盤の拡大の軸が、ホテル・店舗運営から不動産管理運営を含むマーチャント・バンキング事業へ組み替えられている。 (https://komori.app/company/3121/filing/2023-fy-2)
- FY2025 前進 「当社グループは、昨今の不動産価格や金利の上昇傾向を踏まえ、賃貸用不動産６物件の売却により、売上・利益並びにキャッシュ・フローの確保・有利子負債の圧縮に努め、賃貸用不動産取得については１物件にとどめ、また投資資金確保のためのエクイティファイナンスも実施し、株式・不動産や売掛金を担保とした貸金業や再生可能エネルギー分野へのプロジェクト投資など、ネット利回り５％をターゲットに取り組んでいる不動産投資事業より高い収益性の期待できる投資分野や投資案件の開発・強化に取り組みました。」 — 新規収益基盤の軸として、担保付貸金業、再生可能エネルギー分野へのプロジェクト投資など、従来の不動産投資以外の高収益分野を具体化した。 (https://komori.app/company/3121/filing/2024-fy)
- 2026-06-01 再定義 「当社は、これまでは、安定した家賃収入の見込める不動産収益物件を中心とした投資事業を行ってまいりましたが、現在、不動産収益物件売却やエクイティファイナンスによるキャッシュフローの確保、また、Ｍ＆Ａにおける買収資金として活用するための自己株式の取得も行い、Ｍ＆Ａやエクイティ投資を中心とした、収益性や将来性・成長性の見込める案件への投資の強化に取り組んでおります。」 — 安定した家賃収入を見込む不動産収益物件中心の投資から、Ｍ＆Ａ・エクイティ投資を中心とする案件への投資強化へ、投資の軸を明示的に組み替えている。 (https://komori.app/company/3121/disclosure/20260601557025)
- 2026-06-01 初出 「当社といたしましても、今回の資本参加を機会に、TIGEREYE 社を今後のＡＩ分野における、成長戦略のパートナーにしていきたいと考えております」 — ＡＩ企業TIGEREYE社について、2026年7月予定の株式21.0％取得と持分法適用関連会社化、今後の成長戦略のパートナー化というＡＩ固有の施策が初めて示された。 (https://komori.app/company/3121/disclosure/20260601557025)
- FY2027-H1 前進 「当社は、2026年６月１日開催の取締役会で、株式会社TIGEREYE（以下、「TIGEREYE社」といいます。）株式について、TIGEREYE社株主８名と譲渡予約契約を締結することにより、2026年７月の予定で、21.0％を取得し、持分法適用関連会社とすることを決議いたしました。」 — 新規事業・将来性分野への投資について、AI技術企業TIGEREYE社の株式21.0％を取得し、持分法適用関連会社とする具体的な計画を決議した。 (https://komori.app/company/3121/filing/2025-h1)
- 2026-06-12 前進 「当社といたしましても、今回の資本参加を機会に、TIGEREYE社を今後のＡＩ分野における、成長戦略のパートナーにしていきたいと考えております」 — 6月1日に示されたTIGEREYE社への資本参加について、2026年7月予定の21.0％取得・持分法適用関連会社化の契約内容と、AI分野における成長戦略パートナー化の方針を決算短信で具体的に記載した。 (https://komori.app/company/3121/disclosure/20260611568780)
- 2026-06-12 再掲 「当期第２四半期におきましては、株式会社 TIGEREYE の持分法適用関連会社化など、当社連結業績への貢献を目的とした投資もおこなってまいりました。」 — TIGEREYEの持分法適用関連会社化などを、連結業績への貢献を目的とする投資として再掲した。 (https://komori.app/company/3121/disclosure/20260612569740)
- 2026-06-15 引き上げ 「当社は、これから全社一丸となって、金融/不動産ビジネスのブラッシュアップならびに当該事業におけるＡＩの活用を踏まえた事業活動を進めることにより、さらなる高成長企業への変革を全身全霊で取り組む所存です。」 — 既存のAI企業への資本参加に加え、AI関連企業への出資・買収、既存事業へのAI組込み、将来的なAI技術の完全内製化までを中期ビジョンの重点領域として掲げ、AI投資の位置付けを高めた。 (https://komori.app/company/3121/disclosure/20260615571014)
- 2026-06-15 引き上げ 「今後はさらなるAI関連ビジネスを重点投資対象とし、当社の既存ビジネスにも組み込むことで、ビジネスの飛躍的な効率化を図ってまいります。」 — TIGEREYE社への資本参加を第一弾として、複数のAI関連企業への出資・買収、PoC、業務自動化、将来的なプロダクト・データ活用までを含む重点投資領域として明確化した。 (https://komori.app/company/3121/disclosure/20260615571014)
- 2026-06-19 前進 「長期化する円安やインフレに対する資産保全策も兼ね、ビットコインを活用した不動産決済サービスを含め、暗号資産を活用した投資事業の強化に取り組む目的で、ビットコイン 299 百万円の購入に充当し」 — 暗号資産を活用した投資事業への資金充当を改めて公表した。 (https://komori.app/company/3121/disclosure/20260619574573)
- 2026-06-23 前進 「今般、当社は、2026 年６月 23 日開催の取締役会で、TIGEREYE 社を当社の持分法適用関連会社とするスキームに関して、当社が譲渡株主から取得する TIGEREYE 社株式 945 株について譲渡株主に対して現金を支払うのではなく譲渡株主より現物出資を受けて当該株式取得の対価の支払いのために当社が第三者割当による自己株式の処分（以下「本自己株式処分」という。）を実施することへ変更する旨を決議いたしました。」 — TIGEREYE社の議決権21.0％取得・持分法適用関連会社化について、現金取得から自己株式の現物出資による第三者割当へスキームが具体的に変更された。 (https://komori.app/company/3121/disclosure/20260623577233)
- 2026-06-29 その他 「処分予定先８名のうち１名が当社への TIGEREYE 社株式の現物出資及び当社自己株式の割当てを辞退したため、2026 年６月 29 日開催の臨時取締役会にて、下記のとおり、処分予定先を８名から７名に変更するとともに当該処分予定先変更に伴って処分予定先１名への当社自己株式の割当株式数を変更することを決議いたしましたので、お知らせいたします。」 — TIGEREYE社株式の現物出資による自己株式処分について、処分予定先が8名から7名へ変更され、残存する処分予定先への割当株式数が調整された。一方、TIGEREYE社株式の現物出資総数945株及び自己株式の処分総数1,476,200株は変更されていない。 (https://komori.app/company/3121/disclosure/20260629583144)
- 2026-07-13 前進 「TIGEREYE 社とのパートナーシップに基づく具体的な成長戦略として、まず、TIGEREYE 社と合弁会社 株式会社 DragonEye を設立し、TIGEREYE 社の持つ視覚・音声・言語を融合した高精度なＡＩ制御技術を、当社グループとして取り組む様々な施策にフルに活用してまいります。」 — TIGEREYE社との資本関係構築に続き、合弁会社DragonEyeの設立とAI技術の活用方針が具体化した。設立日は2026年7月下旬予定であり、AI分野の新規事業が実行段階へ進んでいる。 (https://komori.app/company/3121/disclosure/20260713592050)
- 2026-07-13 前進 「DragonEye 社の取り組みの第 1 弾として、ＡＩ映像制作に取り組んでまいります。最先端の生成ＡＩを実制作の品質に落とし込み、企画から完成まで一貫して、ＡＩにより、ＣＭ、ＰＶ・企業ＶＰを受託制作するもので、TIGEREYE 社のＡＩをフルに活用したローコストオペレーションにより、映像モデルの検証・基礎研究、また、制作プラットフォームの提供を行い、当社の営業・事業開発・投資・不動産での実績を活かし、受注を行ってまいります。」 — TIGEREYE社への資本参加・成長戦略パートナー化が、50％ずつ出資する合弁会社DragonEyeの設立と、AI映像制作の受託事業として具体化した。 (https://komori.app/company/3121/disclosure/20260713592050)
- 2026-07-21 前進 「今般、ＡＩＴ社と合弁会社株式会社 DogEye を設立し、不動産（管理会社、デベロッパー、戸建業者）、ホテル、商業施設、病院、介護施設などへ、ＡＩＴ社の防犯カメラの提案・販売を行います。」 — 新規事業の立ち上げが、AI防犯カメラの提案・販売を行う合弁会社の設立合意として具体化した。設立日は2026年8月上旬の予定である。 (https://komori.app/company/3121/disclosure/20260721596941)
- 2026-07-21 前進 「当社は、ＡＩ防犯カメラの開発・製造を行う AI TECHNOLOGY 株式会社（以下、「ＡＩＴ社」といいます。）と合弁会社 株式会社 DogEye（以下、「DogEye 社」という。）を設立することに合意し、2026 年７月 21 日付の当社取締役会において決議いたしましたので、お知らせいたします。」 — TIGEREYE社との協力関係を背景にしたAI関連事業が、AI TECHNOLOGY社との50％ずつの合弁会社DogEyeによるAI防犯カメラの販売事業へ具体的に拡張した。 (https://komori.app/company/3121/disclosure/20260721596941)
- 2026-08-19 前進 「関連会社である株式会社 TIGEREYE（以下「TIGEREYE」といいます。）との連携により、建設・不動産業界を対象とした AI リスキリング事業に進出いたします。」 — TIGEREYEとの資本参加・成長戦略パートナー化を背景とするAI関連事業が、建設・不動産業界向けのAIリスキリング、業務改善、DX支援へ具体的に拡張した。 (https://komori.app/company/3121/disclosure/20260819523202)
- 2026-09-11 達成 「さらに当社は、2026年６月23日開催の取締役会決議に基づき、株式会社TIGEREYEの株式取得の対価として、第三者割当による自己株式1,476,200株の処分を行いました。」 — TIGEREYE社株式取得の対価として、自己株式処分が実行された。 (https://komori.app/company/3121/disclosure/20260911535098)
- 2026-10-13 前進 「「ＡＩカメラ・顔認証技術等を活用した次世代型不動産事業の創出」を目的として、2026 年 10 月 13 日開催の当社取締役会で、合弁会社でなく、下記のとおり、AI TECHNOLOGY 社並びに TIGEREYE 社と業務提携契約を締結することを決議いたしましたので、お知らせいたします。」 — TIGEREYE社への資本参加を起点とする新規事業の取り組みが、AI TECHNOLOGY社との業務提携およびAIカメラ・顔認証技術を組み込んだ次世代型不動産事業の創出へ具体的に進展した。 (https://komori.app/company/3121/disclosure/20261013549520)
- 2026-10-13 前進 「本業務提携においては、AI TECHNOLOGY 社のＡＩカメラと TIGEREYE 社の顔認証技術を組み合わせ、当社が展開する不動産事業への導入を進めてまいります。」 — TIGEREYE社との資本参加・成長戦略パートナー化を背景とするAI関連事業が、AI TECHNOLOGY社との業務提携を通じ、不動産事業へのAIカメラ・顔認証技術の導入へ進展した。 (https://komori.app/company/3121/disclosure/20261013549520)