# トヨタ紡織（3116） 2026年３月期　決算短信〔ＩＦＲＳ〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/3116/disclosure/20260427511192
種別: 決算
開示日: 2026-04-28
Komoriの読み（0-100）: 41
企業ページ: https://komori.app/company/3116

## 何が変わったか

2026年3月期は、北中南米での増産や日本での新製品投入により売上収益が4.2％増加し、営業利益は前年度の減損損失の反動、新製品効果、グローバルでの合理化により27.2％増加した。2027年3月期は、売上収益4.1％増、営業利益48.3％増を見込んでいる。

## 会社が挙げた理由

売上収益は北中南米での増産や日本での新製品投入により増加した。利益は、品質関連費用があるものの、前年度の減損損失の影響、新製品効果、グローバルでの合理化により増加した。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: IFRS
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2025年4月1日〜2026年3月31日
- 売上高: {"value":2037063,"unit":"百万円","yoy_pct":4.2}
- 営業利益: {"value":53948,"unit":"百万円","yoy_pct":27.2}
- 経常利益: {"value":61918,"unit":"百万円","yoy_pct":31.5}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":23271,"unit":"百万円","yoy_pct":39.2}
- １株当たり当期純利益: 130.30円
- 売上高営業利益率: 2.6%
- 自己資本比率: {"当期末":"41.0%","前期末":"40.9%"}
- 総資産: {"value":1182385,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":529068,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":142965,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-75499,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-48358,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":278507,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":2120000,"unit":"百万円","yoy_pct":4.1},"営業利益":{"value":80000,"unit":"百万円","yoy_pct":48.3},"経常利益":{"value":83000,"unit":"百万円","yoy_pct":34},"純利益":{"value":48000,"unit":"百万円","yoy_pct":106.3}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":"86.00円","revised_forecast":"86.00円","change":"0.00円","change_rate":"0.0%","unit":"円"}
- 配当性向: 66.0%
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":52967,"unit":"百万円"}
- 減損損失: {"value":3671,"unit":"百万円","対象資産":"not_disclosed"}
- 特別損益の内訳: not_disclosed
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし。
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"not_disclosed"}
- 連結範囲の変更: {"新規":"0社","新規社名":"not_disclosed","除外":"0社","除外社名":"not_disclosed"}
- 重要な後発事象: 該当事項はありません。
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: {"有無":"有","対象者":"証券アナリスト・機関投資家向け"}
- 期末発行済株式数: 187,665,738株
- 期末自己株式数: 9,006,039株
- 業績の増減要因: 北中南米での増産や日本での新製品投入により売上収益が増加した。利益は、品質関連費用があるものの、前年度の減損損失の影響、新製品効果、グローバルでの合理化により増加した。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題は「2026年３月期　決算短信〔ＩＦＲＳ〕（連結）」で、業績欄も「2026年３月期の連結業績」と記載されている。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 記載なし（原文: 「本文は2026年3月期の通期実績と「2027年３月期の連結業績予想」を記載しており、四半期進捗の記載はない。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく上振れ（原文: 「営業利益は「27.2％」増、税引前利益は「31.5％」増、親会社の所有者に帰属する当期利益は「39.2％」増。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「売上収益は「2,037,063百万円、4.2％」、営業利益は「53,948百万円、27.2％」。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益53,948百万円、税引前利益61,918百万円、親会社の所有者に帰属する当期利益23,271百万円。」）
- 表紙の「直近に公表されている業績予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「表紙には「2027年３月期の連結業績予想」が記載されているが、「直近に公表されている業績予想からの修正の有無」の記載はない。」）
- 表紙の「直近に公表されている配当予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「配当欄は「2027年３月期（予想）…合計86.00円」と記載しているが、配当予想の修正有無の記載はない。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 大幅な増加を見込む（原文: 「次期の営業利益は「800億円（対当期比48.3％増）」、当期営業利益は「539億円」。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 据え置き（原文: 「2025年3月期の年間配当は「86.00円」、2027年3月期予想も「86.00円」。」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: なし（原文: 「配当欄には配当性向「66.0％」「32.0％」が記載されているが、株主還元方針の数値目標としての記載はない。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: あり（原文: 「連結キャッシュ・フロー計算書に「減損損失 3,671」と記載されている。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 強弱が混在（原文: 「日本は「△49.8％」、中国は「△10.9％」、欧州・アフリカは「△30.6％」、アジアは「10.6％」増。北中南米は営業損失が前年の260億円から98億円に縮小。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 上昇（原文: 「売上収益営業利益率は2025年3月期「2.2％」、2026年3月期「2.6％」。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 支配関係は変わらず（原文: 「親会社所有者帰属持分比率は「2026年３月期 41.0％」「2025年３月期 40.9％」。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より改善（原文: 「営業活動によるキャッシュ・フローは2026年3月期「142,965百万円」、2025年3月期「121,834百万円」。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「連結売上収益は、北中南米での増産や日本での新製品投入などにより」増加したと記載されている。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「売上収益の増加額は「828億円（4.2％）」、営業利益の増加額は「115億円（27.2％）」と示される一方、要因ごとの金額は示されていない。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 自社の施策が中心（原文: 「「北中南米での増産や日本での新製品投入」「新製品効果、グローバルでの合理化」と記載されている。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「次期業績は「見込んでおります」とし、業績予想は「一定の前提に基づいており、その達成を当社として約束する趣旨のものではありません」と記載している。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2025年４月１日～2026年３月31日」の期間と、売上収益2,037,063百万円、営業利益53,948百万円などの数値が記載されている。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「中東情勢の影響による原油や天然ガスなどの資源価格の変動や供給制約、さらには米国の政策動向など」と記載されている。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「「前連結会計年度に比べ」として売上収益、営業利益、税引前利益、当期利益の増減率が記載されている。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「継続企業の前提に関する注記　該当事項はありません。」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「「ＩＦＲＳにより要求される会計方針の変更：無」「①以外の会計方針の変更：無」「会計上の見積りの変更：無」「会計方針の変更　該当事項はありません。」」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「期中における連結範囲の重要な変更：無」「新規 －社、除外 －社」。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「「重要な後発事象　該当事項はありません。」」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：有（証券アナリスト・機関投資家向け）」。」）
- 受注高または受注残高が数値で示されているか。: なし（原文: 「添付資料の目次および本文の業績・セグメント・財務情報に、受注高または受注残高の項目はない。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: なし（原文: 「本文では生産台数の増加・減少に言及しているが、具体的な台数や数量は示されていない。」）
- 中期経営計画の目標に対する進捗や位置づけに触れているか。: あり（原文: 「「2030年中期経営計画で掲げた当社の目指す姿」の実現に向け、「引き続き、取り組みを進めております」と記載されている。」）