# 荷造材料費・物流費の高騰｜東洋紡（3101）の変遷

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## 経過

- FY2018 顕在化 「営業利益は計画比11億円（4.3％）減の239億円となりました。これは主として、フィルム・機能樹脂事業での原燃料価格高騰の影響や物流費の増加、さらに“コスモシャイン ＳＲＦ”やエアバッグ用基布の海外での設備立ち上げ費用が増加したこともあり計画未達となりました。」 — 物流費の増加が営業利益計画未達の要因として実績に現れたことを記載した。 (https://komori.app/company/3101/filing/2017-fy)
- FY2019 顕在化 「営業利益は計画比33億円減の217億円となりました。これは主として、原燃料価格変動や物流コスト増の影響を大きく受けたことなどによるものです。」 — 物流コスト増が原燃料価格変動とともに営業利益の計画未達要因として実績に現れた。 (https://komori.app/company/3101/filing/2018-fy)
- FY2023-Q3 再掲 「海外は、製品価格改定を進め、円安効果もありましたが、原料価格・物流費の高騰、中国のゼロコロナ政策の影響を受けました。」 — 物流費の高騰が原料価格高騰等とともに海外エンジニアリングプラスチック事業へ影響している状況を再確認している。 (https://komori.app/company/3101/filing/2022-q3)
- FY2023 悪化 「営業利益は101億円と前年度比64.6％の減益、経常利益は66億円と前年度比71.5％の減益、親会社株主に帰属する当期純損失は７億円（前年度は親会社株主に帰属する当期純利益129億円）となりました。」 — 原燃料価格高騰や物流費等のコスト圧力が、価格改定の遅れとともに営業利益の大幅減益・当期純損失として顕在化した。 (https://komori.app/company/3101/filing/2022-fy)
- 2026-05-12 悪化 「・調達、物流網の混乱とコスト上昇」 — 従来の物流費等のコスト圧力に加え、調達・物流網の混乱を主要リスクとして明示している。 (https://komori.app/company/3101/disclosure/20260511522736)
- 2026-08-06 顕在化 「中東情勢の悪化に伴い、一部事業において原燃料価格や物流への影響が見られるものの、販売の拡大や生産性の改善等の施策を推進し、連結業績への影響の低減に努めてまいります。」 — 中東情勢に伴う物流への影響が一部事業で実際に見られる状況を記載している。 (https://komori.app/company/3101/disclosure/20260805510614)