# 資産効率改善とポートフォリオ改革｜東洋紡（3101）の変遷

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## 経過

- FY2016 初出 「今後も、ポートフォリオ改革の視点に立ち、事業層別を徹底するなか、グループ会社と一体となって資産効率を重視した経営を継続します。」 — 衣料繊維の設備縮小・廃棄や収益性低下事業の見直しを背景に、資産効率重視を継続する方針。 (https://komori.app/company/3101/filing/2015-fy)
- FY2017-Q2 前進 「なお、「資産効率の改善」として、ブラジルにおける繊維事業の休止を決定しました。また、在外子会社の統廃合に伴い為替換算調整勘定の取崩が生じました。休止に伴う費用および為替換算調整勘定取崩損は、当第２四半期連結会計期間において特別損失として計上しております。」 — ブラジル繊維事業の休止決定と在外子会社の統廃合という、ポートフォリオ・資産効率改善に関する具体的な進展があった。 (https://komori.app/company/3101/filing/2016-q2)
- FY2017-Q3 前進 「なお、「資産効率の改善」として、ブラジルにおける繊維事業を休止いたしました。また、在外子会社の統廃合に伴い為替換算調整勘定の取崩が生じております。」 — ブラジル繊維事業の休止を実施し、在外子会社の統廃合も進展している。 (https://komori.app/company/3101/filing/2016-q3)
- FY2018-Q2 前進 「当社は当社が所有する固定資産（信託受益権）の譲渡契約を締結し、平成29年10月20日に当該物件の引渡しを完了しました。経営資源の有効活用による資産の効率化と財務体質の向上を図るため、当社が所有する不動産（信託受益権）の譲渡を行うものです。譲渡益10,402百万円は、平成30年３月期第３四半期連結会計期間において「固定資産売却益」として特別利益に計上する予定です。」 — 本社ビルの固定資産譲渡契約を締結し、引渡しを完了した。資産効率化と財務体質向上を目的とし、譲渡益10,402百万円を予定している。 (https://komori.app/company/3101/filing/2017-q2)
- FY2018-Q3 前進 「また、「資産効率の改善」においては、当社所有の東洋紡本社ビルの信託受益権を譲渡し、経営資源の有効活用による資産の効率化と財務体質の向上を図りました。当該信託受益権の譲渡に伴う譲渡益104億円は、当第３四半期連結会計期間において固定資産売却益として特別利益に計上しています。」 — 本社ビルの信託受益権譲渡を実施し、譲渡益104億円を固定資産売却益として計上した。 (https://komori.app/company/3101/filing/2017-q3)
- FY2018 再定義 「当社グループの経営方針は、「不断のポートフォリオ改革」です。収益性が高く成長力のある事業に経営資源を集中し、国内外での積極的な拡大を進めるとともに、資産効率を高め財務体質を強化することにより、「安定性」と「成長力」を備えた、強い「良い東洋紡グループ」をめざします。」 — 資産効率改善の個別施策から、収益性・成長力の高い事業への資源集中と財務体質強化を含む経営方針として再整理した。 (https://komori.app/company/3101/filing/2017-fy)
- FY2020-Q1 再掲 「このビジネスモデルをもとに、さらに成長軌道に乗せるため、「不断のポートフォリオ改革」を掲げ、事業の維持・拡大を図っています。」 — 販売・開発・生産一体のビジネスモデルを基礎に、不断のポートフォリオ改革で事業の維持・拡大を図る方針を再掲している。 (https://komori.app/company/3101/filing/2019-q1)
- FY2020-Q2 再掲 「このビジネスモデルをもとに、さらに成長軌道に乗せるため、「不断のポートフォリオ改革」を掲げ、事業の維持・拡大を図っています。」 — 不断のポートフォリオ改革を通じて事業の維持・拡大を図る方針を再掲している。 (https://komori.app/company/3101/filing/2019-q2)
- FY2020-Q3 再掲 「このビジネスモデルをもとに、さらに成長軌道に乗せるため、「不断のポートフォリオ改革」を掲げ、事業の維持・拡大を図っています。」 — 販売・開発・生産一体のビジネスモデルを基礎に、不断のポートフォリオ改革で事業の維持・拡大を図る方針を再掲している。 (https://komori.app/company/3101/filing/2019-q3)
- FY2023 再定義 「「収益性」と「成長性」の２軸で各事業を「重点拡大事業」「安定収益事業」「要改善事業」「新規育成事業」に層別し、各々の位置づけに応じた事業運営を行います。」 — 不断のポートフォリオ改革が、4区分による事業層別、ROCE・CAGRによる評価、投資・改善方針の使い分けとして具体化された。 (https://komori.app/company/3101/filing/2022-fy)
- FY2024-Q1 前進 「当第１四半期連結会計期間より、当社グループでは各事業を「収益性」と「成長性」に応じて評価・層別しながら、フィルム、ライフサイエンスおよび環境を特に注力する事業分野として位置付け、各々の位置付けに応じた事業運営を行うため、当社グループの組織体制を変更しました。」 — ポートフォリオ改革が、収益性・成長性による事業層別と、注力分野ごとの組織体制変更として具体化された。 (https://komori.app/company/3101/filing/2023-q1)
- FY2024-Q2 再掲 「第１四半期連結会計期間より、当社グループでは各事業を「収益性」と「成長性」に応じて評価・層別しながら、フィルム、ライフサイエンスおよび環境を特に注力する事業分野として位置付け、各々の位置付けに応じた事業運営を行うため、当社グループの組織体制を変更しました。」 — 収益性・成長性による事業層別と、フィルム、ライフサイエンス、環境を注力分野とする組織体制変更を継続適用している。 (https://komori.app/company/3101/filing/2023-q2)
- FY2024-Q3 再掲 「第１四半期連結会計期間より、当社グループでは各事業を「収益性」と「成長性」に応じて評価・層別しながら、フィルム、ライフサイエンスおよび環境を特に注力する事業分野として位置付け、各々の位置付けに応じた事業運営を行うため、当社グループの組織体制を変更しました。」 — 収益性・成長性による事業層別と、フィルム、ライフサイエンス、環境を注力分野とする組織体制変更を継続適用している。 (https://komori.app/company/3101/filing/2023-q3)
- 2026-04-06 前進 「「収益性と将来性」の２軸、「重点・維持改善・育成・課題」の４象限に各事業を層別し、各々の位置づけに応じた事業運営を行います。2028 年度には、「重点」に位置づけられる事業を、工業用フィルムに加えて、バイオ、メディカル、環境・機能材の電子材料とし、「重点」事業の使用資本比率を 27％から 50％超とする計画です。」 — 従来の事業層別・ポートフォリオ改革を継続しつつ、重点事業の範囲と使用資本比率の数値目標を具体化している。 (https://komori.app/company/3101/disclosure/20260403597170)
- 2026-05-12 前進 「事業の再編を進めた結果、当社商材の取扱比率が高くなったため経営資源を集約し、経営を効率化することを目的に、吸収合併することとしました。」 — 東洋紡ＳＴＣ株式会社の吸収合併を、事業再編に伴う経営資源の集約・効率化の具体的施策として記載している。 (https://komori.app/company/3101/disclosure/20260511522646)
- 2026-05-12 前進 「4. 資産効率改善（課題事業対策、CCC短縮）」 — 2026年度経営方針で、課題事業対策に加えてCCC短縮を資産効率改善の手段として明示している。 (https://komori.app/company/3101/disclosure/20260511522736)
- 2026-05-29 引き上げ 「2028年度には、主要事業の使用資本全体に占める重点事業の比率を2025年度時点の27％から50％超に引き上げる計画です。」 — 事業ポートフォリオ改革について、重点事業の使用資本比率を27％から50％超へ引き上げる具体的な期限・数値目標を示している。 (https://komori.app/company/3101/disclosure/20260528553033)
- FY2026 再定義 「これら層別に基づく取組みを進めることで、2028年度には、主要事業の使用資本全体に占める重点事業の比率を2025年度時点の27％から50％超に引き上げる計画です。」 — 従来の4区分によるポートフォリオ改革から、2030中計の「重点」「維持改善」「育成」「課題」の4区分へ再整理し、重点事業比率を2028年度に50％超とする計画を明示した。 (https://komori.app/company/3101/filing/2025-fy)
- 2026-08-25 前進 「当社グループは、ポートフォリオ改革の一環として、より収益力の高い事業への経営資源の集中を進めています。この方針に基づき、IUSA の収益性および今後の事業継続の可能性について総合的に検討した結果、IUSA の事業を休止することといたしました。」 — ポートフォリオ改革と収益力の高い事業への経営資源集中が、エルサルバドル子会社IUSAの事業休止決議という具体的な施策に進展した。事業休止は2026年11月末を予定している。 (https://komori.app/company/3101/disclosure/20260825525763)