# グローバル経営機能・業績管理・IT基盤の強化｜東洋紡（3101）の変遷

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## 経過

- FY2016 初出 「具体的には、グローバルな業績管理体制の強化に努めるなど、組織運営を見直すとともに、それを支えるＩＴ基盤の整備を進めます。さらに、グローバルな人材の確保と育成のための制度改革を行います。」 — 海外展開を支える管理、IT、人材制度を整備する計画。 (https://komori.app/company/3101/filing/2015-fy)
- FY2017-Q1 再掲 「平成30年３月期までの４年間の中期計画で掲げた「海外展開の加速」、「新製品の拡大・新事業の創出」、「国内事業の競争力強化」、「資産効率の改善」、「グローバル経営機能の強化」の５つのアクションプランに沿って、事業活動を進めました。」 — グローバル経営機能の強化を中期計画の継続項目として再掲しているが、当四半期に具体的な追加施策は示していない。 (https://komori.app/company/3101/filing/2016-q1)
- FY2017-Q3 再掲 「当第３四半期連結累計期間においても、平成30年３月期までの４年間の中期計画で掲げた「海外展開の加速」、「新製品の拡大・新事業の創出」、「国内事業の競争力強化」、「資産効率の改善」、「グローバル経営機能の強化」の５つのアクションプランに沿って、事業活動を進めました。」 — グローバル経営機能の強化を含む中期計画の継続項目を再掲している。 (https://komori.app/company/3101/filing/2016-q3)
- FY2018-Q1 再掲 「このビジネスモデルをもとに、さらに成長軌道に乗せるため、５つのアクションプランを設定し取り組むことで、事業の維持・拡大を図っています。」 — コア技術と販売・開発・生産一体のビジネスモデルを基礎に、5つのアクションプランで成長・事業拡大を図る方針を再掲している。 (https://komori.app/company/3101/filing/2017-q1)
- FY2018-Q2 再掲 「このビジネスモデルをもとに、さらに成長軌道に乗せるため、５つのアクションプランを設定し取り組むことで、事業の維持・拡大を図っています。」 — コア技術と販売・開発・生産一体のビジネスモデルを基礎に、5つのアクションプランで事業の維持・拡大を図る方針を再掲している。 (https://komori.app/company/3101/filing/2017-q2)
- FY2018-Q3 再掲 「このビジネスモデルをもとに、さらに成長軌道に乗せるため、５つのアクションプランを設定し取り組むことで、事業の維持・拡大を図っています。」 — 販売・開発・生産一体のビジネスモデルを基礎に、5つのアクションプランで事業の維持・拡大を図る方針を再掲している。 (https://komori.app/company/3101/filing/2017-q3)
- FY2018 前進 「「グローバル経営機能の強化」においては、当社グループの標準システムの整備を進めています。」 — グローバル経営機能の強化について、グループ標準システムの整備という具体的な施策を記載した。 (https://komori.app/company/3101/filing/2017-fy)
- FY2019-Q3 再掲 「このビジネスモデルをもとに、さらに成長軌道に乗せるため、５つのアクションプランを設定し取り組むことで、事業の維持・拡大を図っています。」 — 販売・開発・生産一体のビジネスモデルを基礎に、5つのアクションプランで事業の維持・拡大を図る方針を再掲している。 (https://komori.app/company/3101/filing/2018-q2)
- FY2023-Q3 前進 「事業活動においてデジタル技術の重要性は年々高まり不可欠なものとなっています。この状況下で東洋紡グループのＩＴリソースを一本化し、デジタル技術の発展・普及に伴う事業環境変化に迅速に対応できる体制を構築し、社業の変革と成長に資するものとすることを目的に、今般、ＴＩＳＣ社を吸収合併することとしました。」 — 東洋紡システムクリエートを2023年4月1日付で吸収合併する計画を決定し、グループITリソースの一本化とデジタル環境変化への対応体制構築を具体化した。 (https://komori.app/company/3101/filing/2022-q3)
- FY2023 達成 「東洋紡グループのＩＴリソースを一本化し、デジタル技術の発展・普及に伴う事業環境変化に迅速に対応できる体制を構築し、社業の変革と成長に資するものとすることを目的に、今般、ＴＩＳＣ社を吸収合併することとしました。」 — 計画されていた東洋紡システムクリエートの吸収合併を2023年4月1日付で実施し、グループITリソースの一本化を完了した。 (https://komori.app/company/3101/filing/2022-fy)
- FY2024-Q1 再掲 「株式会社東洋紡システムクリエートは、2023年４月１日を効力発生日として、当社と合併したことにより、連結の範囲から除外しています。」 — グループITリソースの一本化を目的とした東洋紡システムクリエートとの合併が、2023年４月１日付で実施され、連結範囲から除外されたことを確認している。 (https://komori.app/company/3101/filing/2023-q1)
- 2026-05-12 初出 「投資・経費の絞り込み、TX*具体化、コストダウン   *Toyobo-Transformation」 — 2026年度経営方針で、Toyobo-TransformationをTXと表記し、投資・経費の絞り込みおよびコストダウンと併せて具体化する方針を初めて明示している。 (https://komori.app/company/3101/disclosure/20260511522736)
- 2026-05-29 前進 「ＴＸ（Toyobo-Transformation、東洋紡が変わる）の推進においては、「やめる、まとめる、つなげる」の基本方針を通じて、デジタル技術も活用し、業務改革、ものづくり改革など生産性改革と付加価値の創出を図ります。」 — TXについて、投資・経費の絞り込みやコストダウンに加え、「やめる、まとめる、つなげる」を基本方針とする業務改革・ものづくり改革へ具体化している。 (https://komori.app/company/3101/disclosure/20260528553033)
- 2026-06-17 前進 「ＴＸ（Toyobo-Transformation、東洋紡が変わる）の推進においては、「やめる、まとめる、つなげる」の基本方針を通じて、デジタル技術も活用し、業務改革、ものづくり改革など生産性改革と付加価値の創出を図ります。」 — TXを、デジタル技術を活用した業務改革・ものづくり改革と生産性改革へ具体化している。 (https://komori.app/company/3101/disclosure/20260616572141)
- FY2026 前進 「当社はこの取組みについて、経済産業省の認定基準を満たしていることが評価され、2024年２月に「ＤＸ認定事業者」の認定を取得しました。また、ＴＸ（Toyobo-Transformation）活動として、デジタル活用にとどまらず、意識改革・組織風土改革までを含む「付加価値革命」を実践する取組みを進めました。」 — IT基盤整備がDX認定取得に至り、デジタル活用に加えて意識改革・組織風土改革を含むTX活動へ展開している。 (https://komori.app/company/3101/filing/2025-fy)