# テクノアルファ（3089） 2026年11月期　第３四半期決算短信[日本基準]（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/3089/disclosure/20260929542396
種別: 決算
開示日: 2026-09-30
Komoriの読み（0-100）: 39
企業ページ: https://komori.app/company/3089

## 何が変わったか

第3四半期累計の売上高は3,032百万円とほぼ横ばいだった一方、営業利益は147百万円と前年同期比68.3％減少しました。前年に大型案件があったマリン・環境機器事業の反動減などで利益が大きく落ち込む一方、エレクトロニクス事業とSI事業は増収増益となりました。

## 会社が挙げた理由

マリン・環境機器事業は前年同期に大型案件の販売があった反動で売上・利益が減少しました。サイエンス事業は売上・利益とも低調に推移しました。一方、エレクトロニクス事業は案件の検収が順調に進み、SI事業は取組みと経費削減により増収増益となりました。

## 開示の要点

- 決算期区分: 第3四半期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2025年12月1日〜2026年8月31日
- 売上高: {"value":3032,"unit":"百万円","yoy_pct":0.1}
- 営業利益: {"value":147,"unit":"百万円","yoy_pct":-68.3}
- 経常利益: {"value":158,"unit":"百万円","yoy_pct":-66.9}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":105,"unit":"百万円","yoy_pct":-68.3}
- １株当たり当期純利益: 59.72円
- 売上高営業利益率: not_disclosed
- 自己資本比率: {"当期末":"71.8%","前期末":"69.5%"}
- 総資産: {"value":3269,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":2348,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: not_disclosed
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: not_disclosed
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: not_disclosed
- 現金及び現金同等物期末残高: not_disclosed
- 通期業績予想: not_disclosed
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":"35.00","revised_forecast":"35.00","change":"0.00","change_rate":0,"unit":"円"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: {"受注高":[{"セグメント":"エレクトロニクス事業","value":2366000,"unit":"千円","yoy_pct":-16.8},{"セグメント":"マリン・環境機器事業","value":180673,"unit":"千円","yoy_pct":-30.1},{"セグメント":"SI事業","value":978533,"unit":"千円","yoy_pct":101.1},{"セグメント":"サイエンス事業","value":203802,"unit":"千円","yoy_pct":47.4},{"セグメント":"合計","value":3729009,"unit":"千円","yoy_pct":0}],"受注残高":[{"セグメント":"エレクトロニクス事業","value":1748401,"unit":"千円","yoy_pct":-21.1},{"セグメント":"マリン・環境機器事業","value":317612,"unit":"千円","yoy_pct":-35.8},{"セグメント":"SI事業","value":492921,"unit":"千円","yoy_pct":161.2},{"セグメント":"サイエンス事業","value":128400,"unit":"千円","yoy_pct":192.2},{"セグメント":"合計","value":2687336,"unit":"千円","yoy_pct":-8.7}]}
- 減価償却費: {"value":32166,"unit":"千円"}
- 減損損失: 該当事項なし
- 特別損益の内訳: 当期は特別利益・特別損失ともに計上なし
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項はありません
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: 新規－社、除外－社
- 重要な後発事象: not_disclosed
- 決算補足説明資料の有無: 無
- 決算説明会の有無: 無
- 期末発行済株式数: {"value":2316000,"unit":"株"}
- 期末自己株式数: {"value":550350,"unit":"株"}
- 業績の増減要因: エレクトロニクス事業は案件の検収が順調に進展。マリン・環境機器事業は前年同期に大型案件の販売があった反動で減収減益。SI事業は取組みと経費削減により増収増益。サイエンス事業は売上・利益とも低調。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 記載なし（原文: 「「2026年11月期の連結業績予想については、現時点で合理的な算定が困難なため、開示しておりません。」」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 記載なし（原文: 「「2026年11月期の連結業績予想については、現時点で合理的な算定が困難なため、開示しておりません。」」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく下振れ（原文: 「売上高3,032百万円（前年同期比0.1％増）、営業利益147百万円（同68.3％減）、経常利益158百万円（同66.9％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益105百万円（同68.3％減）。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収減益（原文: 「売上高は前年同期比0.1％増、営業利益は前年同期比68.3％減。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益147,742千円、経常利益158,714千円、親会社株主に帰属する四半期純利益105,441千円。」）
- 表紙の「直近に公表されている配当予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている配当予想からの修正の有無：無」」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 予想を示していない（原文: 「「2026年11月期の連結業績予想については、現時点で合理的な算定が困難なため、開示しておりません。」」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 据え置き（原文: 「2025年11月期の年間配当35.00円、2026年11月期（予想）の年間配当35.00円。」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: なし（原文: 「配当欄には前期実績と今期予想の年間配当金のみが記載されている。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 特別損益なし（原文: 「「特別利益合計 －」「特別損失合計 －」。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: なし（原文: 「「報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報　該当事項はありません。」」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 強弱が混在（原文: 「エレクトロニクス事業の営業利益は前年同期比73.8％増、SI事業は69.8％増、マリン・環境機器事業は93.6％減。サイエンス事業は営業損失23,026千円（前年同期は12,444千円の営業損失）。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 比較できない（原文: 「表紙の連結経営成績欄には売上高、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益と各増減率が記載されているが、売上高営業利益率の記載はない。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 改善（原文: 「「自己資本比率は、71.8％（前連結会計年度末比2.3ポイント増）」。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 記載なし（原文: 「「当第3四半期連結累計期間に係る四半期連結キャッシュ・フロー計算書は作成しておりません。」」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「エレクトロニクス事業は「順調に案件の検収が進んでおり」、マリン・環境機器事業は「大型案件の販売があった前年同四半期と比較して売上・利益ともに減少」。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「事業別の増減理由として案件の検収、大型案件の反動、経費削減、低調な推移などが記載されているが、各要因の寄与額は示されていない。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 自社の施策が中心（原文: 「「自社開発装置と海外メーカー製装置を組み合わせることによるFA装置分野の強化」「経費の削減を進め」「販売強化に注力」。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「順調に案件の検収が進んでおり」「経費の削減を進め」とする一方、「これらの案件の納入時期により業績が大きく変動するため、合理的な予想が困難」。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「対象期間は「2025年12月1日～2026年8月31日」とされ、売上高3,032,740千円、営業利益147,742千円などが記載されている。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「ロシア・ウクライナ情勢に加え中東においても緊迫した状況」「米国の経済政策の動向」「国内外の金利や為替の動向」。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「連結範囲の重要な変更は「無」とされ、売上高・利益について前年同四半期比が記載されている。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「継続企業の前提に関する注記　該当事項はありません。」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「①「無」、②「無」、③「無」、④「無」。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「当四半期連結累計期間における連結範囲の重要な変更：無」。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: どちらもなし（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：無」「決算説明会開催の有無：無」。」）
- 受注高または受注残高が数値で示されているか。: あり（原文: 「受注高合計3,729,009千円、受注残高合計2,687,336千円。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: あり（原文: 「「②受注状況」にセグメント別の受注高と受注残高が記載されている。」）
- 中期経営計画の目標に対する進捗や位置づけに触れているか。: あり（原文: 「「2026年11月期から2028年11月期の3年間を長期的な企業成長に向けた基盤整備期と位置付け」「中期ビジョンである『ソリューションの洗練化に向けた経営・事業基盤の強化』」。」）