# テクノアルファ（3089） 2026年11月期　第２四半期（中間期）決算短信[日本基準]（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/3089/disclosure/20260630584326
種別: 決算
開示日: 2026-06-30
Komoriの読み（0-100）: 41
企業ページ: https://komori.app/company/3089

## 何が変わったか

2026年11月期中間期は、売上高が前年同期比12.3％増となった一方、営業利益は8.6％減、経常利益は16.0％減、親会社株主に帰属する中間純利益は17.1％減となった。大型案件の納入時期で業績が変動するため、通期業績予想は開示していない。

## 会社が挙げた理由

エレクトロニクス事業では案件の検収がおおむね順調に進み、マリン・環境機器事業では前連結会計年度以前に受注した舶用機器を予定どおり販売した。SI事業では取組みと併せて経費を削減した。一方、売上・利益に占める割合が大きいエレクトロニクス事業およびマリン・環境機器事業の大型案件は納入時期により業績が大きく変動するとしている。

## 開示の要点

- 決算期区分: 中間期（第2四半期）
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2025年12月1日〜2026年5月31日
- 売上高: {"value":1874,"unit":"百万円","yoy_pct":12.3}
- 営業利益: {"value":83,"unit":"百万円","yoy_pct":-8.6}
- 経常利益: {"value":82,"unit":"百万円","yoy_pct":-16}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":55,"unit":"百万円","yoy_pct":-17.1}
- １株当たり当期純利益: 31.35円
- 売上高営業利益率: not_disclosed
- 自己資本比率: {"当期末":73.5,"前期末":69.5}
- 総資産: {"value":3128,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":2299,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":412029,"unit":"千円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-25611,"unit":"千円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-362022,"unit":"千円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":757339,"unit":"千円"}
- 通期業績予想: {"売上高":"not_disclosed","営業利益":"not_disclosed","経常利益":"not_disclosed","純利益":"not_disclosed","理由":"現時点で合理的な算定が困難なため、開示しておりません"}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":35,"revised_forecast":35,"change":0,"change_rate":0,"unit":"円"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: {"unit":"千円","合計":{"受注高":{"value":2716380,"yoy_pct":-6.5},"受注残高":{"value":2869142,"yoy_pct":-17.7}},"エレクトロニクス事業":{"受注高":{"value":1793409,"yoy_pct":-21.4},"受注残高":{"value":1853621,"yoy_pct":-7.3}},"マリン・環境機器事業":{"受注高":{"value":86936,"yoy_pct":-49.8},"受注残高":{"value":310811,"yoy_pct":-74.5}},"ＳＩ事業":{"受注高":{"value":765700,"yoy_pct":114.8},"受注残高":{"value":649030,"yoy_pct":228.7}},"サイエンス事業":{"受注高":{"value":70334,"yoy_pct":-26.9},"受注残高":{"value":55678,"yoy_pct":-17.1}}}
- 減価償却費: {"value":21306,"unit":"千円"}
- 減損損失: 該当事項はありません
- 特別損益の内訳: 該当事項はありません
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項はありません
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: {"新規":0,"除外":0,"新規社名":"－","除外社名":"－"}
- 重要な後発事象: not_disclosed
- 決算補足説明資料の有無: 無
- 決算説明会の有無: {"有無":"無","対象者":"not_disclosed"}
- 期末発行済株式数: {"value":2316000,"unit":"株"}
- 期末自己株式数: {"value":550350,"unit":"株"}
- 業績の増減要因: エレクトロニクス事業は案件の検収がおおむね順調に進み、マリン・環境機器事業は前連結会計年度以前に受注した舶用機器を予定どおり販売した。SI事業は経費を削減した。サイエンス事業は有望な引き合いはあるものの売上・利益ともに低調に推移した。大型案件の納入時期により業績が大きく変動するため、通期予想は開示していない。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 記載なし（原文: 「「2026年11月期の連結業績予想については、現時点で合理的な算定が困難なため、開示しておりません。」」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 記載なし（原文: 「「現時点で合理的な算定が困難なため、開示しておりません。」」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 強弱が混在（原文: 「売上高「1,874百万円（12.3％増）」、営業利益「83百万円（8.6％減）」、経常利益「82百万円（16.0％減）」、親会社株主に帰属する中間純利益「55百万円（17.1％減）」」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収減益（原文: 「売上高「1,874百万円（12.3％増）」、営業利益「83百万円（8.6％減）」」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益「83百万円」、経常利益「82百万円」、親会社株主に帰属する中間純利益「55百万円」」）
- 表紙の「直近に公表されている配当予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている配当予想からの修正の有無：無」」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 予想を示していない（原文: 「「2026年11月期の連結業績については合理的な予想が困難であり、開示しておりません。」」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 据え置き（原文: 「2025年11月期「合計35.00円」、2026年11月期（予想）「合計35.00円」」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 特別損益なし（原文: 「当中間連結会計期間の「特別利益合計」は「－」で、税金等調整前中間純利益は経常利益と同額の「82,131千円」。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: なし（原文: 「「報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報　該当事項はありません。」」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 強弱が混在（原文: 「エレクトロニクス事業「営業利益102,425千円（0.9％増）」、マリン・環境機器事業「19,836千円（40.9％増）」、SI事業「65,055千円（5.6％増）」、サイエンス事業「営業損失18,326千円（前中間連結会計期間は8,492千円の営業損失）」」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 低下（原文: 「当中間期の売上高「1,874,945千円」、営業利益「83,734千円」、前年同期の売上高「1,669,782千円」、営業利益「91,636千円」」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 改善（原文: 「自己資本比率「2026年11月期中間期73.5％」「2025年11月期69.5％」および「前連結会計年度末比4.0ポイント増」」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より改善（原文: 「「営業活動によるキャッシュ・フローは、412,029千円の収入（前中間連結会計期間は、370,578千円の収入）」」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「おおむね順調に案件の検収が進んでおり」および「前連結会計年度以前に受注した舶用機器を予定どおりに販売」」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「「これらの取組みと併せて経費の削減を進め」と記載されているが、経費削減額は示されていない。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 自社の施策が中心（原文: 「「事業横断による提案力の強化」、「エンジニアリング力の深化」、「特殊甲板機器の販売強化」、「経費の削減を進め」」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 確定を避けている（原文: 「「今後の動向は依然として不透明です」および「合理的な予想が困難であり、開示しておりません。」」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2025年12月1日～2026年5月31日」および「売上高1,874,945千円（前中間連結会計期間比12.3％増）」」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「ロシア・ウクライナ情勢」、「中東においても緊迫した状況」、「米国の経済政策の動向」、「国内外の金利や為替の動向」」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「「％表示は、対前年中間期増減率」として2026年11月期中間期と2025年11月期中間期を比較している。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「（継続企業の前提に関する注記）該当事項はありません。」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：無」、「①以外の会計方針の変更：無」、「会計上の見積りの変更：無」、「修正再表示：無」」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「当中間期における連結範囲の重要な変更：無」」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: どちらもなし（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：無」「決算説明会開催の有無：無」」）
- 受注高または受注残高が数値で示されているか。: あり（原文: 「合計の受注高「2,716,380千円」、受注残高「2,869,142千円」」）
- 中期経営計画の目標に対する進捗や位置づけに触れているか。: あり（原文: 「「2026年11月期から2028年11月期の3年間を長期的な企業成長に向けた基盤整備期と位置付けております」および「本期間の中期ビジョン」」）