# テクノアルファ（3089） 2026年11月期　第１四半期決算短信[日本基準]（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/3089/disclosure/20260331594331
種別: 決算
開示日: 2026-03-31
Komoriの読み（0-100）: 44
企業ページ: https://komori.app/company/3089

## 何が変わったか

2026年11月期第1四半期は、売上高が前年同期比45.7％増となり、営業利益・経常利益・最終利益はいずれも前年同期の赤字から黒字に転換しました。エレクトロニクス事業とマリン・環境機器事業が伸びた一方、SI事業とサイエンス事業は減収・減益でした。

## 会社が挙げた理由

エレクトロニクス事業ではパワー半導体装置案件の検収が進み、マリン・環境機器事業では前連結会計年度以前に受注した舶用機器を予定どおり販売したためです。一方、SI事業では機器販売の納期遅延などがあり、サイエンス事業は売上・利益ともに低調でした。通期業績予想は、個別案件の大型化と納入時期による業績変動が大きく、合理的な予想が困難なため開示されていません。

## 開示の要点

- 決算期区分: 第1四半期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2025年12月1日〜2026年2月28日
- 売上高: {"value":981,"unit":"百万円","yoy_pct":45.7}
- 営業利益: {"value":74,"unit":"百万円","yoy_pct":"－"}
- 経常利益: {"value":77,"unit":"百万円","yoy_pct":"－"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":54,"unit":"百万円","yoy_pct":"－"}
- １株当たり当期純利益: 30.67円
- 売上高営業利益率: not_disclosed
- 自己資本比率: {"当期末":79.5,"前期末":69.5}
- 総資産: {"value":2896,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":2302,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: not_disclosed
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: not_disclosed
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: not_disclosed
- 現金及び現金同等物期末残高: not_disclosed
- 通期業績予想: not_disclosed
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":35,"revised_forecast":35,"change":0,"change_rate":0,"unit":"円"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: {"受注高":[{"セグメント":"エレクトロニクス事業","value":791211,"unit":"千円","yoy_pct":-44.8},{"セグメント":"マリン・環境機器事業","value":37759,"unit":"千円","yoy_pct":-71.3},{"セグメント":"SI事業","value":467273,"unit":"千円","yoy_pct":89.4},{"セグメント":"サイエンス事業","value":48869,"unit":"千円","yoy_pct":111.2},{"セグメント":"合計","value":1345114,"unit":"千円","yoy_pct":-26.7}],"受注残高":[{"セグメント":"エレクトロニクス事業","value":1236685,"unit":"千円","yoy_pct":-32.1},{"セグメント":"マリン・環境機器事業","value":287708,"unit":"千円","yoy_pct":-76.9},{"セグメント":"SI事業","value":562803,"unit":"千円","yoy_pct":73.7},{"セグメント":"サイエンス事業","value":47889,"unit":"千円","yoy_pct":202.9},{"セグメント":"合計","value":2135085,"unit":"千円","yoy_pct":-37.4}]}
- 減価償却費: {"value":7828,"unit":"千円"}
- 減損損失: 該当事項はありません
- 特別損益の内訳: 当期の特別利益・特別損失はいずれもなし
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項はありません
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: {"新規":{"社数":0,"社名":[]},"除外":{"社数":0,"社名":[]}}
- 重要な後発事象: not_disclosed
- 決算補足説明資料の有無: 無
- 決算説明会の有無: 無
- 期末発行済株式数: {"value":2316000,"unit":"株"}
- 期末自己株式数: {"value":550350,"unit":"株"}
- 業績の増減要因: エレクトロニクス事業はパワー半導体装置案件の検収が進展。マリン・環境機器事業は前連結会計年度以前に受注した舶用機器を予定どおり販売。SI事業は機器販売で納期遅延などが発生し、サイエンス事業は売上・利益とも低調。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 記載なし（原文: 「2026年11月期の連結業績予想については、現時点で合理的な算定が困難なため、開示しておりません。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく上振れ（原文: 「売上高は981,997千円（前年同四半期比45.7％増）、営業利益は74,198千円（前年同四半期は20,463千円の営業損失）、経常利益は77,988千円（前年同四半期は19,871千円の経常損失）、親会社株主に帰属する四半期純利益は54,146千円（前年同四半期は14,174千円の親会社株主に帰属する四半期純損失）となりました。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「2026年11月期第1四半期の売上高981百万円、営業利益74百万円。2025年11月期第1四半期は売上高674百万円、営業損失20百万円。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益74,198千円、経常利益77,988千円、親会社株主に帰属する四半期純利益54,146千円。」）
- 表紙の「直近に公表されている配当予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「直近に公表されている配当予想からの修正の有無：無」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 予想を示していない（原文: 「現時点においては合理的な予想が困難であり、開示しておりません。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 据え置き（原文: 「2025年11月期 合計35.00円、2026年11月期（予想）合計35.00円。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 特別損益なし（原文: 「特別利益合計－。当四半期連結損益計算書に特別損失の計上なし。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: なし（原文: 「報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報：該当事項はありません。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 強弱が混在（原文: 「エレクトロニクス事業の営業利益77,111千円、マリン・環境機器事業の営業利益23,254千円（前年同期比52.1％増）、SI事業の営業利益14,131千円（同15.0％減）、サイエンス事業の営業損失8,386千円。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 大きく上昇（原文: 「当四半期の売上高981,997千円・営業利益74,198千円、前年同期の売上高674,044千円・営業損失20,463千円。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 改善（原文: 「自己資本比率は79.5％（前連結会計年度末比10.0ポイント増）。前連結会計年度は69.5％。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 記載なし（原文: 「当第1四半期連結累計期間に係る四半期連結キャッシュ・フロー計算書は作成しておりません。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「パワー半導体装置案件の検収が進み、前連結会計年度以前に受注した舶用機器を予定どおりに販売しました。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 一部に金額あり（原文: 「エレクトロニクス事業の売上高665,640千円、マリン・環境機器事業139,553千円、SI事業166,311千円、サイエンス事業10,492千円。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 自社の施策が中心（原文: 「事業横断による提案力の強化、エンジニアリング力の深化、組織力向上に向けた基盤整備に取り組んでおります。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 確定を避けている（原文: 「今後の動向は依然として不透明です。現時点においては合理的な予想が困難であり、開示しておりません。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「2025年12月1日～2026年2月28日の第1四半期連結累計期間。売上高981,997千円、営業利益74,198千円。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「ロシア・ウクライナ情勢に加え中東においても緊迫した状況が継続。また、米国の経済政策の動向を踏まえ、国内外の金利や為替の動向への注視が必要です。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「売上高は前年同四半期比45.7％増。連結範囲の重要な変更：無。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「（継続企業の前提に関する注記）該当事項はありません。」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「①会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：無、②①以外の会計方針の変更：無、③会計上の見積りの変更：無、④修正再表示：無。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「当四半期連結累計期間における連結範囲の重要な変更：無。新規－社、除外－社。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: どちらもなし（原文: 「決算補足説明資料作成の有無：無。決算説明会開催の有無：無。」）
- 受注高または受注残高が数値で示されているか。: あり（原文: 「受注高合計1,345,114千円、受注残高合計2,135,085千円。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: あり（原文: 「エレクトロニクス事業の受注高791,211千円、受注残高1,236,685千円など、セグメントごとの受注状況を記載。」）
- 中期経営計画の目標に対する進捗や位置づけに触れているか。: あり（原文: 「2026年11月期から2028年11月期の3年間を長期的な企業成長に向けた基盤整備期と位置付けております。」）