# 商品の評価方法を総平均法へ変更｜マツキヨココカラ＆カンパニー（3088）の変遷

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## 経過

- FY2023-Q1 初出 「マツモトキヨシグループ事業の商品の評価方法は、従来、売価還元法による低価法を採用しておりましたが、当第１四半期連結会計期間より総平均法による原価法（貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法）に変更しております。株式会社ココカラファイングループ（旧株式会社ココカラファイン）との経営統合を契機として、適正な商品の評価及び期間損益計算並びにグループ会計方針統一の観点から商品の評価方法について再度検討したことによるものです。」 — 経営統合を契機にグループ会計方針を統一し、在庫管理システムの改修完了を受けて、当第1四半期から商品の評価方法を総平均法へ変更した。遡及適用前との比較で前年度の商品は6,172百万円減少し、前第1四半期の売上原価は204百万円増加した。 (https://komori.app/company/3088/filing/2022-q1)
- FY2023-Q2 再掲 「マツモトキヨシグループ事業の商品の評価方法は、従来、売価還元法による低価法を採用しておりましたが、第１四半期連結会計期間より総平均法による原価法（貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下の方法）に変更しております。」 — 第1四半期から変更した商品の評価方法と、経営統合を契機としたグループ会計方針統一の内容を第2四半期でも継続して開示している。 (https://komori.app/company/3088/filing/2022-q2)
- FY2023-Q3 再掲 「この変更は、株式会社ココカラファイングループ（旧株式会社ココカラファイン）との経営統合を契機として、適正な商品の評価及び期間損益計算並びにグループ会計方針統一の観点から商品の評価方法について再度検討したことによるものです。」 — 経営統合を契機としたグループ会計方針統一のため、商品の評価方法を総平均法へ変更した内容を継続開示している。 (https://komori.app/company/3088/filing/2022-q3)
- FY2023 再掲 「マツモトキヨシグループ事業の商品の評価方法は、従来、売価還元法による低価法を採用しておりましたが、当連結会計年度より総平均法による原価法（貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法）に変更しております。」 — 経営統合を契機としたグループ会計方針統一のため、商品の評価方法を総平均法へ変更した内容を年度決算でも継続開示している。 (https://komori.app/company/3088/filing/2022-fy)