# スターシーズ（3083） 2025年2月期 第2四半期（中間期）決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/3083/disclosure/20240930591664
種別: 決算
開示日: 2024-10-10
Komoriの読み（0-100）: 65
企業ページ: https://komori.app/company/3083

## 何が変わったか

中間期は売上高が前年同期を下回り、営業・経常・最終損益はいずれも赤字に転じた。通期業績予想は従来予想から変更されていない。

## 会社が挙げた理由

異常気象や物価上昇による消費マインドの低下で客数が減少し、客単価の向上では補えなかったため。

## 開示の要点

- 決算期区分: 中間期（第2四半期）
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2024年3月1日〜2024年8月31日
- 売上高: {"value":2379453,"unit":"千円","yoy_pct":-16.9}
- 営業利益: {"value":-99026,"unit":"千円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- 経常利益: {"value":-115972,"unit":"千円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":-138124,"unit":"千円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- １株当たり当期純利益: not_disclosed
- 売上高営業利益率: not_disclosed
- 自己資本比率: {"当期末":"not_disclosed","前期末":"not_disclosed"}
- 総資産: {"value":2712386,"unit":"千円"}
- 純資産: {"value":943766,"unit":"千円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-170560,"unit":"千円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-146556,"unit":"千円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":556172,"unit":"千円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":588839,"unit":"千円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":"not_disclosed","yoy_pct":"not_disclosed"},"営業利益":{"value":"not_disclosed","yoy_pct":"not_disclosed"},"経常利益":{"value":"not_disclosed","yoy_pct":"not_disclosed"},"純利益":{"value":"not_disclosed","yoy_pct":"not_disclosed"}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: not_disclosed
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: not_disclosed
- セグメント別利益: not_disclosed
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":777,"unit":"千円"}
- 減損損失: not_disclosed
- 特別損益の内訳: {"特別利益":"計上なし","特別損失":"計上なし"}
- 継続企業の前提に関する記載: 継続企業の前提に関する注記には該当事項がない一方、過年度からの連結営業損失とマイナスの連結営業キャッシュ・フローにより重要事象等の記載がある。ただし、重要な不確実性は認められないと判断している。
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"有（連結子会社の商品評価方法を売価還元法から総平均法へ変更）","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: {"新規":{"会社数":1,"社名":["株式会社ミヤマ"]},"除外":{"会社数":0,"社名":[]}}
- 重要な後発事象: 該当事項はありません。
- 決算補足説明資料の有無: not_disclosed
- 決算説明会の有無: not_disclosed
- 期末発行済株式数: not_disclosed
- 期末自己株式数: not_disclosed
- 業績の増減要因: 異常気象及び物価上昇による低調な消費マインドの影響で客数が減少し、客単価の向上ではカバーできなかった。

## 評価の根拠

- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく下振れ（原文: 「「売上高は23億79百万円（前年同期比は16.9％減）、営業損失は99百万円（前年中間連結会計期間は０百万円の利益）、経常損失は１億15百万円…親会社株主に帰属する中間純損失は１億38百万円（前年中間連結会計期間は７百万円の利益）」」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 減収減益（原文: 「「売上高は23億79百万円（前年同期比は16.9％減）」および「営業損失は99百万円（前年中間連結会計期間は０百万円の利益）」」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 全段階で赤字（原文: 「「営業損失は99百万円」「経常損失は１億15百万円」「親会社株主に帰属する中間純損失は１億38百万円」」）
- 表紙の「直近に公表されている業績予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「通期の業績予想に変更はありません。」」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 特別損益なし（原文: 「当中間連結会計期間の「特別利益合計」は「－」で、特別損失の計上もない。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 記載なし（原文: 「「報告セグメントは、衣料品・小売等事業、ビルメンテナンス事業、その他に区分され」る一方、「当中間連結会計期間においては資本のみの連結のため記載を省略しております。」」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: マイナス（原文: 「「営業活動によるキャッシュ・フロー △170,560」」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「客単価の向上には一定の成果がみられたものの、…低調な消費マインドの影響により、客数減少をカバーするには至らず」」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「「異常気象及び物価上昇による低調な消費マインドの影響により、客数減少をカバーするには至らず」」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「「異常気象及び物価上昇による低調な消費マインド」および「人気YouTuberの来店イベント」「販売強化」「PRAMS ORDERの改善」」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「売上高は前年を下回る結果となりました」および「収益構造の改善を目指してまいります」「十分な運転資金を確保しているものと考えております」」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「当中間連結会計期間（2024年３月１日～2024年８月31日）」および「売上高は23億79百万円」「営業損失は99百万円」」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「天候要因・時流の変化・景気動向・消費者の行動様式変化などの、外部環境の影響を受けやすい業態」」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「「売上高は23億79百万円（前年同期比は16.9％減）」および「株式会社ミヤマを新たに子会社化したため、連結の範囲に含めております。」」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 重要事象等の記載あり（原文: 「「継続企業の前提に重要な疑義を抱かせる事象または状況が存在しております」および「継続企業の前提に関する重要な不確実性は認められないものと判断しております。」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 任意の会計方針変更（原文: 「「従来、売価還元法による原価法…当中間連結会計期間より、総平均法…に変更しております。」」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: あり（原文: 「「株式会社ミヤマを新たに子会社化したため、連結の範囲に含めております。」」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「「重要な後発事象　該当事項はありません。」」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: あり（原文: 「「当中間連結会計期間末の店舗数は…合計25店舗」および「合計33店舗となりました。」」）