# スターシーズ（3083） 2025年2月期 第１四半期決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/3083/disclosure/20240626537345
種別: 決算
開示日: 2024-07-11
Komoriの読み（0-100）: 75
企業ページ: https://komori.app/company/3083

## 何が変わったか

第1四半期は、売上高が前年同期比15.9％減少し、営業損益は黒字から営業損失に転じました。経常損益と最終損益も赤字となりました。

## 会社が挙げた理由

物価上昇による低調な消費マインドで客数が減少し、客単価の向上などでは減少を補えなかったため。

## 開示の要点

- 決算期区分: 第1四半期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2024年3月1日〜2024年5月31日
- 売上高: {"value":1262335,"unit":"千円","yoy_pct":-15.9}
- 営業利益: {"value":-1404,"unit":"千円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- 経常利益: {"value":-17164,"unit":"千円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":-28236,"unit":"千円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- １株当たり当期純利益: not_disclosed
- 売上高営業利益率: not_disclosed
- 自己資本比率: not_disclosed
- 総資産: {"value":2473481,"unit":"千円"}
- 純資産: {"value":970660,"unit":"千円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: not_disclosed
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: not_disclosed
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: not_disclosed
- 現金及び現金同等物期末残高: not_disclosed
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":"not_disclosed","unit":"not_disclosed","yoy_pct":"not_disclosed"},"営業利益":{"value":20,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"},"経常利益":{"value":"not_disclosed","unit":"not_disclosed","yoy_pct":"not_disclosed"},"純利益":{"value":"not_disclosed","unit":"not_disclosed","yoy_pct":"not_disclosed"}}
- 業績予想の修正: {"previous_forecast":"2024年4月11日公表の第2四半期連結累計期間及び通期予想","revised_forecast":"変更なし","change":"なし","change_rate":"0","unit":"各科目"}
- 年間配当予想: not_disclosed
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: not_disclosed
- セグメント別利益: not_disclosed
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: not_disclosed
- 減損損失: not_disclosed
- 特別損益の内訳: {"当第1四半期連結累計期間":{"特別利益":"なし（0千円）","特別損失":"not_disclosed"},"前第1四半期連結累計期間":{"新株予約権戻入益":{"value":34911,"unit":"千円"},"特別損失":"not_disclosed"}}
- 継続企業の前提に関する記載: 継続企業の前提に関する注記には該当事項なし。ただし、継続企業の前提に重要な疑義を抱かせる重要事象等が存在する一方、重要な不確実性は認められないと判断。
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"有（連結子会社の商品評価方法を売価還元法から総平均法へ変更）","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: not_disclosed
- 重要な後発事象: 譲渡制限付株式報酬として、普通株式26,000株を発行することを2024年6月13日開催の取締役会で決議。払込期日は2024年7月12日、発行価額総額は19,994,000円。
- 決算補足説明資料の有無: not_disclosed
- 決算説明会の有無: not_disclosed
- 期末発行済株式数: not_disclosed
- 期末自己株式数: not_disclosed
- 業績の増減要因: 物価上昇による低調な消費マインドの影響で客数が減少し、客単価の向上や粗利改善などでは補えず、売上高が前年を下回った。

## 評価の根拠

- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく下振れ（原文: 「「売上高は12億62百万円（前年同期比15.9％減）、営業損失は１百万円（前年同四半期は36百万円の利益）、経常損失は17百万円（前年同四半期は39百万円の利益）、親会社株主に帰属する四半期純損失は28百万円（前年同期四半期は60百万円の利益）」」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 減収減益（原文: 「前年同期の売上高1,501,767千円に対し当期1,262,335千円、前年同期の営業利益36,408千円に対し当期は営業損失1,404千円。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 全段階で赤字（原文: 「「営業損失は１百万円」「経常損失は17百万円」「親会社株主に帰属する四半期純損失は28百万円」」）
- 表紙の「直近に公表されている業績予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「第２四半期連結累計期間及び通期の業績予想に変更はありません。」」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 大幅な増加を見込む（原文: 「「当連結会計年度における連結営業利益は20百万円の黒字を見込んでおり」、当第1四半期の「営業利益又は営業損失（△）」は△1,404千円。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 特別損益なし（原文: 「当第1四半期の「特別利益合計」は「－」と記載され、特別損失の計上も示されていない。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 単一セグメント（原文: 「「当社グループは、衣料品小売事業の単一セグメントであるため、記載を省略しております。」」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 大きく低下（原文: 「前年同期の売上高は1,501,767千円、営業利益は36,408千円。当期の売上高は1,262,335千円、営業損失は1,404千円。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: マイナス（原文: 「「過年度から継続して連結営業損失を計上していること及びマイナスの連結営業キャッシュ・フローを計上しており」」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「物価上昇による低調な消費マインドの影響により、客数減少をカバーするには至らず、売上高は前年を下回る結果となりました。」」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「「第1事業部では客単価の向上と粗利の改善、第2事業部では顧客売上高の改善、チチカカでは客単価の向上などの成果はみられたものの…客数減少をカバーするには至らず」と記載されている。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「外部要因として「円安の継続による原材料価格の上昇」「物価上昇」が、自社施策として「ブランド商品の投入強化」「集客イベント」「PRAMS ORDERの展開店舗拡大」などが記載されている。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「売上高は前年を下回る結果となりました」とする一方、「改善を目指してまいります」「20百万円の黒字を見込んでおり」「確保しているものと考えております」と記載されている。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「損益計算書に「自 2024年３月１日 至 2024年５月31日」と実績金額が記載され、本文に売上高の「前年同期比15.9％減」も記載されている。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「円安の継続による原材料価格の上昇」「ロシア・ウクライナ情勢の長期化」「資源・エネルギー価格の高騰に伴う物価上昇」」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「本文および損益計算書で前年同期の売上高・利益と当期の数値を比較している。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 重要事象等の記載あり（原文: 「「継続企業の前提に関する注記　該当事項はありません。」一方、「継続企業の前提に重要な疑義を抱かせる事象または状況が存在しております」および「重要な不確実性は認められないものと判断しております。」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 任意の会計方針変更（原文: 「「従来、売価還元法による原価法…によっておりましたが、当第１四半期連結会計期間より、総平均法…に変更しております。」」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: あり（原文: 「「2024年６月13日開催の取締役会において、譲渡制限付株式報酬としての新株式…の発行を行うことについて決議いたしました。」」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: あり（原文: 「期末店舗数として、シーズメン第1事業部29店舗、第2事業部26店舗、チチカカ33店舗と記載されている。」）