# スターシーズ（3083） 2024年2月期　第１四半期決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/3083/disclosure/20230710519621
種別: 決算
開示日: 2023-07-12
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企業ページ: https://komori.app/company/3083

## 何が変わったか

売上高は前年同期比3.0％減となった一方、営業損益は前年同期の損失から36百万円の利益に転じ、経常損益と最終損益も黒字化した。

## 会社が挙げた理由

不採算店舗の撤退、商品仕入れの精度向上、コスト削減策などの収益改善策の効果に加え、新型コロナウイルスの影響が軽減したため、業績が回復したと説明している。あわせて、価格設定の見直しや定価販売の強化にも取り組んだ。

## 開示の要点

- 決算期区分: 第1四半期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2023年3月1日〜2023年5月31日
- 売上高: {"value":1501767,"unit":"千円","yoy_pct":-3}
- 営業利益: {"value":36408,"unit":"千円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- 経常利益: {"value":39217,"unit":"千円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":60425,"unit":"千円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- １株当たり当期純利益: not_disclosed
- 売上高営業利益率: not_disclosed
- 自己資本比率: not_disclosed
- 総資産: {"value":2559041,"unit":"千円"}
- 純資産: {"value":876941,"unit":"千円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: not_disclosed
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: not_disclosed
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: not_disclosed
- 現金及び現金同等物期末残高: not_disclosed
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":"not_disclosed","yoy_pct":"not_disclosed"},"営業利益":{"value":"not_disclosed","yoy_pct":"not_disclosed"},"経常利益":{"value":"not_disclosed","yoy_pct":"not_disclosed"},"純利益":{"value":"not_disclosed","yoy_pct":"not_disclosed"},"備考":"2023年4月13日公表予想から変更なし"}
- 業績予想の修正: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"not_disclosed","change":"なし","change_rate":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- 年間配当予想: not_disclosed
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: not_disclosed
- セグメント別利益: not_disclosed
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: not_disclosed
- 減損損失: not_disclosed
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[{"項目名":"新株予約権戻入益","金額":34911,"単位":"千円"}],"特別損失":[]}
- 継続企業の前提に関する記載: 継続企業の前提に関する注記は該当事項なし。一方、前連結会計年度まで継続して営業損失を計上していたため重要事象等は存在するが、継続企業の前提に関する重要な不確実性は認められないと判断している。
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"not_disclosed","それ以外の変更":"not_disclosed","見積りの変更":"not_disclosed","修正再表示":"not_disclosed"}
- 連結範囲の変更: not_disclosed
- 重要な後発事象: not_disclosed
- 決算補足説明資料の有無: not_disclosed
- 決算説明会の有無: not_disclosed
- 期末発行済株式数: not_disclosed
- 期末自己株式数: not_disclosed
- 業績の増減要因: 不採算店舗の撤退、商品仕入れの精度向上、コスト削減策など収益改善策の効果、新型コロナウイルスの影響の軽減等により業績が回復した。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 記載なし（原文: 「「2024年２月期の業績予想につきましては、…第２四半期連結累計期間及び通期の業績予想に変更はありません。」」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 記載なし（原文: 「「第２四半期連結累計期間及び通期の業績予想に変更はありません。」」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 強弱が混在（原文: 「「売上高は15億１百万円（前年同期比△3.0％減）、営業利益は36百万円（前年同四半期は84百万円の損失）、経常利益は39百万円（前年同四半期は80百万円の損失）、親会社株主に帰属する四半期純利益は60百万円（前年同期四半期は88百万の損失）」」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 減収増益（原文: 「売上高は前年同期比3.0％減、営業利益は前年同期の84,574千円の損失から36,408千円の利益。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益36,408千円、経常利益39,217千円、親会社株主に帰属する四半期純利益60,425千円。」）
- 表紙の「直近に公表されている業績予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「通期の業績予想に変更はありません。」」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 大きな特別利益（原文: 「「新株予約権戻入益 34,911」「特別利益合計 34,911」」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 単一セグメント（原文: 「「当社グループは、衣料品小売事業の単一セグメントであるため、記載を省略しております。」」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 大きく上昇（原文: 「当期の売上高1,501,767千円・営業利益36,408千円、前年同期の売上高1,547,710千円・営業損失84,574千円。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 支配関係は変わらず（原文: 「前期末の純資産851,427千円・総資産2,428,255千円、当四半期末の純資産876,941千円・総資産2,559,041千円。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 記載なし（原文: 「添付資料の財務諸表は四半期連結貸借対照表、四半期連結損益計算書及び包括利益計算書で構成され、キャッシュ・フロー計算書の記載がない。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 構成・構造の変化（原文: 「「不採算店舗の撤退や商品仕入れの精度向上、コスト削減策など収益改善策の効果」」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「「不採算店舗の撤退や商品仕入れの精度向上、コスト削減策など収益改善策の効果に加えて、新型コロナウィルスの影響の軽減等により」」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 自社の施策が中心（原文: 「「ブランド商品の強化」「価格設定を見直し」「定価販売を強化」「不採算店舗の閉鎖」「コスト削減策」」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「業績は回復しており、資金繰りの改善が見込まれます。」「収益の改善を目指してまいります。」」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「当第1四半期連結累計期間における売上高は15億１百万円（前年同期比△3.0％減）、営業利益は36百万円」」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「ロシア・ウクライナ情勢の長期化や原材料・エネルギーの価格高騰に伴う物価上昇などの要因により、先行きは不透明」」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 重要事象等の記載あり（原文: 「「継続企業の前提に重要な疑義を抱かせる事象または状況が存在しております。」「継続企業の前提に関する重要な不確実性は認められないものと判断しております。」」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: あり（原文: 「「当第1四半期会計期間末の店舗数は…合計31店舗」「当第1四半期連結会計期間末の店舗数は…合計26店舗」「合計43店舗」」）