# ディーブイエックス（3079） 2026年３月期　決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/3079/disclosure/20260515537630
種別: 業績予想の修正
開示日: 2026-05-15
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企業ページ: https://komori.app/company/3079

## 何が変わったか

2026年3月期の連結実績を初めて開示し、2027年3月期の第2四半期累計および通期の連結業績予想を示した。既公表予想の修正というより、連結移行後の新たな予想の提示である。

## 会社が挙げた理由

当期はPFアブレーション用カテーテルの販売数量が増加した一方、償還価格の抑制で粗利が低下し、人件費の増加や戦略的な経費支出もあった。次期は営業活動の強化、粗利率の高い独自商品の開発・販売、既存顧客の深耕および新規顧客開拓を進めるとしている。

## 開示の要点

- 売上高: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"第２四半期累計 27,715、通期 57,750","change":"not_disclosed","change_rate":"第２四半期累計 0.3％（対前年同四半期）、通期 3.1％（当期比）","unit":"百万円"}
- 営業利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"第２四半期累計 110、通期 480","change":"not_disclosed","change_rate":"第２四半期累計 44.7％（対前年同四半期）、通期 63.2％（当期比）","unit":"百万円"}
- 経常利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"第２四半期累計 110、通期 480","change":"not_disclosed","change_rate":"第２四半期累計 34.4％（対前年同四半期）、通期 59.2％（当期比）","unit":"百万円"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"第２四半期累計 27、通期 323","change":"not_disclosed","change_rate":"第２四半期累計 △29.4％（対前年同四半期）、通期 43.3％（当期比）","unit":"百万円"}
- １株当たり当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"第２四半期累計 2.53、通期 30.78","change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"円銭"}
- 対象決算期: 2027年３月期
- 対象期間: 第２四半期累計及び通期
- 前回予想の公表日: not_disclosed
- 前期実績: 2026年３月期連結実績：売上高55,988百万円、営業利益294百万円、経常利益301百万円、親会社株主に帰属する当期純利益225百万円、１株当たり当期純利益21.49円
- 修正の理由: 引き続き営業活動を強化し、比較的粗利率の高い独自商品の開発・販売、既存顧客の深耕、新規顧客の開拓を行うため。
- 特別損失の内容と金額: 固定資産売却損0千円、固定資産除却損1,170千円、特別損失合計1,170千円
- 配当予想の修正: 2027年３月期は１株当たり50.00円（中間0.00円、期末50.00円、年間50.00円）を予定。修正なしとの明記はない。
- 連結・個別の別: 連結

## 評価の根拠

- 対象となっている期間はどれか。: 中間と通期（原文: 「「第２四半期(累計)」および「通期」」）
- 売上高の増減率と利益の増減率を比べると、どの関係になっているか。: 利益の振れが大きい（原文: 「通期予想：売上高「3.1％」、営業利益「63.2％」、経常利益「59.2％」、親会社株主に帰属する当期純利益「43.3％」」）
- 連結・個別のどちらの数値を対象にしているか。: 連結（原文: 「表題「決算短信〔日本基準〕(連結)」、項目名「2027年３月期の連結業績予想」」）
- 利益（営業利益・経常利益・当期純利益のうち最も大きく動いたもの）の増減率はどの帯に入るか。: 増減率30%以上（原文: 「営業利益の通期予想「480百万円」「当期比63.2％増」」）
- 売上高の増減率はどの帯に入るか。: 増減率3〜10%（原文: 「売上高の通期予想「57,750百万円（当期比3.1％増）」」）
- 修正後の利益水準は、参考として併記されている前期実績と比べてどうなるか。: 前期実績を上回る（原文: 「2027年3月期の親会社株主に帰属する当期純利益予想「323百万円（当期比43.3％増）」、2026年3月期実績「225百万円」」）
- 減損損失・特別損失・引当金の計上が、この書類で併せて示されているか。: あり（原文: 「「固定資産売却損 0」「固定資産除却損 1,170」「特別損失合計 1,170」（単位：千円）」）
- 会社が挙げている主たる理由はどれか。: 需要の変動（原文: 「「引き続き営業活動の強化を図ることから、売上高は堅調に推移すると見込んでおります」」）
- 理由の説明に、特定の事業・製品・地域・取引先を名指しした記述があるか。: あり（原文: 「「PFアブレーション用カテーテル」「不整脈事業」「虚血事業」「総合医療サービス株式会社」」）
- 理由として挙げられている要因はいくつか。: 要因3つ以上（原文: 「「販売数量は増加」「償還価格が抑えられている」「人件費の増加」「戦略的な経費支出を積極的に行った」「営業活動の強化」」）
- 変化の原因は、会社の外にあるものか、会社自身の判断によるものか。: 内外の混在（原文: 「「償還価格が抑えられている影響」「人件費の増加や戦略的な経費支出」「営業活動の強化」」）
- 理由の説明に検証できる数値と時期がついているか。: 定性的（原文: 「「販売数量は増加しました」「粗利は低下しました」「人件費の増加」と記載されているが、要因別の数値はない。」）
- 会社はこの変化を続くものとして書いているか、当期限りのものとして書いているか。: 続く前提（原文: 「「引き続き営業活動の強化を図る」「持続的な事業の成長拡大を目指してまいります」」）
- 修正は、本業の中で生じた変化か、営業外・特別損益・税金など本業の外の項目によるものか。: 本業の中の変化（原文: 「「販売数量は増加しましたが、償還価格が抑えられている影響で粗利は低下」「人件費の増加や戦略的な経費支出」」）
- 合併・子会社化・連結範囲の変更は、修正にどこまで効いているか。: 連結範囲の変更も一因（原文: 「「2026年３月期より連結財務諸表を作成」「子会社の業績を取り込んだ結果」」）
- 上振れ分の使い道について、どこまで踏み込んで書かれているか。: 投資増に言及（原文: 「「比較的粗利率の高い独自商品の開発や販売に注力」「戦略的な経費支出を積極的に行った」」）
- 工場再編・撤退・拠点整理など、構造的な対応はどの段階まで書かれているか。: 構造対応の言及なし（原文: 「今後の見通しでは営業強化、商品開発、顧客深耕、新規顧客開拓が記載されている。」）
- 対象期間のどの時点での開示か。: 期初に近い（原文: 「開示日「2026年５月15日」、対象期間「2026年４月１日～2027年３月31日」」）
- 修正後の見通しをどれだけ断定的に書いているか。: 条件付き（原文: 「「売上高は堅調に推移すると見込んでおります」「50.00円…を予定しております」「実際の業績は今後の様々な要因によって予想数値と異なる場合があります」」）
