# ジェリービーンズグループ（3070） 2027年１月期　第１四半期決算短信［日本基準］（連結）　補足説明資料

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/3070/disclosure/20260611568120
種別: 決算説明資料
開示日: 2026-06-11
Komoriの読み（0-100）: 46
企業ページ: https://komori.app/company/3070

## 何が変わったか

2027年1月期第1四半期は、連結範囲の拡大もあり売上高が前年同期比で大幅に増加し、営業利益・経常利益は赤字から黒字に転換しました。一方、法人税等の計上により親会社株主に帰属する四半期純損益は36百万円の赤字となりました。

## 会社が挙げた理由

当第1四半期から株式会社サンライズとJBエナジー合同会社の2社を新たに連結しました。また、会社は事業再生に向けた基盤整備・事業モデル変革、スポーツブランドの店舗展開、アイスクリーム販売、エンターテインメント事業、蓄電池システムの受注などを進めたと説明しています。純損失については、税引前四半期純利益15百万円に対して法人税等51百万円を計上したことが理由とされています。

## 開示の要点

- 資料の種類: 決算短信補足資料
- 対象決算期: 2027年1月期 第1四半期
- 売上高: {"value":1801,"unit":"百万円","yoy_pct":689.5}
- 営業利益: {"value":46,"unit":"百万円","yoy_pct":null}
- 経常利益: {"value":15,"unit":"百万円","yoy_pct":null}
- 純利益: {"value":-36,"unit":"百万円","yoy_pct":null}
- 売上総利益率: {"率":39.4,"前年同期比の増減ポイント":"not_disclosed"}
- 営業利益率: {"率":2.6,"前年同期比の増減ポイント":"not_disclosed"}
- 販管費: {"value":663,"unit":"百万円","売上高販管費率":"not_disclosed"}
- 当四半期3か月の実績: 売上高1,801百万円、営業利益46百万円、経常利益15百万円、親会社株主に帰属する四半期純損失36百万円
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":5740,"unit":"百万円"},"営業利益":{"value":304,"unit":"百万円"},"経常利益":{"value":278,"unit":"百万円"},"親会社株主に帰属する当期純利益":{"value":164,"unit":"百万円"},"1株当たり当期純利益":{"value":2.08,"unit":"円"}}
- 通期予想に対する進捗率: not_disclosed
- 計画に対する自己評価: not_disclosed
- セグメント別実績: {"ライフスタイル事業":{"売上高":{"value":1743,"unit":"百万円"},"セグメント利益":{"value":93,"unit":"百万円"},"売上高前年同期比_pct":664.3,"利益前年同期比_pct":2822.5},"その他事業":{"売上高":{"value":57,"unit":"百万円"},"セグメント利益":{"value":31,"unit":"百万円"},"前年同期比":"not_disclosed"}}
- 増減要因の内訳: not_disclosed
- 主要KPI: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 単価と数量の指標: not_disclosed
- 店舗数・拠点数: スポーツブランド361°の国内実店舗を2026年4月に2店舗目として開業。全体の期末店舗数・期中出退店数はnot_disclosed
- 従業員数: not_disclosed
- 業績見通しの前提: not_disclosed
- 見通しに織り込んだリスク額: not_disclosed
- 中期経営計画の目標: not_disclosed
- 財務目標: {"自己資本比率":{"実績":69,"単位":"%","目標":"not_disclosed"}}
- 年間配当: {"年間配当額":{"value":0,"unit":"円"},"中間配当":{"value":0,"unit":"円"},"期末配当":{"value":0,"unit":"円"}}
- 配当性向: not_disclosed
- 自己株式取得: not_disclosed
- 設備投資額: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 市場規模・シェア: not_disclosed
- 質疑応答の論点: not_disclosed
- 新しい施策: スポーツブランド361°の国内実店舗展開、リカバリーウエア販売の開始、JBサステナブルによる系統用蓄電池・ウォーターサーバーの受注、JBエンターテインメントによるファンクラブ会員獲得推進、JBロジスティクスへのグループ物流集約によるコスト構造改革、メタバースプラットフォーム『MYONE』の日本国内営業権取得、株式会社ジェリービーンズマーケティングラボの新設

## 評価の根拠

- 通期予想に対する進捗率は、どの粒度で示されているか。: 記載なし（原文: 「「通期業績予想は据え置き」「通期の連結業績予想は、2026年3月13日公表の予想から変更ありません。」」）
- 実績が自社の計画に対してどうだったかを、会社自身がどう評価しているか。: 記載なし（原文: 「通期予想の据え置きは記載されていますが、計画に対する自己評価の記載はありません。」）
- 累計だけでなく、当四半期の3か月単独の数値が示されているか。: あり（原文: 「「当第1四半期」について売上高1,801百万円、営業利益46百万円、経常利益15百万円、親会社株主に帰属する四半期純損失36百万円と記載。」）
- 売上・利益・KPIのいずれかで「過去最高」を更新したという主張があるか。: なし（原文: 「資料中に「過去最高」等の記載なし。」）
- この資料の中で、通期予想を修正した、または据え置いたことが明示されているか。: あり（原文: 「「通期の連結業績予想は、2026年3月13日公表の予想から変更ありません。」」）
- 増減の要因は、どの形で分解して示されているか。: 表で金額あり（原文: 「「営業外費用35百万円の主因は貸倒引当金繰入額31百万円」「税引前四半期純利益15百万円に対し法人税等51百万円を計上」。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: M&A・連結範囲（原文: 「「当第1四半期より新規2社（株式会社サンライズ、JBエナジー合同会社）を連結」。」）
- セグメント情報はどの粒度で示されているか。: セグメント別の売上と利益（原文: 「ライフスタイル事業は売上高1,743百万円・セグメント利益93百万円、その他事業は売上高57百万円・セグメント利益31百万円。」）
- 売上原価または販管費の内訳・増加要因が数値で示されているか。: あり（原文: 「売上原価1,090百万円、販売費及び一般管理費663百万円、貸倒引当金繰入額31百万円。」）
- この期のマイナスの事実は、どこまで説明されているか。: マイナス材料に金額あり（原文: 「「税引前四半期純利益15百万円に対し法人税等51百万円を計上したため、四半期純損失36百万円」。」）
- 業績見通しの前提は、どこまで数値で示されているか。: 記載なし（原文: 「通期業績予想の金額は記載されていますが、数値化された前提条件の記載はありません。」）
- 見通しに織り込んだリスクやマイナス要因の金額が示されているか。: あり（原文: 「「資金流出額 約45百万円」「本件に関連して発生する損失および2027年1月期の連結業績に与える影響は現在精査中」。」）
- 通期予想の達成に向けて、残り期間に何が必要かがどこまで示されているか。: 記載なし（原文: 「通期予想の変更なしとの記載はありますが、残り期間に必要な水準の記載はありません。」）
- 中期経営計画は、この資料でどこまで扱われているか。: 記載なし（原文: 「中期経営計画に関する記載なし。」）
- 新しい施策・投資・提携・製品が、この資料で具体的に示されているか。: あり（原文: 「「361°の2店舗目の国内実店舗を2026年4月に開業」「MYONEの日本国内営業権を取得」「株式会社ジェリービーンズマーケティングラボを新設」。」）
- 財務諸表以外の事業指標は、いくつ数値で示されているか。: 2〜4件（原文: 「自己資本比率69.0%、1株当たり四半期純損失△0.45円、期末発行済株式数83,143,500株など。」）
- 示された事業指標は、前年・前期に対してどの方向に動いているか。: 記載なし（原文: 「自己資本比率は前期末71.4%との比較がある一方、他の指標には前年・前期比較がないものがあります。」）
- 客数と客単価、数量と単価、ARPUと契約数のように、単価と量に分解した指標が示されているか。: なし（原文: 「単価・数量に関する指標の記載なし。」）
- 従業員数または採用の状況が数値で示されているか。: なし（原文: 「従業員数・採用に関する記載なし。」）
- 市場規模、シェア、競合との比較が数値で示されているか。: なし（原文: 「「婦人靴市場は縮小傾向」と記載されていますが、市場規模・シェアの数値はありません。」）
- 株主還元は、どこまで具体的に示されているか。: 配当額のみ（原文: 「「当第2四半期末・期末予想とも無配（1株当たり0.00円）」。」）
- 自己株式の取得または消却への言及があるか。: なし（原文: 「自己株式数の記載はありますが、取得または消却の記載はありません。」）
- ROE・ROIC・D/Eレシオ・自己資本比率などの財務目標の数値が示されているか。: なし（原文: 「「自己資本比率69.0%」の記載はあるものの、目標値の記載なし。」）
- 設備投資額・成長投資額・研究開発費のいずれかが金額で示されているか。: なし（原文: 「有形固定資産の増加や営業権取得価格の記載はありますが、設備投資額等としての開示はありません。」）
- この資料はどの形式にあたるか。: 補足資料・数表（原文: 「表題が「2027年1月期 第1四半期決算短信［日本基準］（連結） 補足説明資料」。」）
- 経営理念・会社概要など、業績と直接関係のない定型頁がどの程度を占めるか。: 定型頁はほとんどない（原文: 「冒頭からエグゼクティブサマリー、事業環境、決算概要の説明が始まっている。」）
- 「差し控えたい」「未定」など、数値の開示を明確に見送った箇所があるか。: あり（原文: 「「発生する損失および2027年1月期の連結業績に与える影響は現在精査中」。」）
- 見通しと計画の説明はどれだけ断定的か。: 条件付き（原文: 「「その達成を当社として約束する趣旨のものではありません」「実際の業績等は様々な要因により、これらの将来に関する記述と大きく異なる可能性があります」。」）