# 原材料・燃料・為替・輸送費高騰による商品調達コスト上昇と粗利率低下｜ＭｏｎｏｔａＲＯ（3064）の変遷

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## 経過

- FY2021-Q3 初出 「当社グループが取り扱う商品の調達価格及び調達に係る費用は、原材料費や燃料価格の高騰、外国為替相場の影響（円安）、輸送費用の高騰により上昇する可能性があります。当社グループでは、最適な価格での仕入れを実現するために必要に応じ仕入先の変更を行うほか、積載効率の改善を図り、また定期的に販売価格の見直しを行っておりますが、商品調達コストの上昇が販売価格の見直しに先行する場合には、売上総利益率が低下する可能性があります。」 — 原材料費、燃料価格、円安、輸送費用による調達コスト上昇と、販売価格の見直しが遅れた場合の売上総利益率低下をリスクとして初めて明示した。対策として仕入先変更、積載効率改善、販売価格の定期見直しを挙げている。 (https://komori.app/company/3064/filing/2021-q3)
- FY2021 再掲 「当社グループが取り扱う商品の調達価格及び調達に係る費用は、原材料費や燃料価格の高騰、外国為替相場の影響（円安）、輸送費用の高騰により上昇する可能性があります。」 — 原材料費、燃料価格、円安、輸送費用による調達コスト上昇と粗利率低下のリスク、仕入先変更・積載効率改善・販売価格見直しによる対応を継続している。 (https://komori.app/company/3064/filing/2021-fy)
- FY2022-Q2 悪化 「当第２四半期連結累計期間におけるわが国経済は、新型コロナウイルス感染症の再拡大、サプライチェーンの混乱、半導体をはじめとする部材の供給不足、エネルギー価格や原材料価格の高騰、急激な円安の進行に加え、ロシアによるウクライナ侵攻の経済への影響が懸念され、先行き不透明な状況で推移致しました。」 — 従来の調達コスト上昇リスクに関して、エネルギー価格・原材料価格の高騰と急激な円安の進行を現在の経済環境として明示している。 (https://komori.app/company/3064/filing/2022-q1)
- FY2022-Q3 再掲 「当第３四半期連結累計期間におけるわが国経済は、新型コロナウイルス感染症の再拡大、サプライチェーンの混乱、半導体をはじめとする部材の供給不足に加え、エネルギー価格や原材料価格の高騰、円安の進行、ロシアによるウクライナ侵攻の影響が懸念され、先行き不透明な状況で推移致しました。」 — エネルギー・原材料価格高騰、円安の進行を含む調達コスト上昇要因を継続して記載している。事業等のリスクについては重要な変更がないとしている。 (https://komori.app/company/3064/filing/2022-q2)
- FY2023-Q1 再掲 「当第１四半期連結累計期間におけるわが国経済は、新型コロナウイルス感染症との共存が進み、行動制限が緩和されるなど、社会経済活動の正常化に向けた動きがみられるものの、エネルギー価格や原材料価格の高騰に加え、円安の継続やロシア・ウクライナ情勢に起因する景気への影響が懸念されるなど、依然として先行き不透明な状況が続いております。」 — エネルギー価格・原材料価格の高騰、円安の継続、ロシア・ウクライナ情勢による調達コスト・景気への影響懸念を継続して記載している。 (https://komori.app/company/3064/filing/2023-q1)
- FY2023-Q2 再掲 「当第２四半期連結累計期間におけるわが国経済は、新型コロナウイルス感染症との共存が進み、同感染症の感染症法上での位置付けが５類感染症に引き下げられるなど、社会経済活動の正常化に向けた動きが見られるものの、原材料価格の上昇に加え、円安の継続やロシア・ウクライナ情勢に起因する景気への影響が懸念されるなど、依然として先行き不透明な状況が続いております。」 — 原材料価格の上昇、円安の継続、ロシア・ウクライナ情勢を商品調達コストや景気への影響要因として継続して記載している。 (https://komori.app/company/3064/filing/2023-q2)
- FY2024-Q1 再掲 「当第１四半期連結累計期間におけるわが国経済は、社会経済活動の正常化や雇用・所得環境の改善により、緩やかな回復の動きがみられた一方、円安の継続による原材料価格の上昇、長期化するロシア・ウクライナ情勢や中東情勢の緊迫化等の不安定な国際情勢や中国経済・欧州経済の減速による景気への影響が懸念されるなど、依然として先行き不透明な状況が続いております。」 — 円安の継続による原材料価格の上昇を、商品調達コストや景気への影響要因として継続して記載している。中東情勢の緊迫化も不安定な国際情勢の一部として追加的に言及されている。 (https://komori.app/company/3064/filing/2024-q1)
- FY2024 再掲 「当社グループが取り扱う商品の調達価格及び調達に係る費用は、原材料費や燃料価格の高騰、外国為替相場の影響(円安)、輸送費用の高騰により上昇する可能性があります。」 — 原材料費、燃料価格、円安、輸送費用による調達コスト上昇と粗利率低下のリスク、仕入先変更・積載効率改善・販売価格見直しによる対応を継続している。 (https://komori.app/company/3064/filing/2024-fy)
- 2026-03-04 再掲 「不安定な国際情勢を背景とした原材料価格の高騰や、金融政策の不確実性など、先行き不透明な状況が続いています。」 — 原材料価格高騰や金融政策の不確実性による事業環境の不透明感を継続して記載した。 (https://komori.app/company/3064/disclosure/20260302573951)
- 2026-05-07 再掲 「当第１四半期連結累計期間におけるわが国経済は、中東情勢の緊迫化や長引く円安を背景とした原材料およびエネルギー価格の高騰に加え、物価高に伴う個人消費の伸び悩み、構造的な人手不足による人件費の上昇など、先行き不透明な状況が続いています。」 — 中東情勢、円安、原材料・エネルギー価格、人件費上昇等を含む事業環境の不透明性を継続して記載している。 (https://komori.app/company/3064/disclosure/20260507517501)
- FY2026-H1 再掲 「当中間連結会計期間におけるわが国経済は、中東情勢の緊迫化や長引く円安を背景とした原材料及びエネルギー価格の高騰に加え、物価高に伴う個人消費の伸び悩み、構造的な人手不足による人件費の上昇など、先行き不透明な状況が続いています。」 — 原材料・エネルギー価格高騰、円安、人手不足によるコスト上昇要因を含む不透明な事業環境の説明を継続している。 (https://komori.app/company/3064/filing/2026-h1)