# 三洋堂ホールディングス（3058） 2027年3月期 第2四半期（中間期）決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/3058/disclosure/20261112575117
種別: 決算
開示日: 2026-11-13
Komoriの読み（0-100）: 55
企業ページ: https://komori.app/company/3058

## 何が変わったか

2027年3月期中間期は、売上高が前年同期を上回り、営業利益と経常利益は赤字から黒字に転じた。通期の連結業績予想は修正されたが、修正前後の詳細はこの短信には記載されていない。

## 会社が挙げた理由

トレカ館・駿河屋導入店舗やプラモデル売場の拡大、スマート無人営業の導入推進に加え、リユース市場が堅調に推移したこと。部門別ではトレカ、文具・雑貨・食品、駿河屋などが増収となった。

## 開示の要点

- 決算期区分: 中間期（第2四半期）
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2026年4月1日〜2026年9月30日
- 売上高: {"value":9014,"unit":"百万円","yoy_pct":13.9}
- 営業利益: {"value":161,"unit":"百万円","yoy_pct":"－"}
- 経常利益: {"value":166,"unit":"百万円","yoy_pct":"－"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":163,"unit":"百万円","yoy_pct":86.9}
- １株当たり当期純利益: 22.51円
- 売上高営業利益率: not_disclosed
- 自己資本比率: {"当期末":23.8,"前期末":24.2}
- 総資産: {"value":13450,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":3207,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: not_disclosed
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: not_disclosed
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: not_disclosed
- 現金及び現金同等物期末残高: not_disclosed
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":18500,"unit":"百万円","yoy_pct":7.3},"営業利益":{"value":300,"unit":"百万円","yoy_pct":11.7},"経常利益":{"value":300,"unit":"百万円","yoy_pct":7.3},"親会社株主に帰属する当期純利益":{"value":200,"unit":"百万円","yoy_pct":-41.2}}
- 業績予想の修正: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":{"売上高":18500,"営業利益":300,"経常利益":300,"親会社株主に帰属する当期純利益":200},"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- 年間配当予想: {"previous_forecast":0,"revised_forecast":1,"change":1,"change_rate":"not_disclosed","unit":"円"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: not_disclosed
- セグメント別利益: not_disclosed
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: not_disclosed
- 減損損失: not_disclosed
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[{"項目":"投資有価証券売却益","value":3901,"unit":"千円"}],"特別損失":[{"項目":"固定資産除却損","value":0,"unit":"千円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項はありません
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: {"新規":{"会社数":0,"社名":"－"},"除外":{"会社数":0,"社名":"－"}}
- 重要な後発事象: 該当事項はありません
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: {"有無":"無","対象者":"not_disclosed"}
- 期末発行済株式数: 7400000
- 期末自己株式数: 116606
- 業績の増減要因: トレカ館・駿河屋導入店舗、プラモデル売場、スマート無人営業の拡大。リユース市場の堅調推移。書店、トレカ、文具・雑貨・食品、駿河屋、古本、サービス販売部門の増収と、レンタル、セルAV、TVゲーム、新規事業部門の減収。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 経過率どおり（原文: 「中間期売上高は9,014百万円、通期予想は18,500百万円。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 利益の進捗が速い（原文: 「中間期営業利益161百万円、通期営業利益予想300百万円。中間期売上高9,014百万円、通期売上高予想18,500百万円。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく上振れ（原文: 「売上高は前年同期比13.9％増、営業利益は前年同期の営業損失65百万円から161百万円、経常利益は経常損失53百万円から166百万円、親会社株主に帰属する中間純利益は前年同期比86.9％増。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「売上高は7,913百万円から9,014百万円、営業利益は営業損失65百万円から営業利益161百万円。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益161百万円、経常利益166百万円、親会社株主に帰属する中間純利益163百万円。」）
- 表紙の「直近に公表されている業績予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: あり（原文: 「「直近に公表されている業績予想からの修正の有無：有」」）
- 表紙の「直近に公表されている配当予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている配当予想からの修正の有無：無」」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 配当開始（原文: 「2026年3月期の年間配当金は0.00円、2027年3月期予想は年間1.00円。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 軽微な特別損益（原文: 「特別利益は投資有価証券売却益3,901千円、特別損失は固定資産除却損0千円。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 単一セグメント（原文: 「「当社グループは単一セグメントであるため、記載を省略しております。」」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 大きく上昇（原文: 「前年同期は売上高7,913,154千円、営業損失65,585千円。当中間期は売上高9,014,728千円、営業利益161,992千円。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 支配関係は変わらず（原文: 「自己資本比率は2027年3月期中間期23.8％、2026年3月期24.2％。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 構成・構造の変化（原文: 「「トレカ館導入店舗は27店舗」「駿河屋導入店舗は８店舗」「プラモデル導入店舗は49店舗」「スマート無人営業店舗は40店舗となりました。」」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 一部に金額あり（原文: 「「トレカ部門16億70百万円」「トレカ部門が53.4％増」など、部門別の金額と増減率が記載されている。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 自社の施策が中心（原文: 「「トレカ館をオープン」「駿河屋滋賀豊郷店をオープン」「スマート無人営業の導入を推進しました」と記載されている。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「実際の業績等は様々な要因により大きく異なる可能性があります。」」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2026年４月１日～2026年９月30日」、売上高9,014百万円、営業利益161百万円、スマート無人営業店舗40店舗。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「国際情勢の変化、物価上昇、為替・金利の変動などの影響により、依然として先行き不透明な状況が続いております。」」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: あり（原文: 「「従来『新規事業部門』に含めておりました駿河屋売上について…『駿河屋部門』として独立表示しており、当中間連結会計期間の比較及び分析は、変更後の区分に基づいております。」」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「（継続企業の前提に関する注記）該当事項はありません。」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：無」「①以外の会計方針の変更：無」「会計上の見積りの変更：無」「修正再表示：無」」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「当中間期における連結範囲の重要な変更：無」」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「「（重要な後発事象）該当事項はありません。」」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料のみ（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：無」」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: あり（原文: 「「トレカ館導入店舗は27店舗」「駿河屋導入店舗は８店舗」「プラモデル導入店舗は49店舗」「スマート無人営業店舗は40店舗となりました。」」）