# フォルシア（304A） 2026年２月期決算短信〔日本基準〕(非連結)

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/304A/disclosure/20260414504140
種別: 決算
開示日: 2026-04-14
Komoriの読み（0-100）: 40
企業ページ: https://komori.app/company/304A

## 何が変わったか

2026年2月期は、売上高が2,197百万円（前年比4.9％減）、営業利益が71百万円（同66.8％減）となり、減収・大幅減益となった。一方、売上計上が翌期にずれた大型案件などにより、2027年2月期は売上高3,113百万円、営業利益412百万円を見込んでいる。

## 会社が挙げた理由

監査法人との協議の結果、一部大型案件の売上を顧客の検収時点である翌事業年度に計上することとなったため。また、開発体制の拡充やプロダクトの品質向上、新機能開発などの先行費用が売上原価を押し上げたため。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 非連結（個別）
- 対象期間: 2025年3月1日〜2026年2月28日
- 売上高: {"value":2197,"unit":"百万円","yoy_pct":-4.9}
- 営業利益: {"value":71,"unit":"百万円","yoy_pct":-66.8}
- 経常利益: {"value":74,"unit":"百万円","yoy_pct":-62.5}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":48,"unit":"百万円","yoy_pct":-63}
- １株当たり当期純利益: 39.55円
- 売上高営業利益率: 2.5%
- 自己資本比率: {"当期末":92.3,"前期末":88.5}
- 総資産: {"value":2154,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":1987,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":181,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-123,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":"―","unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":1287,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":3113,"unit":"百万円","yoy_pct":41.7},"営業利益":{"value":412,"unit":"百万円","yoy_pct":477.2},"経常利益":{"value":415,"unit":"百万円","yoy_pct":457.8},"純利益":{"value":275,"unit":"百万円","yoy_pct":465.7}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":0,"revised_forecast":0,"change":0,"change_rate":"―","unit":"円"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: not_disclosed
- セグメント別利益: not_disclosed
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":73,"unit":"百万円"}
- 減損損失: not_disclosed
- 特別損益の内訳: {"特別利益":"not_disclosed","特別損失":[{"項目":"固定資産除却損","value":0,"unit":"千円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: not_disclosed
- 重要な後発事象: 該当事項はありません
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: {"有無":"有","対象者":"個人投資家向け","形式":"オンライン"}
- 期末発行済株式数: {"value":1231900,"unit":"株"}
- 期末自己株式数: {"value":0,"unit":"株"}
- 業績の増減要因: 一部大型案件の売上が顧客の検収時点である翌事業年度に計上されることとなったことに加え、開発体制の拡充、プロダクトの品質向上、新機能開発などの先行的な取り組みにより売上原価が増加したこと。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「「2026年２月期 決算短信〔日本基準〕(非連結)」」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく下振れ（原文: 「「売上高は2,197百万円（前年同期比4.9％減）、営業利益は71百万円（同66.8％減）、経常利益は74百万円（同62.5％減）、当期純利益は48百万円（同63.0％減）」」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 減収減益（原文: 「「売上高は2,197百万円（前年同期比4.9％減）、営業利益は71百万円（同66.8％減）」」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「「営業利益は71百万円」「経常利益は74百万円」「当期純利益は48百万円」」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 大幅な増加を見込む（原文: 「「営業利益については…412百万円（同477.2％増）を予想しております」」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 据え置き（原文: 「「2026年２月期 0.00」「2027年２月期(予想) 0.00」」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 軽微な特別損益（原文: 「「特別損失　固定資産除却損　0」「特別損失合計　0」」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 単一セグメント（原文: 「「当社は、デジタルビジネスプラットフォーム事業の単一セグメントであるため、セグメント別の記載は省略しております」」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 大きく低下（原文: 「「2026年２月期 2.5」「2025年２月期 9.3」」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 改善（原文: 「「2026年２月期 92.3」「2025年２月期 88.5」」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より改善（原文: 「「営業活動の結果獲得した資金は、181百万円（前期は27百万円の獲得）」」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 会計処理（原文: 「「一部大型案件の進捗に応じた売上につき、翌事業年度に顧客が検収した時点で計上することが適切であるとの結論に至りました」」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「「開発体制の拡充…新機能開発等の先行的な取り組みを継続的に進めていたことが、売上原価を押し上げる主な要因となりました」」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 自社の施策が中心（原文: 「「当社は…開発体制の拡充を進めていたことに加え、プロダクトの品質向上や…新機能開発等の先行的な取り組みを継続的に進めていた」」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「売上成長を牽引する見通しです」「営業利益…412百万円…を予想しております」「実際の業績は、今後様々な要因によって予想数値と異なる結果となる可能性があります」」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2026年２月期の業績（2025年３月１日～2026年２月28日）」「売上高は2,197百万円…営業利益は71百万円」「2027年２月期…売上高は3,113百万円…営業利益412百万円」」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「国際情勢の不透明感や原材料価格の高止まり、為替変動などの影響」「政治・外交要因等の影響により訪日需要に変動」」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「「前事業年度の期首に当該株式分割が行われたと仮定して、『１株当たり当期純利益』を算定しております」」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「(継続企業の前提に関する注記) 該当事項はありません」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：無」「①以外の会計方針の変更：無」「会計上の見積りの変更：無」「修正再表示：無」」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「「(重要な後発事象) 該当事項はありません」」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：有」」）