# ビックカメラ（3048） FY2016 有価証券報告書

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/3048/filing/2016-fy
提出日: 2017-11-17
対象期間: 2016-09-01 〜 2017-08-31
企業ページ: https://komori.app/company/3048
原本（EDINET）: https://disclosure2dl.edinet-fsa.go.jp/searchdocument/pdf/S100BT7H.pdf

## 事業

本報告書は、家電小売を中核とするビックカメラグループの事業内容・戦略・リスク等を開示する有価証券報告書（通常方式）に基づく事業の概況を長期・網羅的に整理したものである。グループは、ビックカメラをブランドに首都圏を中心とした都市型大型店舗を展開し、コジマ・ソフマップ・ビックアウトレット等のブランドで関東圏を中心に展開する構成。オンライン通販は「ビックカメラ.com」「ビックカメラ楽天市場店」「Amazonビックカメラ店」「法人専用ビックカメラ.com」等を通じて拡大しており、グループには日本ＢＳ放送株式会社（衛星放送）、豊島ケーブルネットワーク株式会社（ケーブルテレビ放送）等の放送・流通関連事業者が含まれている。関連会社として、寝具製造・販売の株式会社生毛工房、物流・配送の株式会社ジェービーエス、ソフマップ（PC・デジタル機器の販売・買取）、コジマ（家電販売）等を有する。グループ系統図は、ビックカメラ（高崎）・ Kojima・ Sofmap・ Bic Outlet などの連結子会社を含み、非連結子会社としてフューチャー・エコロジー・バイコム・セレン等が存在する。2017年8月期時点の店舗網は、ビックカメラ38店舗、コジマ139店舗、ソフマップ23店舗、ビックアウトレット4店舗、ラネット関連のau/ SoftBank/ Docomo/ ワイモバイル/ UQ モバイル等のショップ、ビック酒販（酒類・飲食物販売）・生毛工房（寝具の製造・販売）を含む。インターネット通販は複数のECサイトを運用。財務的には、売上高は約7,906億円、営業利益約218億円、経常利益約243億円、親会社株主に帰属する当期純利益は約135億円、ROEは約11.7%であった。注目すべき事業上の出来事として、大規模新商品センターの船橋における稼動（平成29年7月1日）や、名古屋JRゲートタワー店・広島駅前店・AKIBA等の新規店舗開設、EC/オムニチャネルの強化などが挙げられる。業績は、売上高は前年同期比1.5%増、経常利益は前年同期比5.6%増、親会社株主に帰属する当期純利益は12.7%増、ROEは11.7%となった。

## 数字

- 設備投資: 157億円
- フリーキャッシュフロー: 81億円
- 従業員数: 8,353人

## セグメント

- 音響映像商品 / 売上高 1,269億円
- 家庭電化商品 / 売上高 2,489億円
- 情報通信機器商品 / 売上高 2,452億円
- その他の商品 / 売上高 1,560億円
- 物品販売事業 / 売上高 7,771億円
- その他の事業 / 売上高 135億円