# BtoB依存による国内需要・価格・契約リスク｜ケイティケイ（3035）の変遷

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## 経過

- FY2016 初出 「日本国内の景気変動をはじめ、企業の業績低迷による購買需要の減少や調達方針の変更による納入価格の引き下げ、契約の予期せぬ終了等により、当社グループの業績に大きな影響を与える可能性があります。」 — 国内企業向け取引を中心とする事業構造から、購買需要・納入価格・契約継続の変化をリスクとして示している。 (https://komori.app/company/3035/filing/2015-fy)
- FY2017-Q3 顕在化 「連結子会社の株式会社青雲クラウンにおいて、顧客の調達方針の変更による納入価格の引き下げ、契約の予期せぬ終了等があったことにより、売上高は12,606,370千円(前年同四半期比2.9％減)となりました。」 — 顧客の調達方針変更による納入価格引き下げと契約の予期せぬ終了が実際に発生し、連結売上高の減少要因として記載されている。 (https://komori.app/company/3035/filing/2017-q1)
- FY2017 顕在化 「連結子会社の株式会社青雲クラウンにおいて、契約の予期せぬ終了等があったことにより、売上高は16,860,547千円（前連結会計年度比1.9％減）となりました。」 — BtoB取引における契約の予期せぬ終了等が実際に発生し、通期売上高の減少要因として記載されている。 (https://komori.app/company/3035/filing/2016-fy)
- FY2018-Q1 再掲 「また、当第1四半期連結累計期間におきましては、連結子会社の株式会社青雲クラウンにおいて、前連結会計年度に契約の予期せぬ終了があり、厳しい状況が続いておりますが」 — 前連結会計年度に発生した青雲クラウンの契約の予期せぬ終了について、厳しい状況が続いていると説明している。 (https://komori.app/company/3035/filing/2017-q2)
- FY2019-Q1 顕在化 「連結子会社の株式会社青雲クラウンにおいて、主要顧客の倒産が発生し、その影響により当第1四半期連結累計期間の売上高は3,987,513千円(前年同四半期比0.3％減)となりました。」 — BtoB取引における顧客の倒産が実際に発生し、青雲クラウンを含む連結売上高の前年同四半期比減少要因として記載されている。 (https://komori.app/company/3035/filing/2018-q2)
- FY2019-Q2 再掲 「連結子会社の株式会社青雲クラウンにおいて、主要顧客の倒産が発生し、その影響により当第2四半期連結累計期間の売上高は8,191,005千円(前年同四半期比1.8％減)となりました。」 — 前四半期に明示された青雲クラウンの主要顧客倒産の影響が続き、連結売上高の前年同四半期比減少要因として引き続き記載されている。新たな倒産事象は示されていない。 (https://komori.app/company/3035/filing/2018-q3)
- FY2019-Q3 再掲 「これらの結果、当第3四半期連結累計期間は、事業計画「ktkイノベーションプラン」が順調に進捗し、前連結会計期間より取り組んだモバイル機器(タブレット型ＰＣやスマートフォン)の活用や社用車の一人一台専用化、社員の自宅近くに社用車専用駐車場を整備するなどの営業部門の直行直帰体制の強化等により営業効率が向上し、営業時間も拡大して、当社を中心に売上高は上昇基調にありましたが、連結子会社の株式会社青雲クラウンにおいて、主要顧客の倒産が発生し、その影響により当第3四半期連結累計期間の売上高は12,573,530千円(前年同四半期比1.8％減)となりました。」 — 青雲クラウンの主要顧客倒産の影響が第3四半期累計にも続き、連結売上高の前年同四半期比1.8％減少要因として記載されている。新たな倒産事象は示されていない。 (https://komori.app/company/3035/filing/2019-q1)
- FY2019 再掲 「当社グループは、日本国内において、企業活動に必要なオフィス用品全般を供給する企業間取引を中心に事業展開をしております。そのため、日本国内の景気変動をはじめ、企業の業績低迷による購買需要の減少や調達方針の変更による納入価格の引き下げ、契約の予期せぬ終了等により、当社グループの業績に大きな影響を与える可能性があります。」 — 国内企業向けのBtoB事業構造から、購買需要・納入価格・契約継続の変化が業績に影響するリスクを継続して開示している。 (https://komori.app/company/3035/filing/2018-fy)
- FY2023 再掲 「当社グループは、日本国内において、企業活動に必要なオフィス用品全般を供給する企業間取引を中心に事業展開をしております。そのため、日本国内の景気変動をはじめ、企業の業績低迷による購買需要の減少や調達方針の変更による納入価格の引き下げ、契約の予期せぬ終了等により、当社グループの業績に大きな影響を与える可能性があります。」 — 国内企業向けBtoB取引に伴う需要、価格、契約継続のリスクを継続して開示している。 (https://komori.app/company/3035/filing/2022-fy)