# アルペン（3028） FY2025 有価証券報告書

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/3028/filing/2025-fy
提出日: 2026-09-24
対象期間: 2025-07-01 〜 2026-06-30
企業ページ: https://komori.app/company/3028
原本（EDINET）: https://disclosure2dl.edinet-fsa.go.jp/searchdocument/pdf/S100Z2YO.pdf

## 要点

2026年6月期の有価証券報告書として、売上高285,954百万円、親会社株主に帰属する当期純利益6,267百万円となった結果を開示したほか、出店・改装を含む設備投資計画、サステナビリティ目標（2027年まで）や人材・多様性に関する指標・実績、ガバナンス体制を整理して記載しています。加えて、資本効率や株主還元方針に沿った配当の実施および自己株式に関する取扱い（株式需給緩衝信託の売却等）も記載されています。

## 数字

- 設備投資: 114億円
- フリーキャッシュフロー: 1億円

## 地域別

- 日本 / 売上高 163億円
- 日本 / 売上高 9億円
- 日本 / 売上高 13億円
- 日本 / 売上高 27億円
- 日本 / 売上高 5億円
- 日本 / 売上高 12億円
- 日本 / 売上高 11億円
- 日本 / 売上高 55億円
- 日本 / 売上高 46億円
- 日本 / 売上高 45億円
- 日本 / 売上高 83億円
- 日本 / 売上高 111億円
- 日本 / 売上高 257億円
- 日本 / 売上高 32億円
- 日本 / 売上高 132億円
- 日本 / 売上高 41億円
- 日本 / 売上高 21億円
- 日本 / 売上高 31億円
- 日本 / 売上高 18億円
- 日本 / 売上高 67億円
- 日本 / 売上高 31億円
- 日本 / 売上高 74億円
- 日本 / 売上高 585億円
- 日本 / 売上高 52億円
- 日本 / 売上高 25億円
- 日本 / 売上高 30億円
- 日本 / 売上高 145億円
- 日本 / 売上高 131億円
- 日本 / 売上高 25億円
- 日本 / 売上高 10億円
- 日本 / 売上高 20億円
- 日本 / 売上高 10億円
- 日本 / 売上高 18億円
- 日本 / 売上高 61億円
- 日本 / 売上高 13億円
- 日本 / 売上高 18億円
- 日本 / 売上高 40億円
- 日本 / 売上高 17億円
- 日本 / 売上高 13億円
- 日本 / 売上高 143億円
- 日本 / 売上高 31億円
- 日本 / 売上高 20億円
- 日本 / 売上高 47億円
- 日本 / 売上高 18億円
- 日本 / 売上高 30億円
- 日本 / 売上高 30億円
- 日本 / 売上高 64億円
- アジア太平洋 / 売上高 37百万円

## 前回からの変化

### 戦略的賭け

本提出書類では、EC・デジタル接点、既存店の改装投資、NB/PB（IP活用・コラボ含む）、旗艦店戦略、サステナビリティ目標（2027年までの定量目標を明記）が再言及・強化された。加えて、木の葉モール橋本店ほか17店舗の新設・改装計画（投資額・着手完了時期まで明記）と、AI・機械学習を用いた業務変革（自動化・効率化・デジタル基盤整備まで）が新たに具体化された。

- + 木の葉モール橋本店他17店計画
- + AI・機械学習による業務変革

### 外部エクスポージャー

提出日2026-09-24の書類で、為替・資源エネルギー価格・大規模小売店舗立地法・地政学・気候変動・人口動態が再言及された。一方で、労働市場の変化および物価高・嗜好変化による需要不安定化は既存正準エントリにないため新規追加した。資源・エネルギー価格の変動リスクは直近まで非言及期間があったが、本書類で再言及されたため追跡状態を更新した。

- + 労働市場の変化による影響
- + 物価高・嗜好変化による需要不安定化

### 製品

本書類（提出日2026-09-24）で、部門別の主力販売カテゴリおよびEC販売（自社EC・外部モール/ロコンド）と「その他の収入」区分が明示されたため、既存の対応エントリへ言及を追記。あわせて「自社ECサイト運営」が既存リストに無いため新規追加した。

- + 自社ECサイト運営

### 技術

提出書類（2026-09-24）で、AI・機械学習を中核とした業務変革の推進が具体的に言及されたため新規技術エントリを追加する。あわせてデータドリブン経営基盤および品質管理・情報セキュリティ関連について、当該文脈での再言及を追記する。

- + AI機械学習による業務変革

### 資本配分

提出日2026-09-24の書類では、(1)スポーツデポ 木の葉モール橋本店 他17店舗の設備投資計画（着手2026年2月・完了2026年12月、投資額3,720百万円）、(2)ゴルフ5 宇部店 他3店舗の設備除却（除却年月2026年7月・8月、帳簿価額11百万円）、(3)自己株式の取得・処分（取得5,540百万円・処分544百万円）、(4)2026年8月21日決議の第2四半期末配当（年間配当1株55円、配当総額2,061百万円）、(5)借入実行残高の減少とリース債務の増加を伴うコミットメントライン等の財務運営が新たに反映された。既存エントリには配当・自己株式需給信託・コミットメントライン契約に言及があるため追記した。

- + スポーツデポ木の葉モール橋本店 他17店舗
- + ゴルフ5宇部店ほか3店舗の設備除却
- + 自己株式の取得と処分（2026年）

### ケイパビリティ構築

提出書類（2026-09-24）で女性活躍・多様性に関する数値目標が再言及されたほか、AI・機械学習を用いた業務変革、ジョブグレード制度を基軸とした人事運用、サステナビリティ推進室の設置、旗艦店戦略の推進が能力構築として明示されたため、新規エントリを追加し既存エントリを更新した。

- + AI・機械学習による業務変革
- + ジョブグレード制度運用
- + サステナビリティ推進室
- + 旗艦店戦略の推進

## 会社自身の言葉

### サステナビリティ目標・推進体制（環境・人材）

- 「サステナビリティ目標は2027年までに達成すべき5つの目標を設定
  - CO2排出量削減: 2015年度対比で全事業所のエネルギー起源CO2排出量を2027年度までに50%削減
  - 資源循環の促進: アパレル・シューズ・バッグの環境対応商品の売上高比率を2027年までに30%以上
  - 自然環境の保全活動: 2021年以降の累計で2万人以上の環境啓発参加機会を提供」 — 2027年までのサステナビリティ5目標と内訳（CO2、資源循環、環境啓発参加）
- 「サステナビリティ目標は2027年までに達成すべき5つの目標を設定」 — サステナビリティ目標として2027年までに達成すべき5目標を設定していることの再掲
- 「管理職に占める女性割合の目標値等（2031年6月期までの目標、15%→実績15.2%、店長登用19.0%、中途採用者の管理職登用34.3%等）」 — 女性活躍・多様性に関する指標目標（管理職女性比率など）と実績
- 「ジョブグレード制度を基軸とし、公正な評価と適切な処遇。市場環境に応じた賃金水準の見直し、働きやすい職場環境の整備、ダイバーシティの推進。」 — ジョブグレード制度などに基づく公正評価・処遇、賃金見直し、働きやすい職場環境、ダイバーシティ推進
- 「サステナビリティ推進室の設置、企業内の人材育成・ダイバーシティ、スポーツを通じたコミュニティ形成の活動」 — サステナビリティ推進室の設置、育成・ダイバーシティ、スポーツを通じたコミュニティ形成

### デジタル・EC・AI/業務変革

- 「AI・機械学習を活用したビジネス変革、デジタル基盤整備、店舗オペレーションの最適化、部門横断的な業務改革を推進。」 — AI・機械学習を活用したビジネス変革とデジタル基盤整備、店舗オペレーション最適化
- 「EC販売は全体売上高の約10%を占めており、自社ECサイトの運営と外部モール（楽天市場・Yahoo!ショッピング・Amazon・ZOZOTOWN・ロコンド）への出店を行っている。」 — EC比率（約10%）と自社EC・外部モール（楽天・Yahoo!ショッピング・Amazon・ZOZOTOWN・ロコンド）出店
- 「AI・機械学習の活用を戦略の中核として、データ分析に基づく意思決定・店舗運営・本部管理の自動化・効率化を推進。」 — AI・機械学習を中核に、データ分析による意思決定や自動化・効率化を推進
- 「自社EC」 — 自社ECサイト運営
- 「デジタル基盤整備、データ分析基盤、品質管理・安全管理、DX関連の取り組みを広く含む。」 — デジタル基盤整備やデータ分析基盤、品質・安全管理、DX関連の取り組み
- 「ロコンド」 — ロコンドを外部モールとして扱うこと

### 事業（小売）・商品部門・店舗戦略

- 「小売事業: 281,606」 — 小売事業の売上（商品部門別/販売実績の対象として示される）
- 「ゴルフ部門: ゴルフ用品」 — ゴルフ部門の取扱い（ゴルフ用品）
- 「旗艦店戦略として都市部における旗艦店を展開しており、2022年4月にはAl Alpen TOKYOを開店した。」 — 旗艦店戦略（都市部での旗艦店展開、Al Alpen TOKYO開店）
- 「スポーツライフスタイル部門: スポーツ・カジュアルウェア、スポーツシューズ等」 — スポーツライフスタイル部門の取扱い（スポーツ・カジュアルウェア等）
- 「競技・一般スポーツ部門: ラケット用品、テニス、卓球、野球・サッカー等」 — 競技・一般スポーツ部門の取扱い（ラケット用品等）
- 「アウトドア部門: アウトドアウェア、キャンプ・トレッキング用品、マリン用品等」 — アウトドア部門の取扱い（アウトドアウェア等）
- 「ウィンター部門: スキー・スノーボード用品等」 — ウィンター部門の取扱い（スキー・スノーボード用品等）
- 「リアル体験強化（店舗網の最適化・旗艦店展開・改装投資）、デジタル接点の強化、差別化されたマーチャンダイジング（NB/PBの拡充・IP活用・コラボ）を推進。」 — リアル体験強化・デジタル接点強化・NB/PB拡充等の差別化を推進
- 「地政学リスク（中東情勢等）の影響を受けうるが、足元は国内市場の成長とインバウンド需要の拡大を背景に緩やかな成長を見込む。」 — 地政学リスクを踏まえつつ、国内市場の成長とインバウンド需要を背景に緩やかな成長を見込む
- 「Al Alpen Osakaをはじめとする旗艦店戦略を推進。」 — Al Alpen Osaka等の旗艦店戦略の推進

### 設備投資・出退店・法規制/リスク

- 「新設設備: スポーツデポ 木の葉モール橋本店ほか17店舗、投資額3,720百万円、着手2026年2月、完了2026年12月、販売力強化」 — スポーツデポ 木の葉モール橋本店ほか17店舗の新設・改装計画（投資額等、販売力強化）
- 「規制動向の影響。大規模小売店舗立地法に関し自治体等と調整が必要、影響リスクあり。」 — 大規模小売店舗立地法に関する自治体等との調整が必要で影響リスクがあること
- 「木の葉モール橋本店ほか17店舗の新設・改装計画（投資額3,720百万円、着手2026年2月、完了2026年12月、販売力強化）。」 — 木の葉モール橋本店ほか17店舗の新設・改装計画（投資額等、販売力強化）の再掲
- 「新規出店・既存店の改装投資による経費増加を背景に、売上総利益率は低下したが、売上高販管費率は改善。」 — 経費増等で売上総利益率は低下したが、売上高販管費率は改善
- 「除却: ゴルフ5 宇部店ほか3店舗、期末帳簿価額11百万円、除却年月2026年7月・8月、売場面積8,284㎡」 — 除却計画（ゴルフ5 宇部店ほか3店舗、帳簿価額、除却時期、売場面積）
- 「大規模小売店舗立地法に関し自治体等と調整が必要、影響リスクあり。」 — 大規模小売店舗立地法に関し自治体等と調整が必要、影響リスクありの再掲

### 資金・取引リスク/財務・ガバナンス（株主還元・ヘッジ等）

- 「組織: コンプライアンス委員会、監査等委員会、指名報酬委員会、特別委員会を設置。」 — コンプライアンス委員会、監査等委員会、指名報酬委員会、特別委員会の設置
- 「自己株式の取得5,540百万円、処分544百万円。譲渡制限付株式の付与に伴う現金報酬の枠組みあり。」 — 自己株式の取得（5,540百万円）と処分（544百万円）、譲渡制限付株式付与に伴う枠組み
- 「指名報酬委員会は独立社外取締役を委員長とし過半数を独立社外取締役で構成。」 — 指名報酬委員会は独立社外取締役が委員長で過半数を独立社外取締役で構成
- 「内部監査室8名、監査等委員会と連携」 — 内部監査室（8名）が監査等委員会と連携
- 「当事年度の配当: 1株当たり55円（うち第2四半期末配当金25円）。2026年2月6日決議の配当総額905百万円、1株あたり25円。2026年8月21日決議の配当総額1,156百万円、1株あたり30円。」 — 当事業年度の配当（1株55円、内訳：第2四半期末25円/期末30円）と決議日・金額
- 「特別委員会は独立社外取締役3名で構成。」 — 特別委員会は独立社外取締役3名で構成
- 「当座貸越・貸出コミットメント契約を締結。借入実行残高は前年度6,000百万円→当年度4,500百万円へ減少。長期借入金は8,000百万円。リース債務は1,308百万円（期末）→1,739百万円（貸借対照表計上）。」 — 借入・リース債務の状況（当座貸越/コミットメント、長期借入金、リース債務残高）
- 「為替リスクあり。海外からの直接仕入れ・海外メーカーの日本法人からの間接調達を実施しており、為替予約等のヘッジを活用。」 — 為替リスクと対策（海外調達・為替予約等のヘッジ）
- 「原材料・エネルギー価格の変動リスク。コスト上昇の影響が懸念される。ヘッジ手段あり。」 — 原材料・エネルギー価格変動リスクとヘッジ手段
- 「リゾート施設運営・フィットネスクラブ運営・保険代理店収入等を含む「その他の収入」（顧客への提供価値の一部としての非店舗事業）あり。」 — 非店舗の収入（リゾート施設、フィットネスクラブ、保険代理店収入等）として「その他の収入」を扱うこと
- 「ただし物価高・嗜好変化・気候変動は需要を不安定化させうる。」 — 物価高・嗜好変化・気候変動が需要を不安定化させうること
- 「株主需給信託の非対象株式の扱いあり。」 — 株主需給信託に関連する非対象株式の扱い
- 「JAPANA(CAMBODIA) CO.,LTD.（本社工場、カンボジア王国スバイリエン州バベット地区）製造施設」 — JAPANA(CAMBODIA) CO.,LTD.（カンボジア）の製造施設
- 「JAPANA TECHNICAL CENTER（CAMBODIA）CO.,LTD.（本社工場、カンボジア王国スバイリエン州バベット地区）製造施設」 — JAPANA TECHNICAL CENTER（CAMBODIA）CO.,LTD.（カンボジア）の製造施設