# アルペン（3028） 2023年６月期　決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/3028/disclosure/20230807536304
種別: 決算
開示日: 2023-08-08
Komoriの読み（0-100）: 53
企業ページ: https://komori.app/company/3028

## 何が変わったか

2023年6月期は、スポーツ需要の回復などで売上高が増えた一方、在庫処分や原価・経費の上昇で営業利益と経常利益は減少しました。2024年6月期は増収・営業増益を見込む一方、純利益は減少予想です。

## 会社が挙げた理由

売上高はスポーツ需要の回復などにより増加しました。利益面では、過剰在庫・滞留在庫の消化、プライベートブランド商品の原価上昇、前期出店店舗の経費増加、光熱費など各種経費の値上がりが利益を押し下げました。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2022年７月１日～2023年６月30日
- 売上高: {"value":244540,"unit":"百万円","yoy_pct":5.3}
- 営業利益: {"value":5062,"unit":"百万円","yoy_pct":-29.2}
- 経常利益: {"value":6930,"unit":"百万円","yoy_pct":-22.9}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":5469,"unit":"百万円","yoy_pct":3}
- １株当たり当期純利益: 141円48銭
- 売上高営業利益率: 2.1％（前期3.1％）
- 自己資本比率: {"当期末":"62.0％","前期末":"57.6％"}
- 総資産: {"value":186505,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":115700,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":5785,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-6746,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-9866,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":18238,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":265000,"unit":"百万円","yoy_pct":8.4},"営業利益":{"value":6700,"unit":"百万円","yoy_pct":32.4},"経常利益":{"value":7960,"unit":"百万円","yoy_pct":14.9},"純利益":{"value":4250,"unit":"百万円","yoy_pct":-22.3}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":50,"revised_forecast":50,"change":0,"change_rate":0,"unit":"円／株"}
- 配当性向: 35.3％（2023年６月期実績）、45.3％（2024年６月期予想）
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: not_disclosed
- セグメント別利益: not_disclosed
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":5692,"unit":"百万円"}
- 減損損失: {"value":2840,"unit":"百万円","対象資産":"営業用資産（建物及び構築物2,578百万円、土地77百万円、その他184百万円）"}
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[{"項目":"固定資産売却益","金額":185,"unit":"百万円"},{"項目":"受取精算金","金額":490,"unit":"百万円"},{"項目":"為替換算調整勘定取崩益","金額":111,"unit":"百万円"},{"項目":"その他","金額":30,"unit":"百万円"}],"特別損失":[{"項目":"減損損失","金額":2840,"unit":"百万円"},{"項目":"その他","金額":198,"unit":"百万円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし（『該当事項はありません』）
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"有","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: {"新規":0,"除外":1,"除外会社":"ジャパーナ（無錫）商貿有限公司"}
- 重要な後発事象: 該当事項はありません
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 有（機関投資家・アナリスト向け）
- 期末発行済株式数: 38888000
- 期末自己株式数: 354666
- 業績の増減要因: 行動制限の緩和やスポーツ活動の再開によりスポーツ需要が回復し、競技・一般スポーツ用品、スポーツライフスタイル用品、ウインター用品の既存店売上高が前年を上回った一方、ゴルフ用品とアウトドア用品は前年を下回った。利益面では、過剰在庫・滞留在庫の消化、プライベートブランド商品の原価上昇、前期出店店舗の経費増加、光熱費を中心とした各種経費の値上がりが影響した。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題が「2023年６月期　決算短信〔日本基準〕（連結）」で、業績欄も「2023年６月期の連結業績」となっている。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 記載なし（原文: 「「2023年６月期の連結業績」と「2024年６月期の連結業績予想」が記載されているが、期中進捗率の記載はない。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 強弱が混在（原文: 「売上高は「244,540 5.3」、営業利益は「5,062 △29.2」、経常利益は「6,930 △22.9」、親会社株主に帰属する当期純利益は「5,469 3.0」。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収減益（原文: 「2023年６月期の売上高は「244,540 5.3」、営業利益は「5,062 △29.2」。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益「5,062百万円」、経常利益「6,930百万円」、親会社株主に帰属する当期純利益「5,469百万円」。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 大幅な増加を見込む（原文: 「2023年６月期の営業利益は「5,062百万円」、2024年６月期通期予想は「6,700 32.4」。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 据え置き（原文: 「2023年６月期の年間配当は「50.00」、2024年６月期予想も「50.00」。」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: なし（原文: 「「安定的かつ継続的な配当を実施することを基本とし、業績の進捗状況に応じて配当性向を勘案のうえ」と記載されている。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 大きな特別損失（原文: 「「減損損失（2,840百万円）として特別損失に計上しました」。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: あり（原文: 「「当連結会計年度において、店舗資産等について収益性の低下により…減損損失（2,840百万円）として特別損失に計上しました」。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 単一セグメント（原文: 「「小売事業の単一セグメントとみなせるため、記載を省略しております」。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 低下（原文: 「売上高営業利益率は「2023年６月期 2.1」、 「2022年６月期 3.1」。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 改善（原文: 「自己資本比率は「2023年６月期 62.0」、「2022年６月期 57.6」。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より改善（原文: 「営業活動によるキャッシュ・フローは「2023年６月期 5,785」、「2022年６月期 △4,700」。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 価格・コスト（原文: 「「過剰在庫・滞留在庫の消化を進めたことや、プライベートブランド商品の原価上昇が響き、売上総利益率が低下いたしました。また販売費及び一般管理費は…光熱費を中心とした各種経費の値上がりの影響によって前年を上回りました」。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「要因として「過剰在庫・滞留在庫の消化」「原価上昇」「各種経費の値上がり」などが記載されているが、各要因の金額分解はない。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「外部環境として「資源・エネルギー価格の高騰や急激な為替変動」「海外経済の減速懸念」を記載し、自社施策として「新規出店」「商品構成の見直しや売場改装」「ＥＣサイトのサービス改善」を記載している。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「実績について「売上高は前年を上回ることとなりました」「営業利益は前年を下回ることとなりました」と記載し、見通しについて「続くことが予想されております」「改善も見込まれております」と記載している。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「対象期間を「2022年７月１日～2023年６月30日」とし、売上高「244,540百万円」、営業利益「5,062百万円」などを記載している。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「長期化するインフレを受けた消費の減退や、海外経済の減速による景気下振れリスク」「業界の垣根を越えた競争の激化」と記載している。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「表紙の業績欄に売上高「前年同期比5.3％増」などの前年同期比が記載されている。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「（継続企業の前提に関する注記）該当事項はありません」。」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 見積りの変更（原文: 「「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：無」「①以外の会計方針の変更：無」「会計上の見積りの変更：有」「修正再表示：無」。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「期中における重要な子会社の異動（連結範囲の変更を伴う特定子会社の異動）：無」。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「「（重要な後発事象）該当事項はありません」。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：有（機関投資家・アナリスト向け）」。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: あり（原文: 「「当連結会計年度末の店舗数は…計402店舗となり、売場面積は1,728坪増加し255,616坪」。」）