# アルペン（3028） 2022年６月期　第１四半期決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/3028/disclosure/20211102423436
種別: 決算
開示日: 2021-11-04
Komoriの読み（0-100）: 49
企業ページ: https://komori.app/company/3028

## 何が変わったか

2022年6月期第1四半期は、売上高・営業利益・経常利益・純利益がいずれも前年同期を下回り、特に営業利益は大幅に減少した。通期業績予想と年間配当予想は従来から変更されていない。

## 会社が挙げた理由

緊急事態宣言や天候不順でスポーツ・レジャー用品の需要と売上が低迷し、値下げ販売の増加で売上総利益率が悪化した一方、既存店の改装やEC強化などの支出で販売費及び一般管理費が前年を上回ったため。

## 開示の要点

- 決算期区分: 第1四半期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2021年7月1日〜2021年9月30日
- 売上高: {"value":52568,"unit":"百万円","yoy_pct":-9.5}
- 営業利益: {"value":1088,"unit":"百万円","yoy_pct":-76.8}
- 経常利益: {"value":1532,"unit":"百万円","yoy_pct":-70.1}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":850,"unit":"百万円","yoy_pct":-74.8}
- １株当たり当期純利益: 21.71円
- 売上高営業利益率: not_disclosed
- 自己資本比率: {"当期末":55.9,"前期末":52.3}
- 総資産: {"value":194471,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":108705,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: not_disclosed
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: not_disclosed
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: not_disclosed
- 現金及び現金同等物期末残高: not_disclosed
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":250000,"unit":"百万円","yoy_pct":"－"},"営業利益":{"value":17500,"unit":"百万円","yoy_pct":"－"},"経常利益":{"value":18740,"unit":"百万円","yoy_pct":"－"},"純利益":{"value":11560,"unit":"百万円","yoy_pct":"－"}}
- 業績予想の修正: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"not_disclosed","change":"修正なし","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- 年間配当予想: {"previous_forecast":45,"revised_forecast":50,"change":5,"change_rate":"not_disclosed","unit":"円"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: not_disclosed
- セグメント別利益: not_disclosed
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: not_disclosed
- 減損損失: not_disclosed
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[{"項目":"固定資産売却益","金額":0,"単位":"百万円"},{"項目":"受取保険金","金額":0,"単位":"百万円"}],"特別損失":[{"項目":"固定資産除売却損","金額":0,"単位":"百万円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし。
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"有","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: not_disclosed（重要な子会社の異動は無）
- 重要な後発事象: not_disclosed
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 有（機関投資家・アナリスト向け）
- 期末発行済株式数: 40488000
- 期末自己株式数: 1299781
- 業績の増減要因: 緊急事態宣言の発令と天候不順により売上高が前年を下回った。値下げ販売の増加で売上総利益率が悪化し、既存店の改装やEC強化などの支出で販売費及び一般管理費が前年を上回った。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 計画を下回る（原文: 「売上高は第1四半期52,568百万円、通期予想250,000百万円。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 売上の進捗が速い（原文: 「売上高52,568百万円、営業利益1,088百万円、通期予想はそれぞれ250,000百万円、17,500百万円。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく下振れ（原文: 「売上高52,568百万円（前年同期比9.5％減）、営業利益1,088百万円（同76.8％減）。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 減収減益（原文: 「売上高の前年同期比は△9.5％、営業利益の前年同期比は△76.8％。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益1,088百万円、経常利益1,532百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益850百万円。」）
- 表紙の「直近に公表されている業績予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている業績予想からの修正の有無：無」。」）
- 表紙の「直近に公表されている配当予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている配当予想からの修正の有無：無」。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 増配（原文: 「2021年6月期の年間配当金は45.00円、2022年6月期予想は50.00円。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 軽微な特別損益（原文: 「特別利益合計1百万円、特別損失合計0百万円。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 記載なし（原文: 「業績説明ではゴルフ用品、競技・一般スポーツ用品などの商品部門別の説明はあるが、報告セグメント別の損益一覧は記載されていない。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 比較できない（原文: 「表紙の業績表には売上高、営業利益などの金額と前年同期比はあるが、売上高営業利益率の記載はない。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 改善（原文: 「自己資本比率は2022年6月期第1四半期55.9％、2021年6月期52.3％。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 記載なし（原文: 「添付資料の財務諸表は四半期連結貸借対照表、四半期連結損益計算書及び包括利益計算書で構成され、キャッシュ・フロー計算書は記載されていない。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「スポーツ・レジャー用品の需要が低迷」「緊急事態宣言の発令と、天候不順の影響が大きく、売上高は前年を下回ることとなりました」。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「緊急事態宣言、天候不順、値下げ販売、改装・EC強化などの要因は記載されているが、各要因の金額・数量は記載されていない。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境が中心（原文: 「「変異株の感染拡大」「緊急事態宣言」「8月の天候不順」「個人消費は弱い動き」と記載されている。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「営業利益は前年を下回る結果となりました」とする一方、「その達成を当社グループとして約束する趣旨のものではありません」と記載されている。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「対象期間は「2021年7月1日～2021年9月30日」、売上高52,568百万円、営業利益1,088百万円などと記載されている。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「新型コロナウイルス感染症」「緊急事態宣言」「天候不順の影響」と記載されている。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: あり（原文: 「「収益認識に関する会計基準等を当第1四半期連結会計期間の期首から適用」「前連結会計年度について新たな表示方法により組替えを行っておりません」。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「（継続企業の前提に関する注記）該当事項はありません」。」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 基準改正に伴う変更（原文: 「「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：有」「①以外の会計方針の変更：無」「会計上の見積りの変更：無」「修正再表示：無」。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「当四半期連結累計期間における重要な子会社の異動（連結範囲の変更を伴う特定子会社の異動）：無」。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「四半期決算補足説明資料作成の有無：有」「四半期決算説明会開催の有無：有（機関投資家・アナリスト向け）」。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: あり（原文: 「「当第1四半期連結会計期間末の国内店舗数は…計394店舗」。」）