# クリエイト（3024） 2023年３月期　決算短信[日本基準](連結)

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/3024/disclosure/20230510563952
種別: 決算
開示日: 2023-05-11
Komoriの読み（0-100）: 46
企業ページ: https://komori.app/company/3024

## 何が変わったか

2023年3月期は、売上高が10.6％増、営業利益が151.3％増となり、増収・大幅増益となった。2024年3月期も増収増益と年間配当26円を予想している。

## 会社が挙げた理由

国内経済の回復、インバウンド消費や設備投資の再開に加え、積極的な案件受注、価格改定に伴う仮需・在庫受注、競合他社の事業撤退によるシェア拡大などが売上増加要因となった。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2022年４月１日〜2023年３月31日
- 売上高: {"value":34881,"unit":"百万円","yoy_pct":10.6}
- 営業利益: {"value":679,"unit":"百万円","yoy_pct":151.3}
- 経常利益: {"value":676,"unit":"百万円","yoy_pct":105.2}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":419,"unit":"百万円","yoy_pct":132.3}
- １株当たり当期純利益: 106円60銭
- 売上高営業利益率: 1.9
- 自己資本比率: {"当期末":28.2,"前期末":28}
- 総資産: {"value":17145,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":4830,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":772,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-207,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-60,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":1740,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":36200,"unit":"百万円","yoy_pct":3.8},"営業利益":{"value":760,"unit":"百万円","yoy_pct":11.8},"経常利益":{"value":790,"unit":"百万円","yoy_pct":16.8},"純利益":{"value":460,"unit":"百万円","yoy_pct":9.5}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":24,"revised_forecast":26,"change":2,"change_rate":8.3,"unit":"円"}
- 配当性向: 22
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":91737,"unit":"千円"}
- 減損損失: 当連結会計年度は該当事項ありません
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[{"項目":"子会社清算益","value":18682,"unit":"千円"}],"特別損失":[{"項目":"投資有価証券売却損","value":2027,"unit":"千円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項はありません
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: {"新規":{"会社数":1,"社名":["株式会社ハネイシ"]},"除外":{"会社数":1,"社名":["可麗愛特(上海)建築装飾工程有限公司"]}}
- 重要な後発事象: 該当事項はありません
- 決算補足説明資料の有無: 無
- 決算説明会の有無: {"有無":"無","対象者":"not_disclosed"}
- 期末発行済株式数: {"value":3969000,"unit":"株"}
- 期末自己株式数: {"value":84555,"unit":"株"}
- 業績の増減要因: 国内経済の回復、インバウンド消費や設備投資の再開、積極的な案件受注、価格改定の仮需と在庫受注、競合他社の事業撤退によるシェア拡大、競合他社からの在庫切り替えなど。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「「2023年３月期 決算短信〔日本基準〕(連結)」および対象期間「2022年４月１日～2023年３月31日」。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく上振れ（原文: 「「売上高は34,881百万円（前年同期比10.6％増）、営業利益は679百万円（前年同期151.3％増）、経常利益は676百万円（前年同期比105.2％増）、親会社株主に帰属する当期純利益は419百万円（前年同期132.3％増）」。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「売上高は前年同期比10.6％増、営業利益は前年同期比151.3％増。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益679百万円、経常利益676百万円、親会社株主に帰属する当期純利益419百万円。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 増加を見込む（原文: 「2023年３月期営業利益679百万円、2024年３月期営業利益予想760百万円（前年同期比11.8％増）。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 増配（原文: 「2023年３月期年間配当24.00円、2024年３月期予想26.00円。」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: なし（原文: 「配当表に2024年３月期予想の配当性向22.0％の記載はあるが、方針・目標としての説明はない。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 軽微な特別損益（原文: 「特別利益は子会社清算益18,682千円、特別損失は投資有価証券売却損2,027千円。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: なし（原文: 「「当連結会計年度（自 2022年４月１日 至 2023年３月31日）該当事項はありません」。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 全セグメントが増益（原文: 「管工機材の営業利益は672百万円（前年同期比95.6％増）、施工関連は営業損失16百万円（前年同期は72百万円の損失）。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 上昇（原文: 「2023年３月期1.9％、2022年３月期0.9％。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 支配関係は変わらず（原文: 「2023年３月期28.2％、2022年３月期28.0％。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より改善（原文: 「営業活動によるキャッシュ・フロー772百万円（前年同期比606百万円の増加）。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「積極的な案件受注により増加」「案件の受注により増加」「競合メーカーの事業撤退によるシェア拡大により大幅な増加」。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「各商品群について「価格改定の仮需」「積極的に案件を受注」「シェア拡大」などの説明はあるが、要因別の金額・数量は記載されていない。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「外部環境として「インバウンド消費」「競合メーカーの事業撤退」、自社の取り組みとして「販売強化」「積極的な案件受注」の記載がある。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「次期の見通しにつきましては…となる見通し」とし、「実際の業績等は様々な要因により大きく異なる可能性があります」と記載。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2022年４月１日～2023年３月31日」の実績期間と、売上高34,881百万円、営業利益679百万円などの数値が示されている。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「物価高、インフレ懸念、人手不足、米国の利上げによる景気後退や海外経済の減速など、楽観視はできず注視が必要」。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「(継続企業の前提に関する注記) 該当事項はありません」。」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：無」「①以外の会計方針の変更：無」「会計上の見積りの変更：無」「修正再表示：無」。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: あり（原文: 「「期中における重要な子会社の異動（連結範囲の変更を伴う特定子会社の異動）：有」「除外 1社」。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「「(重要な後発事象) 該当事項はありません」。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: どちらもなし（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：無」「決算説明会開催の有無：無」。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: あり（原文: 「「排水・汚水関連商品」の売上高6,970百万円、「給湯・給水関連商品」8,317百万円、「化成商品」10,453百万円などの記載。」）